Question 1

どうやって申し込んだらいいのでしょうか。申し込みの手順を教えてください。

Accepted Answer

まずは、お電話にてお問合せください。

0120-800-225（※ガイダンスに従って②を選択）
担当よりお見積書やお申込書などの必要な書類をご案内いたします。実施スケジュールや開始に向けたご相談も承りますのでお申し付けください。

Question 2

申し込み時の受検対象人数と、実際の受検人数に変動があった場合、支払金額はどうなりますか？（例えば、100名で申し込んだが、受検者名簿作成時に110名になった場合など）

Accepted Answer

基本的には、利用対象者の名簿に載っている人数分のご請求とさせていただきます。

WEBによる回答の場合はシステムに登録させていただいた人数、紙面のご利用であれば調査票発行人数からの算出となります。お申込み時にいらっしゃらなかった方（中途採用者、復職者など）が追加で対象者となられた場合は、追加者分の費用をいただきます。また、紙面をご利用で回答に不備があった場合の再回答も承っておりますが、その場合は追加費用となります。
追加費用については、お申込み時の価格帯単価を用いての算出になります。

料金表

Question 3

当社は200名の会社です。ざっと見積もるといくらで実施できますか？

Accepted Answer

税抜きで200,000円になります。

内訳は以下のとおりです。

基本料金　100,000円
ストレスチェックWEB受検料　単価300円×200名＝60,000円
ストレスチェック運用代行費用　単価200円×200名＝40,000円

料金表はこちらをご覧ください

Question 4

インソースにストレスチェックをお願いするメリットは何でしょうか？

Accepted Answer

インソースが実施事務従事者として運用代行全般を行うため、お客さまのご負担は最小限でストレスチェックを実施できます。
また、中央官庁や民間企業での豊富な実績とノウハウがありますので、スピーディでコンパクトな実施から、「職場改善プログラム」でより効果の高いストレスチェックの実施まで、あらゆるニーズにお応えできます。

Question 5

申し込み時の受検対象人数と、実際の受検人数に変動があった場合、支払金額はどうなりますか？（例えば、100名で申し込んだが、受検者名簿作成時に110名になった場合など）

Accepted Answer

基本的には、利用対象者の名簿に載っている人数分のご請求とさせていただきます。

WEBによる回答の場合はシステムに登録させていただいた人数、紙面のご利用であれば調査票発行人数からの算出となります。お申込み時にいらっしゃらなかった方（中途採用者、復職者など）が追加で対象者となられた場合は、追加者分の費用をいただきます。また、紙面をご利用で回答に不備があった場合の再回答も承っておりますが、その場合は追加費用となります。
追加費用については、お申込み時の価格帯単価を用いての算出になります。

料金表

Question 6

当社は200名の会社です。ざっと見積もるといくらで実施できますか？

Accepted Answer

税抜きで200,000円になります。

内訳は以下のとおりです。

基本料金　100,000円
ストレスチェックWEB受検料　単価300円×200名＝60,000円
ストレスチェック運用代行費用　単価200円×200名＝40,000円

料金表はこちらをご覧ください

Question 7

インソースにストレスチェックをお願いするメリットは何でしょうか？

Accepted Answer

インソースが実施事務従事者として運用代行全般を行うため、お客さまのご負担は最小限でストレスチェックを実施できます。
また、中央官庁や民間企業での豊富な実績とノウハウがありますので、スピーディでコンパクトな実施から、「職場改善プログラム」でより効果の高いストレスチェックの実施まで、あらゆるニーズにお応えできます。

Question 8

運用代行なしで申し込んだ場合、集団分析結果を自組織で作成するために個人の回答結果データをいただくことはできますか？

Accepted Answer

集団分析の作成依頼（運用代行のご発注）の無い場合、個人の回答結果作成までを弊社が行います。集計した個人の回答データを一式お渡ししますので、お客さまにて集団分析を作成することが可能です。
集団分析の作成は運用代行をご発注いただいた場合に請け負います。ご担当者さまのご負担を減らすために、また、より詳細な分析をご覧いただくためにも、ぜひご利用ください。

Question 9

導入実績を教えてください。

Accepted Answer

厚生労働省や経済産業省などの省庁をはじめとした公的機関、民間企業あわせて400組織以上（※）の導入実績がございます。
※2019年2月27日時点の実績