研修の特徴・目的
■採用競争の激化と離職リスクの高まり
少子化が進む中、若年層の労働市場はかつてないほどに売り手市場となっており、新卒・中途を問わず、採用環境は年々厳しさを増しています。
また、転職市場の好転の影響もあって、やっとの思いで採用した人材が簡単に他社に移ってしまうことも、人事部門の皆様の大きな悩みとなっています。近年では転職をステップアップの手段と位置付ける人も少なくありません。とはいえ、高い報酬で他社に誘われることを恐れて、より好条件を提示し続けることで引き留めることには限界があります。
■非金銭的報酬によるリテンション・マネジメントの重要性
優秀な人材の流出を防ぎ、定着率を高める「リテンション・マネジメント」の重要性が年々高まっています。 そして、リテンションを考える上でより重要なのは、「非金銭的報酬」と言われています。 非金銭的報酬とは、その組織のメンバーであることを喜びとし、認められ、自己実現が叶う職場と実感できることです。
ワークライフバランスを実現できる体制づくりや風通しの良い職場づくり、キャリアアップを支援する環境を整え、適正かつ公平な評価を実施することで 社員の会社に対する帰属意識が高まり、ひいては優秀な人材の確保にも好影響を与えます。
■リテンション向上のための最適なソリューションをご提供
インソースでは、優秀な人材の流出を防ぎ、定着率を高めるための様々なリテンション支援策を有しております。 特にカフェテリア形式での自己啓発型研修の充実を図るために人財育成スマートパックを活用して頂くケースが多くなっております。
離職の理由は個人の価値観によりさまざまあり、ひとつの施策で簡単に解決するものではありません。また、組織の状況によっても何に重点的に取り組めば離職が減るのか、とるべき解決策の優先順位は異なるでしょう。そのため、お客様のご意向に合わせてオンサイト研修をカスタマイズ提供したり、動画コンテンツの作成・提供も行う等、多様なご支援を行っています。
■おすすめサービスラインナップ
①「職場の人間関係がよくない」に対して
職場の人間関係を良好なものに保つことは組織にとって必須といえるでしょう。単純に「ハラスメントが起きない」というだけではなく、「必要なときに必要な相手に対して臆せずコミュニケーションをとれる」「お互いの信頼関係が築けている」といった、「各従業員が自身の職場に好感を持てる状態」をつくっていくのがポイントです。
▶ハラスメント防止研修 上司力の向上でハラスメントを防止する(1日間)
また、具体的施策の一つとして、「メンター制度」や「1on1」を導入する組織は年々増えています。若手社員に対して中堅社員、女性管理職候補に対して女性管理職など、「今の自分より少しだけ先を歩んでいる先輩」を身近な相談相手として設定することで、各人が安心して働ける職場づくりを推進するねらいです。
②「能力・個性・資格を生かせない」に対して
「私の社会人生活、こんなはずではなかったのに・・・」という悔しさや虚しさは、社会人なら誰しも一度は経験することかもしれません。
そのような感情を抱いてしまうときは、視野が狭くなってしまっているものです。一度立ち止まり、改めて自分自身のこれまでの成長を実感したり、所属している組織で何を成し遂げたいのか確認する時間を設け、「自分にはまだこの組織内での伸びしろがある」と感じていただくことが重要です。
▶年代別キャリア研修ラインナップ~自分の人生は自分で充実させる
▶インタビューを通じて自身のモチベ―ションを確認する「らしく」サービス
加えて、上司が仕事を任せる際の「伝え方」を変えることで、部下の仕事に対するやりがいは大きく変わるかもしれません。
③「労働時間が長い」に対して
短い時間のなかでこれまでと同じ、もしくはこれまで以上の成果を出すには、
1.個人が能力を向上させる
2.管理者が適材適所の采配を行う
3.システム導入も含め、仕組みで業務時間を短縮する
という、ごく当たり前のことを地道にコツコツと継続していくほかありません。
▶働き方改革リーダー研修 チームの時間管理で残業削減・生産性向上
▶営業論理思考研修 初級営業マネージャー向け 「数字」に基づき、チームの采配を行う(2日間)
④「会社の将来が不安」に対して
漠然とした不安に対して、「何がどう不安なのか」を読み解いていくと、「ネットでこの業界は危ないという記事を読んだから」「上司が信頼できないから」「日々同じことばかりしていて進歩が見えないから」など、客観的にみると根拠があるとはいえない理由によるものも多かったりします。
職務や年次に関係なく、会社の状況を知るための正しい知識と広い視野を身に着けるこておくと、そのような不安は取り除かれる可能性があります。
また、特に中堅社員以上に対しては、「不安」というばかりではなく、当事者意識をもって、少しでも自身が携わる事業の収益を向上させ、組織を存続・発展させるための策を考えていただく機会を改めて設けることも有効です。
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