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グローバル人材育成研修

グローバル人材育成研修

16/04/12 更新


InfomationInformation

グローバル人材育成研修関連サービス

【戦略的育成体系例】
グローバル人材育成3か年計画

研修の目的・特徴

第一段階:ドメスティックからインターナショナルへ

現地法人の設立に伴う海外駐在員の派遣と、現地スタッフの採用、現地での組織形成を行っています。また、M&Aに伴う海外事業会社への出向というケースもあります。この段階では、社内のある事業部の海外進出で、特定の人材にのみ関係する事業であり、 人材育成といっても、限定的な人材が対象となります。

第一段階でお勧めの研修は、海外に赴任する人材を対象にした研修となります。
1.海外赴任前研修
2.異文化理解研修
3.フィリピン英語研修

第二段階:グローバルマネジメントへのシフト

海外拠点が増え、コストを抑えるために地域ごとシェアード組織を形成するようになります。国ごとの独立したガバナンス機能は、第一段階と同じです。日本人の赴任者も増え、海外赴任に対応出来る人材の育成を強化していくタイミングとなります。

第二段階では、主に3つの観点で教育の必要性があると考えています。
1つ目は、海外事業部門の強化に伴う、海外事業部門向けの研修です。
2つ目は、海外事業部門の海外赴任者への教育だけでなく、将来赴任する可能性のある人材への教育です。
3つ目は、階層別教育の中に、本社の幹部層向けに自社の海外展開や戦略を考え方を修得する教育や、若年層向けに海外で事業を展開していくにあたり、必要となる心構えを修得する教育です。

また、海外拠点に赴任する日本人の役割として、自社の理念やWAYを現地スタッフに浸透させるための役割も担っているため、理念浸透を推進するための社内教育を行う必要があります。

日本で勤務する外国人社員も増えてきて、日本での商習慣や日系企業での働き方を指南する教育や、現場で受け入れるOJT担当者を対象にした教育もまた、必要となります。

上記と平行して、日本人を対象にした選抜型の教育として、今後の海外展開を担う次世代の人材育成の一環として、実際に海外で仕事をする体験型の教育や、ビジネス英語を修得するために語学留学を行いながら、中長期的な視点での人材育成も忘れてはなりません。

第三段階:グローバル機能組織

企業のグローバル化が進み、海外拠点の組織編制も管理機能だけでなく、企画機能も含まれるようになってきます。
現地人マネージャー層の役割や責任も増え、現地マネージャークラスへの教育が重要視されてきます。また、日本では海外展開の加速に伴い、国際的な人事異動や管理職以上の評価制度の統一など、制度面での見直しを図り、より一層の海外展開を推進していく段階となります。
この段階では、日本人が海外に赴任するケースは減少していきます。 現地法人のトップは現地社員に任せて、日本人はレポーティング兼監視役としての役割で赴任するようなケースがあります。
人材育成については、人事部での階層別教育以外にも、各事業部門ごとで独自に人材育成を行うようになってきます。
事業部門ごとに求められる人物像や役割、能力が異なってくるため、事業部門ごとの海外展開に合わせた教育を行っていく企業が増えてきます。

第四段階:トランスナショナル化

世界を1つの市場とみなし、国境を越えて事業活動を行う段階になります。 日本の本社では、グローバル全体のガバナンスを保ちつつ、ローカルに権限を与えていきます。人材については、グローバル統一の人事評価制度のもとで、異動も一定経験年数を積めば、国を関係なく行われ、様々な国での経験(OJT)を積んで、人材育成を行うような取り組みとなっていきます。
世界中から優秀な人材を採用し、育成していくようになっていきます。
各地域のトップ止まりでは、会社に優秀な人材は根づかないため、世界統一の報酬計算のシステムも必要になってきます。

魅力的な講師

海外でのビジネス経験豊富な講師陣が、自身の体験を踏まえながらグローバル人材に必要な資質をお伝えいたします。

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グローバル人材育成研修の評価
  • グローバル人材育成研修実績
  • 総受講者数
    • 3,028
  • 海外拠点での研修実績
  • 総受講者数
    • 567

※2015年9月末時点

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  • 2,806回
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  • 受講者数
    • 32.8万
  • 内容評価
  • 大変理解できた
    理解できた
  • 講師評価
  • 大変良かった
    良かった

※2014年10月~2015年9月

 

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