沿革

沿革

2002年度(第1期)

  • 2002年 11月
    東京都千代田区九段下にて資本金10,000千円で株式会社インソース設立
  • 2003年 1月
    事業開始
  • 2003年 6月
    株式会社UFJ総合研究所(現 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社)と提携した公開講座「ビジネスアップ勉強会」開催

2003年度(第2期)

  • 2004年
    顧客管理システム開発
  • 2004年 4月
    新人研修初受注(受講者約600名)

2004年度(第3期)~研修実施先150法人突破

  • 2005年
    研修管理システム開発
  • 2005年 4月
    新人研修大幅拡大(受講者4,200名)
  • 2005年 9月
    業務拡大につき東京本社を東京都千代田区飯田橋に移転
  • 2005年 9月末日
    第3期決算(売上金額 前年比2.2倍)

2005年度(第4期)~研修実施先250法人突破

  • 2006年 4月
    新人研修受講者 10,000名突破
  • 2006年 9月末日
    第4期決算(売上金額 前年比1.9倍)

2006年度(第5期)~自治体さま年間一括研修案件初受注、オリジナル研修カリキュラム400種突破、研修実施先400法人突破

  • 2007年 9月末日
    第5期決算(売上金額 前年比1.7倍)

2007年度(第6期)~研修実施先800法人突破、公開講座年間200件開催、年間一括研修受託累計4件

  • 2007年 11月
    大阪支社開設、大阪市北区梅田にて業務を開始
  • 2008年 3月
    東京本社を東京都千代田区内神田に移転
  • 2008年 8月
    九州支社開設、福岡市博多区博多駅前3丁目にて業務を開始
  • 2008年 9月末日
    第6期決算(売上金額 前年比1.6倍)

2008年度(第7期)~研修実施先1,300法人突破、年間一括研修受託累計4件 、全国47都道府県セミナー実施

  • 2009年 4月
    公開講座事業拡大のため、東京本社にセミナールームを開設
  • 2009年 4月
    研修管理システム初受注
  • 2009年 9月末日
    第7期決算(売上金額 前年比1.4倍)

2009年度(第8期)~研修実施先1,800法人突破、公開講座年間500件開催、年間一括研修受託累計6件

  • 2009年 10月
    研修企画を専門に行う企画開発部を設置し、研修の分業体制が確立
  • 2010年 8月
    名古屋支社開設、名古屋市中村区名駅にて業務を開始
  • 2010年 9月末日
    第8期決算(売上金額 前年比1.2倍)

2010年度(第9期)~研修実施先2,400法人突破、公開講座年間700件開催

  • 2010年 10月
    「公開講座割引パック」販売開始
  • 2010年 11月
    東京本社を東京都千代田区神田錦町に移転
  • 2011年 3月
    業務拡大につき九州支社を福岡市博多区博多駅前1丁目に移転、セミナールームを1会場併設
  • 2011年 6月
    100%出資子会社『ミテモ株式会社』が東京都千代田区神田錦町において映像制作事業などを開始
  • 2011年 8月1日
    関東支社開設、さいたま市大宮区桜木町にて業務を開始
  • 2011年 9月末日
    第9期決算(売上金額 前年比1.3倍増)

2011年度(第10期)~研修実施先3,400法人突破、公開講座年間1,000件開催

  • 2011年 10月
    海外企業向けサービス強化のために国際部を設置
  • 2011年 11月
    子会社であるミテモ株式会社がeラーニング事業を本格的に開始
  • 2012年 1月
    かんたん研修お申し込みシステム『WEBinsource』を研修担当者向けウェブサービスとしてリニューアル
  • 2012年 1月
    グローバルな総合人材育成会社としてinsource HONG KONGを設立
  • 2012年 3月
    公開講座事業の業容拡大のため、東京都千代田区神田小川町に駿河台事業所を開設、セミナールームを移転・増床
  • 2012年 4月
    北海道支社開設、札幌市中央区北一条にて業務を開始
  • 2012年 7月
    東北支社開設、仙台市青葉区中央にて業務を開始
  • 2012年 8月
    中四国支社開設、広島市中区八丁堀にて業務を開始
  • 2012年 9月末日
    第10期決算(売上金額 前年比1.3倍増)

2012年度(第11期)~研修実施先4,500法人突破、公開講座年間1,200件開催

  • 2012年 10月
    土曜開催の公開講座を開始
  • 2013年 1月
    横浜支社開設、横浜市中区尾上町にて業務を開始
  • 2013年 9月末日
    第11期決算(売上金額 前年比1.2倍)

