2022.07.29 ニュースリリース

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社と提携し 「NPS®資格取得講座」と「NPS®基礎講座」を販売開始 ~組織でCXへの理解を深め顧客志向の企業文化の醸成をサポート

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社と提携し 「NPS®資格取得講座」と「NPS®基礎講座」を販売開始 ~組織でCXへの理解を深め顧客志向の企業文化の醸成をサポート

 「働くを楽しくする」サービスを提供する株式会社インソース(東京本部:東京都荒川区、代表取締役執行役員社長:舟橋孝之、証券コード:6200、以下「当社」)はこの度、NTT コム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江、以下「NTT コムオンライン」)と提携し、NTT コムオンラインが提供する「NPS®資格取得講座」と「NPS®基礎講座」の販売を開始いたしましたので、お知らせします。

 当社は、自社開催の3,495種類(2022年3月末)の講座に加え、提携各社より品質管理からデータサイエンティストまで1,250以上の講座を提供して参りました。
 今回、NTT コムオンラインが提供する「NPS®資格取得講座」と「NPS®基礎講座」を販売開始することで、組織でCX への理解を深め、顧客志向の企業文化の醸成をサポートするコンテンツをさらに拡充します。

<NPS®「Net Promoter Score(ネットプロモータースコア)」とは?>

現在、NPS®は、顧客ロイヤルティを測る指標として注目されており、今まで計測が難しかった「企業やブランドに対してどれくらいの愛着や信頼があるか」を数値化することで、企業の顧客との接点における顧客体験の評価・改善に生かされています。さらに、NPS®は事業の成長率との高い相関があることから、欧米の公開企業では3 分の1 以上が活用しているとも言われており、日本でも顧客満足度に並ぶ新たな指標として注目を浴びています。
※Net Promoter®およびNPS®は、ベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ(現NICE 社)の登録商標です。

<サービス概要>
講座内容
・料金等
■NPS®基礎講座(e ラーニング)・所用時間の目安:約1 時間
・料金:50 万円・50ID〜 ・利用期間:ご利用登録後1 年間
・概要:NPSを通じて顧客体験の向上に取り組む社員全員に向けた講座。効率的に
    NPSのエッセンスを理解することができ、NPSの社内浸透、企業文化の
    醸成に役立てることができます。
・対象:定期的にCS 調査を実施しているなど、具体的な改善活動を検討中の企業

■NPS®資格取得講座(e ラーニング)・所用時間の目安:約8 時間
・料金:30 万円 ・利用期間:ご利用登録後1 年間
・概要:カスタマーエクスペリエンスチームや、NPSを通じた顧客体験向上プロ
    ジェクトのリーダーが必要な知識を身につけることができる講座。
    本コースを受講することで、NPS®の有資格者として、企業のNPS向上を
    リードしていくことができます。
・対象:NPSを導入しているカスタマーチームや顧客対策関連のプロジェクトに携
    わる管理者、リーダー、スタッフの方々
※価格は税抜きです。

◇無料トライアル
ご希望に応じて、NPS資格取得講座、NPS基礎講座それぞれで限定されたコンテンツを1週間ご提供致します。コンテンツの概要および貴社内の環境で問題なく利用できるか、ご確認ください。
<詳細はこちら> https://www.insource.co.jp/nco/nps_e-learning.html
サービス
に関して
上記コース以外の内容、料金につきましては、当社までお問合せください。
<当社お問合せページ> https://secure.insource.co.jp/contact/
プロセスオートメーション部(原・今坂) TEL: 03-5577-2273
受付開始 2022年7月29日(金)

<会社概要>
■NTT コム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
・本社所在地 :東京都品川区大崎1 丁目5 番1 号 大崎センタービル4 階
・設立 :2012 年 10 月
・代表者 :代表取締役社長 塚本 良江
・資本金 :300,000,000 円

■株式会社インソース
・東京本部所在地:東京都荒川区西日暮里4-19-12 インソース道灌山ビル
・設立:2002 年11 月
・代表者:代表取締役 執行役員社長 舟橋孝之
・資本金:800,623,150 円

 今後とも当社では、より幅広いサービスの提供を行うべく、自社での新サービスの開発と、企業との提携によるコンテンツ拡充を進めていきます。

以上


本記事のPDFファイルは、こちらでございます。

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