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ストレスマネジメント

ストレスマネジメントの必要性

従業員の健康は、組織の経営課題になる

働く人の数が減り、働くことについての世の中の考え方も変わりつつありますが、当然ながら、組織は働く力を確保し、業務を継続することを優先させなければいけません。
ダイバーシティの推進や業務の効率化など様々な施策があるかとは思いますが、その中でも注目したいのは、「いま働いている人が働けなくなることを防ぐ」ということです。 すなわち、「メンタル不調の予防」です。

直接的にメンタル不調による休職者の数が統計的に出ているわけではありませんが、

・平成26年の精神疾患者数は392.4万人。(平成11年度に比べて192%)(※1)
・強い不安、悩み、ストレスがあると答えた労働者の割合は60.9%(※2)
・メンタル不調により連続1か月以上休業または退職した労働者がいる事業所の割合は10.0%(前年8.1%)(※3)

上記のようないくつかの調査の結果を合わせて考えると、「メンタルヘルスの問題で悩んでいる働いている人はたくさんいる。そのために離職、退職する人の数は増えていく傾向にある」ということが言えます。
メンタルの不調により休職する人の数を、職場での取り組みや個人のストレス対応力を高めることで減らし、働く力の確保につなげていきましょう。

メンタルヘルスのPDCAを回す

身体面でのチェックが年に1回の健康診断であるように、メンタルヘルスのチェックがストレスチェックです。2015年12月から義務化されたストレスチェック制度を、文字通りPDCAの「C」として活用し、職場のストレスマネジメント力の向上に役立てましょう。

「心の健康診断」と「受診」

たとえば健康診断で胃にポリープができていることが分かったら、胃腸科に行く判断ができます。 しかし、メンタルに関してはとてもハードルが高いのが現状です。
ストレスチェックの結果にかかれていたとしても、「では心療内科、精神科を受診してきます」という行動に移せない人が多いのは、組織で働く人としては理解できますが、これはよくありません。 メンタルの不調も身体の不調と同じで、病院に行くのが遅くなれば遅くなるほど症状は悪くなりますし、回復にも時間が掛かるようになります。

PDCAの視点で考えると、「C」をせっかく行っても、適切な「A」を行えなければ意味はありません。 気合いや根性や努力ではメンタルの不調は改善しませんので、早期に医療機関にかかる必要があります。


メンタルの不調を予防するために組織と個人を成長させる

PDCAの「PとD」は大きく分けて2つあります。
メンタル不調を起こしにくい職場をつくることと、個人のストレス対応力を高めることです。
理想は「メンタル不調を予防し、起きた場合もその人の能力を活用しながら働き続けられる文化」を組織に根付かせられればいいですが、もちろん一足飛びにはいきません。

まずはできることから始めるしかありません。


メンタル不調を起こしにくい職場

キーワードは「お互いに相談しやすい職場であること」です。
従来の日常的なコミュニケーションやOJTに加えて、「いつもとちょっと違うことに気が付けること」と「小さいストレスを生まないコミュニケーション」が、「働く力」を維持するためには求められます。

個人のストレス対応力を高める

ポイントは、「ストレスへの感じ方を変える」ことです。これはトレーニングにより身につけることができるようになります。
職場で起きるストレス要因は取り除くことができないものも多いですが、個人個人がストレスをどのように受け止めるかは、訓練で変容させることができるのです。

サービス開発者より

厚生労働省は2004年に、国民の9割に精神障がいは生活習慣病と同じく、誰もが罹り得る病気だということの認知度を高めましょうというビジョン(※1)を打ち出しました。それから10年以上経ちましたが、糖尿病や高血圧などの生活習慣病と同じくらいに認知されたかというと、まだその域にまでは至っていません。
また、このことを認知していたら自分のストレスに気づくかというと、それも難しいかも知れません。まだ日本には、「眠れない」「食欲がない」といった時に、気軽に心療内科に行けるような土壌がありません。
そんな土壌が育ってくれば、薬を飲んだり、勤務を調整したりして、休職や退職を回避できるようになるかもしれません。
職場に大きな変化をいきなり起こすことは難しいですが、小さな変化の積み重ねで大きな変化を起こしていくのが、一番自然に誰もができることです。
当社のサービスを通じて、居心地がよい働きやすい職場に近づくことができれば、サービスを開発した者としてはとても嬉しいです。

(※1)最近の精神保健医療福祉施策の動向について(厚生労働省)

(※2)平成24年 労働者健康状況調査(厚生労働省)

(※3)労働安全衛生調査(実態調査)(平成25年)(厚生労働省)