2013年度(第12期)~研修実施先6,100法人突破、公開講座年間2,000件開催

  • 2013年 11月
    公開講座事業の業容拡大のため、東京都千代田区神田小川町のセミナールームを増床
  • 2013年 12月
    業務拡大につき大阪支社を大阪市中央区高麗橋に移転、セミナールームを2会場併設
  • 2014年 4月
    人事サポートシステム「Leaf(リーフ)」を販売開始
  • 2014年 9月
    業務拡大につき駿河台事業所開設
  • 2014年 9月末日
    第12期決算(売上金額 前年比1.2倍)

2014年度(第13期)

  • 2014年 10月
    公開講座「夜間セミナー」を開始
  • 2014年 10月
    業務拡大につき名古屋支社を増床、セミナールームを1会場併設
  • 2015年 2月
    就労移行支援事業「Bizstage」の運営開始、東京都千代田区神田駿河台にビズステージ御茶ノ水事業所を開所
  • 2015年 5月
    業務拡大につき九州支社を福岡市博多区博多駅前1丁目の別ビルに移転、セミナールームを増床
  • 2015年 8月
    東京北部地区を管轄する営業拠点として東京都豊島区東池袋に池袋事業所を開設、同時に関東支社を同事業所内に移転
  • 2015年 9月
    東京西南部地区を管轄する営業拠点として東京都渋谷区道玄坂に渋谷事業所を開設

2015年度(第14期)

  • 2015年 10月
    公開講座事業の業容拡大のため、東京都千代田区神田神保町に神田近江屋ビルセミナールームを開設
  • 2016年 1月
    業務拡大につき北海道支社を札幌市北区北七条に移転、セミナールームを1会場併設
  • 2016年 2月
    業務拡大につきミテモ株式会社を東京都千代田区神田錦町の別ビルに移転
  • 2016年 3月
    京都営業所開設、京都市中京区烏丸通にて業務を開始、同時にセミナールーム1会場を併設
  • 2016年 3月
    多摩地区を管轄する営業拠点及び事務センターとして東京都町田市森野に町田事業所を開設
  • 2016年 5月
    業務拡大につき東北支社を仙台市青葉区本町に移転、セミナールームを1会場併設
  • 2016年 7月
    港区・品川区・江東区を管轄する営業拠点として東京都港区芝大門に浜松町事業所を開設
  • 2016年 7月
    業務拡大につき中四国支社を増床、セミナールームを1会場併設
  • 2016年 7月
    東京証券取引所 マザーズ市場へ上場
  • 2016年 9月
    業務拡大につき東京都千代田区神田錦町に東京本社Annexを開設

2016年度(第15期)

  • 2016年 10月
    業務拡大につき東京本社の営業部を東京都千代田区神田錦町に移転し、本社営業部として開設
  • 2016年 11月
    業務拡大につき町田事業所を東京都町田市原町田に移転
  • 2016年 11月
    業務拡大につき名古屋支社を名古屋市中区に移転、セミナールームを3会場に増設
  • 2016年 12月
    中央区・墨田区・江東区を管轄する営業拠点として、東京都中央区八丁堀に日本橋営業所を開設
  • 2017年 6月
    品川事業所開設、東京都品川区西五反田にて業務を開始
  • 2017年 7月
    新宿事業所開設、東京都新宿区西新宿にて業務を開始
  • 2017年 7月
    東京証券取引所市場第一部に上場市場変更

2017年度(第16期)

  • 2017年 10月
    新潟営業所開設、新潟県新潟市中央区にて業務を開始
  • 2017年 11月
    業務拡大につき大阪支社を大阪市西区に移転、常設セミナールームを5教室に増設
  • 2017年 12月
    神戸事業所開設、兵庫県神戸市中央区にて業務を開始
  • 2018年 4月
    京都営業所移転、京都営業所セミナールームを大阪支社セミナールームに統合
  • 2018年 5月
    業務拡大につき日本橋事業所を東京都中央区八丁堀の別ビルに移転、業務を開始
  • 2018年 5月
    情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)の国際規格である「ISO/IEC 27001:2013(JIS Q 27001:2014)」の認証を取得
  • 2018年 7月
    100%出資子会社『株式会社らしく』が東京都千代田区神田錦町において採用支援事業を開始
  • 2018年 7月
    『株式会社未来創造&カンパニー』の発行済全株式を取得し、完全子会社化。同社は東京都千代田区神田錦町に移転し、業務を開始
  • 2018年 9月
    業容拡大につきミテモ株式会社株式会社らしくが東京都千代田区神田の別ビルに移転、業務を開始
  • 2018年 9月
    浦和事業所開設、埼玉県さいたま市にて業務を開始
  • 2018年 9月
    幕張事業所開設、千葉県千葉市にて業務を開始

