ウィズコロナ・アフターコロナ時代に求められる教育・研修体系の見直し
2019年末から発生した新型コロナウイルスは、国内外の様々な産業・市場に対して大きな影響を及ぼしております。それに伴い、多くの組織では従来の人材要件を見直すことが求められております。
人材要件の変化① リモートワーク・在宅ワーク下での「仕事の成果」「付加価値の創出」
まず、在宅やリモート環境での仕事が進むことにより、従来とは異なる人材要件が求められます。例えば、従来であれば「人間関係調整力」に大きなウェイトが置かれておりましたが、今後は「仕事の成果そのもの」や「付加価値を生み出すこと」がより評価される傾向が強まると考えられます。
人材要件の変化② 「目標管理」「業務分担」「進捗管理」などのマネジメントスキル
加えて、管理監督者に求められる要件も、従来とは変化していくことになります。遠隔地のメンバーをうまくマネジメントする「リモートワークマネジメント」の考えやスキルが、必須となっていくでしょう。特に、成果や付加価値を適正に評価するための「目標管理」や「業務分担」「進捗管理」が、今後管理監督者に求められる要件として、非常に大きな要素となることが予想されます。
今こそ、組織の人材要件の見直しや育成の再計画が不可欠
インソースでは今こそ改めて、「組織に求められる人材要件」そのものから、見直しを図ることをお勧めいたします。人材要件を階層別に可視化したものを「スキルマップ」と呼称しており、このスキルマップを作成することによって、組織の「選抜」「教育」「評価」と幅広く応用することができます。
是非ともこの機会に「スキルマップ」や「教育体系・研修体系」を見直し、今の時代に求められる人材の育成計画を再構築してはいかがでしょうか。
インソースの「教育体系・研修体系見直しサービス」の3つのポイント
1.現場が「納得する」教育体系の構築 ~現場社員の声を反映
「教育体系・研修体系」は、現場で働く社員(従業員)が「納得」できるものでなければなりません。そこで、弊社では「現場社員が参加するワークショップ」を活用したスキルマップ作成を推奨しております。これにより、現場で働く社員(従業員)が考える「必要なスキル」を洗い出し、体系づくりに繋げることができます。
2.各社(職場)ごとの人材要件や能力要件をふまえた成果物を納品
ワークショップの成果物や人材育成に関する方針や人材要件、能力要件等を確認の上、1社1社のご都合に合わせた成果物を作成・納品いたします。
3.体系構築から具体的な教育手段まで一気通貫でご提案が可能
教育体系・研修体系を構築して終わりではなく、体形に沿った最適な教育手段を幅広くご提案することができます。もちろん、オンライン上で行う研修も実施することができます。
「教育体系・研修体系見直しサービス」の全体像と流れ
1.事前調査
2.研修体系の枠組みの確定
3.ワークショップの実施(オンラインで実施可能)
※職種別に構築する場合は、その数分を追加いたします。
4.成果物作成・提出
※ご希望に応じて階層別研修、職種別研修、自己学習(eラーニングなど)を柔軟にご提示いたします。
実施実績
エネルギー・インフラ(従業員約8,000名)
「人事部主導の教育体系ではなく、部門独自のスキル習得計画を整理したい」というご要望をいただき、教育体系構築のご支援をいたしました。まずは、「営業部門」「技術部門」「スタッフ部門」のそれぞれにおいてワークショップを実施し、習得すべきスキルを可視化し、キャリアロードマップを作成いたしました。リーズナブルに、時間をかけずに、「現場」に合った研修体系をつくりたい、という想いにひたむきにお応えいたしました。
建設機械メーカー(従業員約3,000名)
医療機器メーカー(従業員約750名)
容器メーカー(従業員約350名) 他多数
よくあるご質問
Q.発注から納品までの期間はどれくらいですか
A.約3か月での納品が可能です(※成果物の数や粒度により納品までの期間は変わります)。
Q.本サービスを依頼する上での準備は、何が必要ですか
A.人材育成に関する方針や計画を記載した資料、人事評価シートや人材要件定義書、その他人材教育に関係する資料をご用意いただけると、プロジェクトをスムーズに進めることができます。
Q.本サービスの料金はいくらですか
A.以下のお客さまへ、教育体系見直しサービスをご提供した場合:110万円(税込)~
・従業員数が100~500名の企業や事業部門
・ワークショップを実施
・「若手層」「中堅層」「管理職層」の3階層のスキルマップを作成し、研修体系を構築
※なお、料金については従業員規模や作成する成果物の内容や数によって変わります。詳しくはお問合せくださいませ。
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