~Leafシリーズをご利用のお客さまへお知らせ~

Leafシリーズで利用している動画サーバーに関して、品質向上と可用性強化のためにサーバー増築を2024年6月1日より順次実施します。

お客さま側で必要な作業はありませんが、Leafの動画サーバー情報をアクセス許可先として登録しなければならないお客さまには、新しい動画サーバーの情報を提供しますので、お申し付けください。(アクセス許可の制御をせずに利用されているお客さまは、登録不要です)

アクティブユーザー数/LMS機能数日本No.1 研修のプロ、インソースが作った日本最大級のLMS アクティブユーザー数/LMS機能数日本No.1 研修のプロ、インソースが作った日本最大級のLMS
  • ※1 累積のユーザー数ではなく、現在ご利用中のユーザーアカウント数のみを集計した数値です。
  • ※2 調査方法 WEB上に情報公開されているLMSに関する機能の数を調査、比較/調査範囲 日本国内でサービス提供されているLMS101件 2024年4月

インソースのLMSを
導入したお客さま(一部)

  • 行政
    (官公庁・自治体)
  • 製造業
  • 流通・運輸・倉庫
  • 不動産・建設
  • 人材派遣・教育
  • 情報通信・IT
  • サービス業
  • 金融・証券
  • 医療・介護・福祉
  • その他
  • 地方公共団体情報
    システム機構

    (約77,300人)

  • 横浜市教育委員会

    (約31,000人)

  • 国家公務員共済
    組合連合会

    (約25,100人)

  • 横浜市

    (約23,400人)

  • 農林水産省

    (約22,200人)

  • 東京市町村総合事務組合

    (約17,600人)

  • 大阪府教育庁

    (約15,500人)

  • 札幌市

    (約14,700人)

  • 茨城県自治研修所

    (約12,600人)

  • 船橋市

    (約12,500人)

  • 新潟県

    (約11,300人)

  • 京都市

    (約9,600人)

  • 広島県自治総合
    研修センター

    (約9,300人)

  • 福岡市

    (約9,200人)

  • 新潟県教育委員会

    (約6,600人)

  • 厚生労働省

    (約5,800人)

  • 独立行政法人
    国民生活センター

    (約5,100人)

  • 下関市

    (約5,000人)

  • 宮崎市

    (約4,700人)

  • 新潟県病院局

    (約4,100人)

  • 奈良県

    (約4,100人)

  • 秋田市

    (約3,800人)

  • 山梨県職員研修所

    (約3,800人)

  • 公益財団法人
    東京都福祉保健財団

    (約3,700人)

  • 川口市

    (約3,700人)

  • 公益財団法人
    総合健康推進財団

    (約3,700人)

  • 独立行政法人国際協力機構

    (約3,300人)

  • 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター

    (約3,200人)

  • 奈良県教育委員会

    (約3,200人)

  • 倉敷市

    (約3,000人)

  • 公益財団法人
    よこはまユース

    (約3,000人)

  • 飯田市役所

    (約2,900人)

  • 飯田市

    (約2,600人)

  • 公益財団法人
    東京しごと財団

    (約2,500人)

  • 磐田市

    (約2,500人)

  • 大阪府

    (約2,400人)

  • 大津市教育委員会

    (約2,000人)

  • 独立行政法人高齢・障害・
    求職者雇用支援機構

    (約1,900人)

  • 鶴岡市

    (約1,700人)

  • 西東京市

    (約1,700人)

  • 【東芝グループ】

    (約300,000人)

  • 川崎重工業株式会社

    (約80,000人)

  • 三菱ケミカル株式会社

    (約14,400人)

  • 住友重機械工業株式会社

    (約13,000人)

  • 株式会社リコー

    (約11,400人)

  • いすゞ自動車株式会社

    (約10,900人)

  • 株式会社プロテリアル

    (約8,700人)

  • 株式会社アドヴィックス

    (約8,000人)

  • ファナック株式会社

    (約7,000人)

  • デンカ株式会社

    (約6,600人)

  • 帝人株式会社

    (約6,400人)

  • 株式会社UACJ

    (約5,700人)

  • 本田技研工業株式会社

    (約5,300人)

  • 富士電機株式会社

    (約5,000人)

  • 株式会社SCREEN
    ホールディングス

    (約4,700人)

  • 株式会社ファンケル

    (約4,100人)

  • 株式会社カネカ

    (約4,000人)

  • 富士産業株式会社

    (約4,000人)