2018年度(第17期)

  • 2018年 10月
    自治体、事業会社向け提供ソリューションの拡充を目指し、株式会社ビジネスマーケットと資本業務提携
  • 2018年 11月
    株式会社メディアフラッグ(現 インパクトホールディングス株式会社)と共同出資により、新会社「株式会社ダブルワークマネジメント」を設立
  • 2018年 12月
    駿河台ヤギビルセミナールーム開設により、東京地区におけるセミナールームを5教室増床
  • 2018年 12月
    渋谷事業所移転、渋谷区渋谷にて業務を開始
  • 2019年 3月
    横浜支社内に常設の川崎セミナールームを4教室開設
  • 2019年 3月
    関西エリアの営業力強化に向けた事業所配置の最適化のため、神戸事業所を大阪支社内に一時移転
  • 2019年 4月
    横浜支社を移転、併せて品川事業所を統合、神奈川県川崎市にて業務を開始
  • 2019年 4月
    100%出資子会社『株式会社インソースデジタルアカデミー』が東京都千代田区神田錦町においてRPA 事業、IT 研修事業、子供向け IT スクール事業などを開始
  • 2019年 5月
    土浦事業所を開設、茨城県土浦市にて業務を開始
  • 2019年 7月
    岡山事業所を開設、岡山県岡山市にて業務を開始
  • 2019年 7月
    赤坂事業所を開設、東京都港区にて業務を開始
  • 2019年 7月
    関西エリアの営業力強化に向けて大阪支社内神戸事業所を移転、兵庫県神戸市にて業務を開始

2019年度(第18期)

  • 2019年 10月
    100%子会社「株式会社インソースデジタルアカデミー」がIT分野の講師派遣型研修・公開講座を中核として、本格的に事業開始
  • 2019年 11月
    名古屋支社 Annexを開設し、名古屋地区にセミナールームを1教室増設
  • 2020年 1月
    インソース文京ビルを開設。「ITメディア・ラボ」として、新規開発を推進
  • 2020年 3月
    常設セミナールームを併設した宇都宮事業所を開設、栃木県宇都宮市にて業務を開始
  • 2020年 4月
    オンライン研修を本格的に開始。オンライン研修用システムを自社内で開発
  • 2020年 6月
    常設セミナールームを併設した幕張事業所を移転、千葉県千葉市にて業務を開始
  • 2020年 7月
    動画販売まとめサイト「動画百貨店」をオープンし、動画販売を強化

2020年度(第19期)

2021年度(第20期)

  • 2021年 10月
    福祉団体の高品質な商品を集めたセレクトショップ「mon champ(モンシャン)」を設立
  • 2021年 11月
    株式会社インソースと東京都荒川区で、ひとり親家庭の自立や女性の社会進出の支援について「包括連携に関する協定」を締結
  • 2022年 1月
    インソース白山ビルを開設。子会社のミテモ株式会社、株式会社らしく、株式会社未来創造&カンパニー、株式会社インソースデジタルアカデミーの4社が移転し業務開始
  • 2022年 2月
    女性活躍推進企業として「えるぼし」認定で2つ星を取得
  • 2022年 4月
    東京証券取引所プライム市場に移行
  • 2022年 6月
    株式会社インソースビジネスレップ(旧:株式会社ビー・エイ・エス)の株式を取得し子会社化
  • 2022年 9月
    環境に配慮したインソース九州ビルを開設および九州支社を移転、福岡市博多区にて業務を開始

2022年度(第21期)

  • 2023年 3月
    インソース大森スタジオを移転、インソース御茶ノ水スタジオを開設。オンライン研修体制強化およびオンラインセミナー専用スタジオのレンタルを開始
  • 2023年 3月
    インソース日暮里ビルを開設し、来場型公開講座セミナールームを増床
  • 2023年 5月
    神戸大学大学院経営学研究科と「人的資本経営研究に係る包括連携協定」を締結
  • 2023年 5月
    中四国エリアの営業力強化に向けて中四国支社を移転、広島県福山市にて業務を開始
  • 2023年 5月
    「国連グローバル・コンパクト」に署名
  • 2023年 6月
    子育てサポート企業として「くるみん」認定を取得

