2023.11.15 ニュースリリース

「ジャパン・ソリューション」推進冊子「ENERGY」2023年秋号を発行～テーマは「今日からはじめるDX～中堅・成長企業でのDXの進め方」

2023.11.15

　「教育」と「IT」の力で組織の課題解決を支援する株式会社インソース（東京本部：東京都荒川区、代表取締役執行役員社長：舟橋孝之、証券コード：6200、以下「当社」）と、グループ企業でDX事業を担う株式会社インソースデジタルアカデミー（本社:東京都文京区、代表取締役社長杉山晋一、以下「IDA」）はこの度、「ジャパン・ソリューション」推進冊子「ENERGY（エナジー）」2023年秋号を発行したことをお知らせします。

■今号のテーマは、〝中堅・成長企業でのDXの進め方″
　中堅・成長企業においても、生成型AI「ChatGPT」の登場により、将来の事と思われていたAIの活用が身近になりました。また、インボイス制度のスタートによりデジタル化対応は事業継続の観点でも喫緊の課題であることが明確になりました。本号はまず自社の事業・業務内容を明確にする要求定義と要件定義ができる人材を育成することが、DX実現、デジタル化の鍵であることを、わかりやすく記載しています。

＜冊子の内容＞
（１）要求定義と要件定義
要求定義とは、依頼者が「何をしたいか」を明確にするもので、要件定義は明確になった要求を実現するための具体的な設計をする事です。中堅・成長企業の皆さまにとっても、特に要求定義の明確化は自ら実施すべきミッションです。

（２）対談：システム会社から見た要求・要件定義の重要性
株式会社メイズ
豊富な経験を基に、システム会社からみた、企業がDXを進めるヒントを語っていただきました。システム開発を依頼するユーザー企業が何をすれば、よりよいシステムをより速く完成させることができるのか。その鍵も要求定義と要件定義にありました。

（３）対談：税理士から見たインボイス制度
辻・本郷ITコンサルティング株式会社
税務の世界でも、10月に施行されたインボイス制度、来年1月の導入を控える改正電子帳簿保存法をはじめとして、デジタル化が具体的に進んでいます。大手税理士法人「辻・本郷税理士法人」のグループ会社として、デジタル化の必要性を税務・経理のプロの視点から説いていただきました。

（４）Microsoft365ではじめるDX
業務でよく使われている代表的なツールMicrosoft365。Excel、Word、OutlookなどもDX実現の有力ツールです。具体的な活用事例として当社グループの実例をご紹介しています。

（５）DXお悩みQ＆A
当社が、中堅・成長企業の皆さまから頂いた、ご相談の一部と解決のヒントをご紹介しています。

本誌は、以下のページからダウンロードいただけます。皆さまの組織における人材育成にお役立てください。
https://www.insource.co.jp/energy/index.html

以上

本記事のＰＤＦファイルは、こちらでございます。