~Leafシリーズをご利用のお客さまへお知らせ~

Leafシリーズで利用している動画サーバーに関して、品質向上と可用性強化のためにサーバー増築を2024年6月1日より順次実施します。

お客さま側で必要な作業はありませんが、Leafの動画サーバー情報をアクセス許可先として登録しなければならないお客さまには、新しい動画サーバーの情報を提供しますので、お申し付けください。(アクセス許可の制御をせずに利用されているお客さまは、登録不要です)

PCなしでもWEBに切替えて、コストダウン&受検率95%維持に成功!

  • 業種

    運輸サービス業

  • 利用規模

    1,600名以上

  • 導入プラン

    ストレスチェック運用代行サービス

事例概要

goal

目的

  • PCやメールアドレスがなくてもストレスチェックのWEB実施をしたい
  • デジタル機器の操作に慣れていなくても受検できるようにしたい
  • 限られた予算の中で、できるだけストレスチェックの質は向上させていきたい

problem

課題

  • 紙面からWEB実施に切替えたいが、PCやメールアドレスなどの環境がなく、難しいと感じている
  • デジタル機器の扱いに慣れていない職員が受検しなくなってしまうのが心配
  • 毎年ストレスチェックの内容はブラッシュアップさせていきたいが、予算は限られている

feature

解決の
しくみ

  • ストレスチェック受検システム「Leaf(リーフ)」のWEB受検ではメールアドレスがなくても受検できるため、導入を決めた
  • 「受検マニュアル」を作ってもらい、初めての方でも迷いなく回答できるようにしてもらった
  • 紙面からWEBに切替えることで浮いた受検費用を、集団分析の過去比較や、職場環境改善研修の実施回数増などに充てられた

事例詳細~Success Story~

紙面からWEBへの切替でも、これまでの受検率を維持!
浮いた費用でストレスチェックの内容を充実させられました

課題

~problem

当社は例年、紙面によるストレスチェックを実施していて、とある年からインソースさんに運用の支援をいただいておりました。

紙面実施でも問題なく実施はできていたものの、やはり昨今の流れに併せて、弊社もできるだけデジタル化、WEB運用に変えていきたいと思っていました。
しかし、事務所や勤務地の環境によっては、一人一台のPCがなく、また受検対象者個人の職員メールアドレスもない状況でしたので、その状態でのWEB運用は無理だろうなと諦めていました。

また、高齢の職員など、デジタル機器に慣れていない職員が受検を諦めてしまうことが心配でした。弊社では毎年95%以上の方にストレスチェックを受検いただいておりましたので、WEBに切り替えることで受検率が下がることも心配しておりました。

解決のしくみ

~feature

現状を相談させていただき、インソースでは、メールアドレスがなくてもWEB受検ができると、同様の過去事例もあると聞き、思い切って導入してみることとしました。受検方法もPCに限らず、個人のスマホ、タブレットなど媒体を問わず、どこでも受検できるというのが安心材料となりました。

WEB実施への切替えの際、デジタル機器に慣れていない職員のために「受検操作マニュアル」を弊社用にご用意いただきました。その準備のおかげもあり、無事、「操作方法がわからない」といったこともなく受検期間を走りきることができました。

PC以外にもスマホやタブレットで受検できるという、環境の準備はできたとしても、肝心の「回答方法」の難易度が高くなってしまっては困るので、こうした細やかなフォローはとてもありがたかったです。
心配していた受検率も落とすことなく95%以上の方に受検いただくことができました。

また、紙面実施からWEB実施に切替えることで、受検にかかる費用が浮きました。
その分の費用を集団分析の経年比較や、ストレスチェック後研修の回数を増やすといった、ストレスチェックの質の向上に充てられたのもよかったです。決まった予算の中で、より良い、より意義のあるストレスチェックとなりました。

決め手になった機能

すべての工程をお任せいただけるため、ご多忙な担当者さまも無理なくストレスチェックを実施できます。調査票の準備から集団分析の作成まで、面倒な作業を代行することで、ご負担を軽減します。

紙面実施やWEB実施、またはその混合運用、スマホやタブレット受検など、最適な受検方法をお選びいただけます。どのように組み合わせるのが最も効果的で、最も費用が抑えられるか、自組織にはどのようなプランが最適か、ぜひご相談ください。

当社では、個人分析、集団分析のどちらでも、昨年の結果との比較分析表を作成することができます。数値を比較すると、今年の施策の内容を管理職の皆さまで擦り合わせたり、軌道修正したりと、きちんと組織にあった改善策を実現できるようになります。

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