2023 AUTUMN

Vol.12 今日からはじめるDX

Vol.12は「中堅・成長企業でのDXの進め方」がテーマです。 他社リソースを上手に活用するために身につけたい「要求定義と要件定義」を解説しました。 2人の「プロの目」によるDXの取組みへのヒントに加え、身近なアプリではじめるDXを活用事例とともに紹介します。 DXお悩みQ&Aでは、中小・成長企業特有の事例を取り上げました。DXをはじめるなら「今」です。

Index

2023 SPRING

Vol.11 DX革命 第二章~着手から実践へ

vol.4の続刊であるVol.11は「DX革命の実践」がテーマです。 本誌の前半ではDXの課題を4段階に整理し、各段階の解決策である研修プランを掲載しています。 後半では弊社が研修を通じてDXを支援した、各企業様の事例と成果を紹介しています。自社のDX実践に際して、何がしかの気づきを得られる内容となっています。

Index

2023 WINTER

Vol.10 人的資本経営の進め方

vol.10は近年注目が高まっている「人的資本経営」がテーマです。 企業に対して非財務情報の開示が求められる中、具体的な取組み策の検討が急務となっています。 本誌では、お客さまの取組み事例や人的資本の開示項目設定、人事サポートシステムの活用についてご紹介しております。

Index

2022 AUTUMN

Vol.09 地域に挑戦の連鎖を生み出す

Vol.9は「地域に挑戦の連鎖を生み出す」がテーマです。インソースグループのミテモ株式会社では、地場企業と想いを共有する自治体・官公庁の皆様と共に、地域経済を元気にするという難題に挑み、着実な成果をあげてきました。本号ではその豊富なソリューション実績をご紹介します。

Index

2022 SUMMER

Vol.08 壁を乗り越える

Vol.8は、職場で抱える様々な問題に対する「壁の乗り越え方」がテーマです。各年代ごとに抱えるキャリアや仕事への悩み、組織活性化への課題など、職場には立ちはだかる「壁」が数多くあります。そこで本誌では、「壁」の原因が何であるかを捉えて、解決方法についてご紹介しております。

Index

2021 WINTER

Vol.07 "人"づくりから始めるSDGs

vol.7は国際的に注目度が高まる「SDGs」がテーマです。SDGs推進によって企業は「顧客獲得」と「資産向上」という2つのメリットを享受できます。全社員を取り込んだ「社内向けESG」「社外向けESG」によってSDGs経営を実現し、VUCAの時代に勝ち残る方法をお伝えします。

Index

2021 SUMMER

Vol.06 教育DX

Vol.6は、組織の生産性向上と教育の最適化を実現する「教育DX」がテーマです。弊社が提供している次世代型LMS“Leaf”を軸に、最新のLMSの動向や、Leafを活用して教育DXを実現したお客さまの具体的事例を多数ご紹介しております。

Index

2021 SPRING

Vol.05 数字は組織の共通言語

Vol.5は、組織の共通言語としての「数字」がテーマです。厳しい環境においても組織が利益を生み出すためには、論理的な意識決定と数字に基づいた業績改善活動が重要です。本誌では、当社取引先さまが実施した経営人財向けの業績管理研修事例や、数字に基づく具体的な業績向上施策についてお伝えしております。

Index

2020 WINTER

Vol.04 DX革命

Vol.04はDX推進のための効果的な手法がテーマです。DXは喫緊の経営課題である一方、IT人材不足や高いシステム導入コストにより実現が難しいと捉えられがちです。そこで本誌では、今いる人材で低コストに推進するDXについてご紹介しております。

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2020 AUTUMN

Vol.03 顧客を捉える

Vol.03は今求められる営業戦略がテーマです。コロナ禍により営業を取り巻く環境が大きく変化している中、今こそ営業を変革するチャンスです。データやITを活用した「営業DX」を実践するなど、営業戦略を転換することが業績回復のカギとなります。

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2020 SUMMER

Vol.02 リーダー渇望

Vol.02は、組織の新たな未来を描いて実現に導く「リーダー」がテーマです。アフターコロナ・ウィズコロナ時代、組織が生き残るためには、環境変化への即応や最適化が急務となっています。特に主体的に判断し、行動できる強いリーダーの存在こそ、危機を突破する力になります。

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2020 SPRING

Vol.01「個」を見る

Vol.1は、「個」を見る人材育成がテーマです。イマドキ世代の育て方に悩みをもつ組織が多くあります。全員一律ではなく、個人の特性を見極めた教育により、能力を引き出し、生産性を高めることができます。また、適正に合わせたIT教育により、組織内部の人材でDXを実現することも可能です。

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最新作・ニュース

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