  • 三島光産株式会社

    (約3,800人)

  • 株式会社青山製作所

    (約3,400人)

  • 株式会社
    レンタルのニッケン

    (約3,200人)

  • 月島ホールディングス
    株式会社

    (約2,600人)

  • ナブテスコ株式会社

    (約2,400人)

  • 日野自動車株式会社

    (約2,400人)

  • マルハニチロ株式会社

    (約2,400人)

  • 株式会社ニフコ

    (約2,200人)

  • イーグル工業株式会社

    (約2,200人)

  • 今治造船株式会社

    (約1,900人)

  • 東亞合成株式会社

    (約1,900人)

  • 三陽工業株式会社

    (約1,900人)

  • 株式会社
    ホンダテクノフォート

    (約1,800人)

  • 株式会社ダイナックス

    (約1,500人)

  • エスペック株式会社

    (約1,500人)

  • 住友商事グローバル
    メタルズ株式会社

    (約1,300人)

  • 新日本空調株式会社

    (約1,300人)

  • アイホン株式会社

    (約1,200人)

  • 株式会社ミツトヨ

    (約1,200人)

  • 第一工業製薬株式会社

    (約1,200人)

  • ホーユー株式会社

    (約1,100人)

  • 株式会社マルイチ産商

    (約1,100人)

  • SGフィルダー株式会社

    (約55,500人)

  • ロジスティード株式会社

    (約7,500人)

  • 株式会社マツキヨココカラ&カンパニー

    (約7,000人)

  • 株式会社
    西武ホールディングス

    (約5,400人)

  • 三菱倉庫株式会社

    (約4,700人)

  • 日鉄物流株式会社

    (約3,800人)

  • 株式会社JR東日本
    クロスステーション

    (約3,200人)

  • JFE商事株式会社

    (約2,600人)

  • 生活協同組合ユーコープ

    (約2,000人)

  • 株式会社ネクスコ・
    トール東北

    (約1,900人)

  • ロジスティード西日本
    株式会社

    (約1,800人)

  • 株式会社辰巳商會

    (約1,700人)

  • イシグロ株式会社

    (約1,600人)

  • 富士物流株式会社

    (約1,600人)

  • 帝人フロンティア
    株式会社

    (約1,600人)

  • 株式会社エフ・ディ・
    シィ・フレンズ

    (約1,200人)

  • 日本通運株式会社

    (約1,200人)

  • 株式会社マミーマート

    (約1,200人)

  • キリングループ
    ロジスティクス株式会社

    (約1,100人)

  • 三井倉庫ホールディングス株式会社

    (約1,000人)

  • スターゼン株式会社

    (約920人)

  • 株式会社ナップス

    (約880人)

  • 株式会社エヌ・ティ・
    ティ・ロジスコ

    (約870人)

  • 株式会社NAA
    リテイリング

    (約830人)

  • 株式会社C&Fロジ
    ホールディングス

    (約830人)

  • 株式会社辰巳商会

    (約820人)

  • PAIG Japan Automobile Investment 合同会社

    (約770人)

  • DPネットワーク

    (約710人)

  • 株式会社郵便局
    物販サービス

    (約600人)

  • 生活協同組合連合会
    大学生協事業連合

    (約580人)

  • 双日株式会社

    (約530人)

  • キャロウェイゴルフ
    株式会社

    (約480人)

  • 東邦航空株式会社

    (約440人)

  • SBSフレック株式会社

    (約430人)

  • アサヒロジスティクス
    株式会社

    (約430人)

  • TOTO株式会社

    (約43,000人)

  • 飯田グループ
    ホールディングス株式会社

    (約9,800人)

  • 株式会社
    共立メンテナンス

    (約5,500人)

  • 大東建託パートナーズ
    株式会社

    (約4,900人)

  • ポラス株式会社

    (約4,000人)

  • 西日本高速道路株式会社

    (約3,900人)

  • 野村不動産ソリュー
    ションズ株式会社

    (約3,100人)

  • 株式会社ハウスメイト
    パートナーズ

    (約3,100人)

  • 株式会社鴻池組

    (約2,900人)

  • 野村不動産株式会社

    (約2,600人)

  • 株式会社ネクスコ東日本
    エンジニアリング

    (約2,400人)

  • 三菱地所株式会社

    (約2,300人)

  • 株式会社シーテック

    (約2,200人)

  • 三菱地所プロパティ
    マネジメント株式会社

    (約2,000人)

  • ジェコス株式会社

    (約1,700人)

