なお、当社としてアプローチの方法は2パターン持っています。
「今やっていること」を変えるのは、単純に難しいことです。
それが、通常の業務に加えての業務改善活動であれば、重ねて難しくなります。
とは言え、業務改善に取り組むのは、あくまで現場で働かれている社員の皆さまです。
そこで当社では、現場の社員の方になるべく受け入れられるような工夫や仕組みを、コンサルティングの中に組み込んでいきます。
例えば、業務改善で取り組むべきテーマを洗い出すときに、何の知識の事前付与もなく洗い出しをすると、以下のようなテーマが上がってきがちです。
これを、事前に知識付与を行ってからワークショップ形式でのテーマ洗い出しを行うと、上のようなテーマが上がってくることが少なくなり、 現場の社員の方が「それはちがう」と言われる回数を減らすことができます。
現場の方に前向きに改善に取り組んでいただくために、このような小さな工夫を随所に取り入れていきます。
通常、コンサルティングというと、その分野に精通した特定のコンサルタントが担当することが多いと思いますが、当社ではチームを組んでコンサルティングを行います。
理由は
もちろん、色々な者が代わる代わる貴社に現れて勝手なことを言うということではありません。
やりとりの窓口は一本化しますのでご安心ください。
昨年来、「働き方改革を実現するために、部署の業務改善が必要」という文脈でのお問い合わせをいただくことが増えてきており、当社でも対応することができます。
行うべき業務改善は、基本的には「業務改善コンサルティング」と変わりはありませんが、「働く人がどのように働くのか、働けるのか」という視点をより強く持ってコンサルティングに取り組みます。
例えば、育児や介護を抱えている社員の方がいたとして、その社員の方に最大限に成果が出せるようにするためにはどのようにすればいいのか、という検討をすることになります。
なお、これに加えて、継続的に社員の意識の変革に取り組む必要があります。
どのような変革かというと、「男性による長時間労働が当たり前」という考え方から、「あらゆる人が、自分の事情を持ちつつ、働ける範囲で最大限に働く」という考えを、社内の人が持てるようになるような意識の変革です。
<2017年>
<2016年>