

OJTの目的は、現場で“考えて”“動ける”自立した人材を育成することです。そのためには、会社の理念や風土を踏まえた「考え方の軸」(行動するための判断基準)をOJTリーダーがしっかりと把握し、それを指導相手に理解させる必要があります。
OJTは、場当たり的ではなく、計画的に指導を進めることが求められます。インソースの研修では、以下のようなOJTツールを通じて、「準備」「計画」「指導方法」などを具体化します。
【OJT活用シート一覧表】※一覧表からもシートをダウンロードできます。| 目的 | ツール | ||||
|---|---|---|---|---|---|
| 事前の準備 | 「コミュニケーション評価シート」 「パソコンスキル評価シート」 「リスク洗出しシート」 「育成計画目標シート」 「考え方を理解させるシート」 |
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| 指示を出す | 「意味を教えるシート」 | ||||
| 部下との コミュニケーション |
「自分が言われて嬉しい言葉、褒め言葉リスト」 「部下の良いとこ発見シート」 「自分が納得できた叱り方リスト」 「対話チェックシート」 |
OJTを始めるにあたって、詳細な現状分析は不可欠です。現状分析として、指導相手にとどまらず、OJTリーダー自らの能力・スキルまで把握する必要があります。また、OJT指導中に発生しうるリスクを明確にしておくことも、OJTを計画的に進めるために必要なことです。本研修では、ツールを使用して現状分析やリスク分析を行う手法も習得していただきます。
※「自分の仕事棚卸シート」・「リスク洗い出しシート」はこちら
研修の後半では、実際のOJTの現場においてよく見かける事象を取り上げて、ケーススタディを実施します。ケースは以下8種類の中から、それぞれの課題にマッチしたものをお選びいただけます。実践的なケーススタディを行うことで、OJTを実施する応用力を高めます。
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| 実施 | 2004年4月〜2009年9月 | ||||
| 総受講者数 | 3218名 | ||||
| 内容について |
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| 参加者の声 |
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| 実施 | 実施先 | 研修名 |
| 2009年7月 | 製造業 | OJTトレーナー研修 |
| 2009年7月 | IT系企業 | OJT研修 |
| 2009年6月 | 流通・販売業・商社 | リーダーシップ強化研修 |
| 2009年6月 | 自治体 | OJT研修 |
| 2009年6月 | 自治体 | OJT研修 |
| 2009年6月 | 流通・販売業・商社 | リーダーシップ強化研修 |
| 2009年6月 | その他官公庁 | 係長研修 |
| 2009年6月 | 流通・販売業・商社 | リーダーシップ強化研修 |
| 2009年6月 | 流通・販売業・商社 | リーダーシップ強化研修 |
| 2009年6月 | 公開講座 | OJT指導者研修 |
| 2009年6月 | 自治体 | OJTリーダー研修 |
| 2009年6月 | IT系企業 | OJT育成担当者研修 |
| 2009年6月 | 自治体 | 新任係長研修 |
| 2009年5月 | 公開講座 | OJT指導者研修 |
| 2009年5月 | 公開講座 | OJT指導者研修 |
| 2009年5月 | IT系企業 | 育成員研修 |
| 2009年5月 | 公開講座 | OJT指導者研修 |
| 2009年5月 | IT系企業 | メンター研修 |
| 2009年5月 | 金融業 | OJT研修 |
| 2009年4月 | IT系企業 | トレーナー・メンター研修 |
〜研修だけではもの足りない、(OJT制度が)定着するか不安だというお客様にはコンサルティングサービスが効果的です!
「若手が飛躍的に育つ現場を作る」をモットーに、人事部門、現場で調査を実施し、業務プロセスや 業務上必要なスキルを洗い出します。その結果を踏まえ、戦略的な育成プランの作成を実施しております。
人事・研修部門の皆様とともに、OJTの「準備」をお手伝いし、現場の負担感が少なく、
高いレベルで統一感ある「現場育成力」を実現いたします。
【ご提供するサービス】
1.求められる人材の明確化
2.育成計画書の作成
3.指導マニュアルの作成
4.OJT指導者研修の実施
5.OJT進捗管理
6.OJT担当者フォロートレーニング
『月刊人事マネジメント4月号に』インソース編、弊社OJT研修担当講師の“舟橋清之”監修の「新人OJTガイド〜若手を自立させる、上手な仕事の教え方〜」21ページの特集記事か掲載されました。
OJTを行う上でベースとなる考え方は、以下の4つです。
(1)新人に企業、組織の理念を理解させ、「考え方の軸」を築けるよう導く
(2) 「考え方の軸」の明確にさせることで、判断力をもった人材に育てる
(3)組織人としての考えを持たせ、自身の仕事の意味と、全体の中の位置づけを理解させる
(4)実際の業務を通し、その人にあった指導法を見出し実践する
これらの考え方を担当者が理解して臨むことで、小手先の技術で業務を覚えさせる表面的な指導から一歩踏み込んだ、骨太な人材育成が可能になります。