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外資系企業向け研修

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外資系企業の研修なら、「かゆいところに手が届く」コンテンツが豊富

研修の目的・特徴

日本に進出している外資系企業の現状

外資系企業の経常利益は、リーマンショックにより2008年に大幅に落ち込みましたが、その後、徐々に回復しています。所得水準が高く、市場として魅力のある日本での事業拡大が望まれています。

一方、日本で事業展開するうえでの課題として、ビジネスコストの高さ、日本市場の閉鎖性・特殊性、製品・サービスに対するユーザーの要求水準の高さ、人材確保の難しさなどがあげられており、日本市場やユーザーを熟知した人材の確保および育成へのニーズはますます高まっていくと考えられます。

外資系企業向けの研修の特徴―即戦力習得のための個別スキル研修

日本における外資系企業は、組織の大半が日本人で構成されている場合と、管理職以上は外国人が多く在籍している場合とがあります。 外資系企業の日本人社員に研修を提供する場合、研修対象者は中途入社の方が多く、基本的なビジネススキルを備えた即戦力を期待されています。そこで補完すべきスキルの習得・向上を目的として、プレゼンテーション研修、ビジネス文書研修、ファシリテーション研修などの研修をよく企画・実施しています。

また、インソースは、外資系企業の業種のうち、製薬・医療、化学・素材、美容・ファッション、輸送用機器、金融企業に対して、数多くの研修を提供しています。上記の個別スキル研修に加えて、CS・接遇研修やクレーム対応研修、電話応対研修なども人気の高い内容です。

日本風土に適した人材育成体系とマネジメント・評価の確立のために

本国で決めた人材育成体系や研修カリキュラムは、日本独特の仕事の進め方や日本人の就業観念を考慮していない場合がほとんどです。そこで現場に即した内容にカスタマイズして研修を実施してほしいとのご依頼・ご相談をよく受けます。

さらに、管理職の方を対象にする場合があります。その時は、部下が日本人と外国人の混成で構成されているので、マネジメントの仕方や評価に対する考え方の違いなどから生じる問題を解決するための研修を実施しています。

インソースでは、外資系企業のお客さまとも豊富な取引実績があります。インソースをお選びいただける理由はずばり、「コンテンツが豊富で、ピンポイントなニーズにも応えられる」ことです。

日本法人研修担当者さまの「本国主導の研修が充実しているものの、○○の部分が足りない/合わない」というお悩みを、日本企業と外資系企業、両方の実情をよく知っているインソースが解決します!

外資系のお客さまからよく伺うお悩みと研修の例

パターン1:本国主導のリーダーシップ研修を実施してはいるが、日本オフィスではもう少しコミュニケーションの要素がほしい
⇒ビジネスゲームを試用した「チームワーク向上研修」を実施

パターン2:本国のコンピテンシーリストを和訳したものを評価に使っているが、不自然な日本語でわかりにくく、評価がつけづらい、また納得感を得にくい
⇒本国のコンピテンシーリストをもとに、「具体的にいうとどういう行動・成果のことを指すのか?」を日本語で認識合わせするための「評価者研修」を実施

パターン3:外資系企業ではあるが、取引先は歴史ある日系企業のため、そのような取引先に出しても恥ずかしくないマナーを身につけなくてはならない
⇒宴会での作法なども含めた「日本で働くためのビジネスマナー研修」を実施

パターン4:管理職研修は基本的には本国主導で実施しているが、労務管理については日本の法律にもとづき別途教育が必要
⇒本国主導の研修に追加で「労務管理研修」を実施

パターン5:ダイバーシティ推進を社内で行っているものの、日本人が陥りがちな思考ややってしまいがちなNGポイントは本国とは異なるためどのように教育していいか迷っている
⇒日本オフィス独自の取り組みとして「ダイバーシティ&インクルージョンセミナー」を実施

外国語でのテキストのご提供、研修の実施も可能

インソースでは、外国語(主に英語)での研修も承っております。各社でグローバル化が進んでいる現在、日本人従業員を対象とした「海外赴任者研修」や「異文化理解研修」はもちろんのこと、外国人従業員を対象とした英語での研修、もしくは日英併記でテキストをご用意し、日本人従業員と外国人従業員両方を対象とした研修を実施するなど、お客さまのニーズに合わせた柔軟な対応が可能です。

魅力的な講師

大手商社にて1980年代から20年以上、海外でのビジネス経験を持つベテラン講師を筆頭に、熟練講師たちが鍛え上げた会社経営のセンスを踏まえ、鮮烈にかつ温かく、海外赴任者に必要なビジネススキルを伝えます。

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