インソースでは、外資系企業のお客様については特別な配慮を心がけています。

本国で定められている独自のCS基準やコンピテンシーモデルに則った形で研修をカスタマイズする必要があり、企業独自の『組織カルチャー』を尊重して研修を作りこむ必要があるからです。

インソースの研修は、組織カルチャーを理解したうえで、テキストで扱う事例や言葉の使い方まで細かく内容をフィットさせますので、これまで多くの外資家企業のお客様とお取引を頂いております。

日本に支社を持つ外資系企業では、在籍する社員数に比べて研修担当者が極めて少人数のことが多く、したがって研修の企画や運営管理、備品の手配、会場予約など１人で担当する業務が膨大になりがちです。

インソースでは、研修管理の手間を省くシステムやウェブツール、研修管理の一部アウトソーシングから研修会場の提供まで行っていますので、教育・研修担当者の皆様から『１人で悩まないで済むのでとても安心』と評判です。

インソースでは、外国語(英語・中国語・韓国語)での研修も積極的に実施しています。

内需不振が続く中、日本企業で海外、特にアジア市場強化を目的とした進出が盛んになる一方。ファーストリテイリング、パナソニック、楽天やローソンを筆頭に、新卒採用の５割以上でアジアを中心とする外国人を登用するなど、人材の多様性も進んでいます。

日立製作所でも、事務系全員をグローバル要員として採用し、全員に海外赴任の可能性があることを前提に採用を始めました。

そんな中インソースでは、各種研修カリキュラムの多言語化を進めると共に、『海外赴任者研修』や『グローバル人材育成研修』など、異文化理解を促すカリキュラムも取り揃えています。