  • スペースバリューホール
    ディングス株式会社

    (約1,500人)

  • 三菱地所レジデンス
    株式会社

    (約1,400人)

  • みずほ不動産販売
    株式会社

    (約1,400人)

  • 三菱UFJ不動産販売
    株式会社

    (約1,100人)

  • ショーボンド建設
    株式会社

    (約1,100人)

  • 西日本高速道路エンジニア
    リング関西株式会社

    (約1,100人)

  • 日比谷総合設備株式会社

    (約970人)

  • 東京不動産管理株式会社

    (約960人)

  • 株式会社不動テトラ

    (約930人)

  • 大日本土木株式会社

    (約930人)

  • 株式会社
    URコミュニティ

    (約880人)

  • 株式会社三菱地所設計

    (約840人)

  • 大末建設株式会社

    (約780人)

  • 株式会社パルコ
    スペースシステムズ

    (約720人)

  • JFEテクノス株式会社

    (約650人)

  • アイディホーム株式会社

    (約600人)

  • 株式会社白青舎

    (約410人)

  • パナソニック
    ホームズ株式会社

    (約350人)

  • 株式会社東京海上日動
    HRA

    (約31,000人)

  • 株式会社ナガセ

    (約20,100人)

  • 株式会社リクルート
    スタッフィング

    (約10,600人)

  • 株式会社やる気スイッチ
    グループ

    (約2,500人)

  • パーソルワークスデザイン株式会社

    (約2,200人)

  • トランスコスモス
    株式会社

    (約2,100人)

  • ウェルビー株式会社

    (約1,900人)

  • MS&ADグラン
    アシスタンス株式会社

    (約1,600人)

  • フジアルテ株式会社

    (約1,400人)

  • ヒューマンアカデミー
    株式会社

    (約1,100人)

  • NEC VALWAY
    株式会社

    (約1,000人)

  • 三井物産人材開発
    株式会社

    (約330人)

  • 京王ビジネスサポート

    (約330人)

  • 株式会社
    パソナジョイナス

    (約310人)

  • CHD

    (約14,600人)

  • MXモバイリング
    株式会社

    (約7,500人)

  • JAE研修管理システム

    (約7,200人)

  • 株式会社関電システムズ

    (約3,400人)

  • 株式会社ラネット

    (約2,500人)

  • 株式会社ゼンリン

    (約2,500人)

  • 株式会社クレスコ

    (約1,900人)

  • 株式会社デジタルハーツ

    (約1,300人)

  • 株式会社ニーズウェル

    (約1,300人)

  • NTTデータマネジメント
    サービス株式会社

    (約1,100人)

  • 株式会社CIJ

    (約920人)

  • イーソル株式会社

    (約870人)

  • 株式会社豊田自動織機
    ITソリューションズ

    (約810人)

  • ウチダエスコ株式会社

    (約780人)

  • 西菱電機株式会社

    (約730人)

  • SBプレイヤーズ
    株式会社

    (約690人)

  • さくらインターネット
    株式会社東京支社

    (約660人)

  • 株式会社システムエグゼ

    (約660人)

  • NECフィールディング
    株式会社

    (約640人)

  • NDSソリューション
    株式会社

    (約630人)

  • 株式会社セゾン
    情報システムズ

    (約570人)

  • 株式会社ネットワールド

    (約550人)

  • チームラボ株式会社

    (約540人)

  • jinjer株式会社

    (約480人)

  • NTTコムウェア株式会社

    (約420人)

  • NECプラットフォームズ株式会社

    (約410人)

  • 株式会社ゼネテック

    (約400人)

  • 株式会社NTT西日本
    ルセント

    (約390人)

  • 株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー

    (約380人)

  • 全国社会保険労務士会
    連合会

    (約45,200人)

  • 株式会社
    物語コーポレーション

    (約32,300人)

  • 芙蓉総合リース
    株式会社

    (約3,500人)

  • 株式会社
    オリエンタルランド

    (約3,400人)

  • 株式会社メモリード

    (約2,200人)

  • 株式会社ロイヤル
    パークホテル

    (約1,100人)

  • 株式会社杉孝グループ
    ホールディングス

    (約1,100人)

  • 株式会社リクルート
    ゼクシィなび

    (約1,000人)

  • ソラーレホテルズアンド
    リゾーツ株式会社

    (約960人)

  • 株式会社ジェイアール
    東海ホテルズ

    (約830人)

  • 株式会社サンリオ

    (約810人)

  • 株式会社
    オー・エル・エム

    (約590人)

  • シャープファイナンス
    株式会社

    (約590人)

  • 株式会社
    三菱UFJ銀行

    (約156,000人)

  • 三菱UFJモルガン・
    スタンレー証券
    株式会社

    (約28,000人)

  • 三菱UFJ信託銀行
    株式会社

    (約14,500人)

  • 株式会社SBI証券

    (約4,600人)

  • 株式会社
    日本カストディ銀行

    (約3,100人)

  • 株式会社みずほ銀行

    (約2,000人)

  • NTTファイナンス
    株式会社

    (約1,400人)

  • 東海労働金庫

    (約1,100人)

  • 播州信用金庫

    (約920人)

  • エム・ユー・フロンティア
    債権回収株式会社

    (約820人)

  • 株式会社クレディセゾン

    (約800人)

  • 三菱UFJファクター
    株式会社

    (約790人)

  • 大同火災海上保険
    株式会社

    (約410人)

  • SBIマネープラザ
    株式会社

    (約350人)

  • アフラック生命保険
    株式会社

    (約330人)

  • アッヴィ合同会社

    (約3,200人)

  • 株式会社麻生飯塚病院

    (約3,100人)

  • オルバヘルスケア
    ホールディングス株式会社

    (約1,900人)

  • 独立行政法人国立病院機構
    久里浜医療センター

    (約1,600人)

  • 社会福祉法人どろんこ会

    (約1,300人)

  • 中信民医連

    (約960人)

  • 社会福祉法人茨城県
    社会福祉事業団

    (約510人)

  • 伊藤超短波株式会社

    (約500人)

  • 一般社団法人
    日本頭頸部癌学会

    (約490人)

  • 日本頭頸部癌学会

    (約480人)

  • 第一三共グループ

    (約9,800人)

  • 田辺三菱製薬株式会社

    (約5,100人)

  • EPファーマライン

    (約4,600人)

  • ファーマライズホール
    ディングス株式会社

    (約3,400人)

  • 高砂香料工業株式会社

    (約1,700人)

  • 参天製薬株式会社

    (約730人)

  • 株式会社日建設計

    (約7,000人)

  • 株式会社トヨタ
    エンタプライズ

    (約4,000人)

  • 株式会社AGS
    コンサルティング

    (約1,000人)

  • 株式会社オリエンタル
    コンサルタンツグローバル

    (約680人)

  • 株式会社建設環境研究所

    (約520人)

  • ビューローベリタス
    ジャパン株式会社

    (約440人)

  • 株式会社ストライク

    (約400人)

  • 帝国データバンク

    (約370人)

  • TOMAコンサルタンツ
    グループ株式会社

    (約330人)

  • 特定非営利活動法人
    日本キャリア開発協会

    (約31,100人)

  • 日精ホールディングス
    株式会社

    (約1,700人)

  • 【明治グループ】

    (約8,000人)

  • 一般社団法人送電線
    建設技術研究会

    (約320人)

  • 日本大学

    (約15,700人)

  • 国立大学法人一橋大学

    (約2,300人)

  • 岡山大学

    (約410人)

  • 学校法人 渡辺学園

    (約330人)

  • 学校法人成城学園

    (約330人)

  • 株式会社KADOKAWA

    (約6,100人)

  • TBS

    (約1,700人)

  • 株式会社CL
    ホールディングス

    (約880人)

  • NHK営業サービス
    株式会社

    (約730人)

  • 株式会社ジェイアール
    東日本企画

    (約690人)

  • 株式会社新潟日報社

    (約480人)

  • 株式会社朝日新聞社

    (約330人)

  • 伊藤忠エネクス株式会社

    (約1,100人)

  • 東京ガス株式会社

    (約1,000人)

  • 東京ガスエンジニアリング
    ソリューションズ株式会社

    (約310人)

  • 全国労働者共済
    生活協同組合連合会

    (約10,700人)

  • JAふじ伊豆

    (約2,700人)

  • 一般財団法人
    会計教育研修機構

    (約1,600人)

  • 株式会社
    ASA GLOBAL

    (約440人)

  • 東京都水道局

    (約1,100人)

Leaf Lightningが
選ばれる3つの理由

  1. 多機能

    eラーニング・WEB研修・
    集合研修公募型・指名型
    あらゆる教育に対応

    Leaf Lightningは日本最大級のLMS「Leaf」をベースに、より快適な利用を求めて進化したLMSです。盤石なセキュリティ体制はそのままに、充実の機能がデフォルト搭載。研修・教育を知り尽くしたインソースが開発し、お客さまの「かゆいところに手が届く」システムを提供しています。

    • 実地・オンラインを問わない研修登録機能

      集合研修やeラーニング、WEB研修に全て対応できること

    • 様々な研修形態に対応

      指名研修、手上げ制教育の双方の管理が可能であること

    • 登録上限のないテスト、課題・アンケート機能

      テスト、課題・アンケート登録を無制限にできること

    • 回数・時間制限のない動画再生機能

      動画の再生回数、再生時間に制限がないこと

    • 一般的な資料データの教材利用機能

      MP4、PPT、PDF資料などを用いて教材にできること

    • 多言語字幕自動生成機能

      動画に対し、多言語字幕生成ができること

    • 動画・スライドサムネイル表示機能

      動画・スライドをサムネイル表示で確認できること

    • シャッフルテスト機能

      特定カテゴリから一定の問題数をシャッフルして出題できること

    • 申込時アンケート機能

      受講申込と同時に回答させるアンケートの実施ができること

    • オープンセミナー機能

      利用者自身で申込ができるオープンセミナー機能があること

    • 登録上限のない、動画アップロード機能

      新規動画をアップロードする動画数に上限を設けないこと

    • 現場責任者機能

      各部門や支社ごとに教育管理するアカウントを発行できること

    • 一般的な資料データのSCORM化不要機能

      教材作成にSCORM化の必要がないこと

    • 研修・eラーニング情報コピー機能

      以前作成した研修・eラーニングのコピーが簡単にできること

    • 外部リンク設定機能

      URLリンク機能にて、研修ごとに外部リンクを設定できること

    • メールテンプレート機能

      用途に合わせたメールテンプレート新規登録・追加できること

    • 閲覧日時記録・管理機能

      「初回閲覧開始日時」「最終閲覧日」が分かること

    • 動画閲覧、再生時間等記録・管理機能

      「累計閲覧時間」「閲覧回数」「累計再生時間」が分かること

    • 各種帳票データ出力機能

      修了証や受講票のデータ出力ができること

    • シングルサインオン機能

      シングルサインオンによるログインができること

    • 外部システムのカレンダー連携機能

      研修・eラーニングの受講予定を外部システムのカレンダーと連動できること

    • 研修タグ付け機能

      研修タグ付け機能にて自由にタグ登録・設定ができること

    • ファイル一括操作機能

      格納されたファイルを検索、削除、一括ダウンロードできること

    • SCORM再生対応

      SCORM1.2再生にも対応していること(既存のSCORM教材用)。

    • GoogleMAP連携機能

      システムがGoogleMAPと連携できること

    • 人事データ連携用マクロツール提供

      人事データをLMSに取り込むマクロツール提供ができること

    • 従業員情報の自動連携

      人事システムとLMSの連携で従業員情報が自動更新できること

  2. 安価な利用料

    動画容量も、同時アクセスも無制限!ランニングコストが変わらず安く利用可能

    機能が充実していても、利用者の同時アクセス数や格納できるコンテンツ数が決まっているシステムだと、途中で利用が制限されたり、利用料が増えてしまうことがあります。LMSは教材コンテンツや教育履歴データを蓄積していくものだからこそ、Leaf Lightningは無制限に低コストで使い続けていただけるようにしています。

    2,000名利用で月額190,000円 (税込209,000円)
    利用料金はこちら

    コストダウンを叶える
    3つの無制限
    • 動画などのデータ
      格納容量

      何本の動画を格納しても、料金はかわりません。

    • 同時アクセス人数

      1万人が同時に使っても、料金はかわりません。

    • 導入前後の
      サポートヘルプデスク

      導入までの伴走から、導入後の操作サポートに追加費用を頂きません。

    他社製品と比較した場合
    データ格納容量 無制限
    同時アクセス人数 無制限
    同時アクセス
    100人まで
    受講済の利用者がログアウトするまでアクセス制限で入れない

    アカウント数が無制限でも、同時アクセス数が決められていると利用できない受講者が発生し、解消には追加料金がかかります。

    同時アクセス
    無制限
    ログアウトしなくてもご利用の
    受講者全員が入れる

    同時アクセス数が無制限なので、従業員全体に実施するeラーニングでも定額で一斉受講が可能です。

    サポート/ヘルプデスク 無制限

    一見、安価に見える場合でも、運用開始までのサポートは有料。運用までのサポートが必要となる大規模な導入であるほど、オプションとして初期費用のコストがかさんでいってしまう。

    「試用環境URLの発行」、「操作マニュアルの整備」必要に応じた「定例MTG」の実施など、導入時のサポートはもちろん導入後の、担当者さまからの質問も無制限に応えます。

  3. シンプルな画面

    受講者目線の「使いやすさ」にこだわった画面設計

    社員の皆さまが迷わず利用できるように、直感的な操作ができる画面設計となっております。
    スマホ・タブレットでの利用にも対応しており、受講すべき研修や管理者からのお知らせをいつでもどこでも見やすい画面で確認することができます。研修受講者のリスト作成や動画のアップロードは数クリックで完了します。

Leaf Lightningが
継続される理由

システム利用解約率2%未満 ※4

数十名から10,000名を超える大規模なお客さまに至るまで幅広い組織に継続的にご利用いただいています。

※4 サービス開始から2024年3月末までの実績

安定稼働である
国内サーバー上でデータ運用、万が一のバックアップデータも完備し、リリース依頼10年以上、停止実績ゼロです。最大29万人規模のeラーニングの実施があり、大規模な教育にも安心してお使いいただけます。
ヘルプデスクが永年無料である
ヘルプデスク利用料も基本利用料に含まれており、追加費用は一切発生しません。貴社専任のサポートコンサルタントが、担当者さまからのご質問・ご相談に、電話/メール/オンラインでいつでも対応させていただきます。
セキュリティが盤石である
  • セキュリティが強固な「Microsoft Asure」※上に構築
  • PマークおよびISMS取得
  • 年1度以上、外部による脆弱性診断を実施
  • SSL/TLSによる通信暗号化
  • シングルテナント方式で独立した環境
  • IPアドレス制限をかけて利用端末や利用オフィスを限定
  • イントラネット版も提供可能、閉じたネットワークで動画再生

Leafサービス 導入事例

※企業方針により、会社名を記載しておりませんが実際のお悩みに基づいた事例を紹介しております

利用料金例

月額利用料
500ID
87,500円(税込96,250円)
1,000ID
115,000円(税込126,500円)
3,000ID
225,000円(税込247,500円)
10,000ID
680,000円(税込748,000円)
含まれる機能
eラーニング実施/管理 集合研修管理/オンライン研修管理 課題アンケート/テスト/コース教育/動画の字幕自動生成などを含む全169機能すべて
データ格納容量
無制限
同時アクセス数
無制限
ヘルプデスク
無制限

継続利用して使うメリット

他社LMS
格納データ容量の追加や、アカウント増加に伴う同時アクセスの逼迫対策としての追加費用、サポートや定期メンテナンス費用で、年々コストが増えてしまう······
インソースのLMS
データ格納・サポート・ヘルプデスク費用は永年無料、何年使っても利用料金は変わらず、安定したランニングコストでご利用いただけます!

イントラネット(オンプレミス)版 

組織のイントラネット内や、総合行政ネットワーク(LGWAN)にLMSを構築することが可能です。
長期間ご利用いただく場合や自社のセキュリティデータを管理したい場合におすすめです。

基本利用料金
¥20,000,000/一式(税込 ¥22,000,000)
導入サポート内容
(無料)
マニュアル一式・インストール作業支援
(別途、保守費用がかかります)
おすすめのオプション機能
イントラネット/LGWANでの動画配信機能
インターネットを介さずeラーニング配信ができるようになります。詳しく見る

導入までの流れ

お問合せ
まずはお気軽にお問合せください
お打合せ、お見積り
貴社で想定されているLMSの運用イメージや、社員教育に対する課題をお聞かせください。ご利用人数・利用期間をご教示いただきましたら、お見積書を発行させていただきます。まずはお気軽にご連絡ください。
1か月の無料お試し利用
実運用の前に、1か月間、Leaf Lightningの操作感を無料でお試しいただけます。ぜひ他社との比較検討にご利用ください。(3営業日以内にアカウント情報等をメールでご連絡いたします)
お申込み
利用規約をご確認いただき、ご捺印いただいた申込書をPDF化し、担当者までご送付ください。データの移行作業などを代行することも可能です。本番運用に際して不安に感じられることは何なりとご相談ください。

至れり尽くせりなLeaf Lightningの全機能を、無料でお試しいただけます。
貴組織専任のサポートコンサルタントが、電話 / メール / オンラインで丁寧に使い方をご案内いたします

30日間無料
トライアル申込受付中!

その他のサービス