低価格帯のプランが充実しており、小規模事業場でも導入しやすいコスト重視型サービス。運用代行なしの無料プランから始められる手軽さに加え、必要に応じて集団分析や運用代行、各種カウンセリング、オンライン形式のメンタルヘルス研修などのオプションを追加できる柔軟性も魅力です。
50名未満のストレスチェック実施にも専用プランを設けており、まずは低コストで制度対応したい組織に向いています。

１人あたりの受検料がＷＥＢ：275円（税抜）~、紙面：495円（税抜）~と安価かつＷＥＢ・紙併用、多言語対応など柔軟な受検環境を備えたサービス。ＷＥＢ受検案内や紙面帳票作成といった標準パッケージを基本として、80問版対応や多言語対応など、必要なメニューや工程をオプションとして追加することが可能です。
カウンセラーによる補足的面談や面接指導受付代行など、面接関連のサポートサービスも充実しています。職場改善支援にも対応しており、制度対応からその後のフォローまで幅広く任せられるのが特徴です。

会員価格で、１人当たりの受検料がＷＥＢ：297円（税込）~、紙面：440円（税込）~と安価かつ公的機関系ならではの信頼性と制度理解の深さが特徴で、「まず確実に義務対応したい」という企業に安心感があります。
ＷＥＢ・紙面・併用実施に対応しており、日・英以外にも中国語やポルトガル語、ベトナム語、インドネシア語の６か国語に対応したオプションサービスがあり、外国人労働者受け入れ拡大に対応しているのも魅力。リーズナブルかつシンプルで堅実な運用を求める組織向けです。

１ユーザー月額55円（税込）（※契約期間２年）と低価格なエントリープランをはじめ、e-ラーニングオプションや契約期間などから選べる４プランを展開する、ＷＥＢ受検を中心とした導入しやすいサービスです。基本機能を抑えつつ、過剰な機能を省いた設計で、小規模企業や初めてストレスチェックを導入する組織にも適しています。
産業保健スタッフ体制の整備支援もあり、まずは無理なく制度対応したい組織向けです。

ＷＥＢ中心のコンパクトなストレスチェックサービスです。受検・分析・結果配信といった必要機能を備えつつ、連携クリニックによる医師面接サービス、医療専門職による面接実施後のフォロー、退職者の職場復帰支援、プレゼンティーズム測定など、ストレスチェック外のオプションサービスの奥行きが深い点が特徴です。
ストレスチェック自体は自社でシンプルに運用し、ケースに応じて専門的なオプションを追加するといった運用ができます。

厚生労働省ストレスチェック制定委員メンバーに関わる精神科産業医を中心に、専門性を活かした職場環境改善サポートが特徴的なストレスチェックサービスです。導入前の社内ルール策定に始まり、ストレスチェック実施後は課題把握だけで終わらず、管理職向け施策や職場改善まで伴走してもらうことが可能です。
多面的な組織分析から明確になった職場課題に対し、専門性が高く、実行性のある職場環境改善をしたい組織に適しています。

ストレスチェック実施に加え、20年にわたるEAP（従業員支援プログラム）実績に基づくメソッドを提供できる総合型サービスです。受検業務の代行だけでなく、ハイリスク者向けの専用相談窓口対応やセルフケア研修支援まで一貫して提供できる点が強みです。
日本生命保険相互株式会社と共に提供する職場環境分析・コンサルティングサービス「SAAGAS（サーガス）」で、プレゼンティーズムやワーク・エンゲージメントについても分析、可視化することができます。

ストレスチェック後の組織改善支援に強みを持つ代表的なサービスです。豊富な分析指標により、部署別・階層別の課題を詳細に可視化し、改善施策の立案・実行まで支援が可能です。メンタルタフネス向上研修・マインドフルネス研修といった多彩なメンタルヘルス研修も魅力。
導入顧客のデータを業種や属性別などの切り口で分析した「タフネス白書」の提供など、ストレスチェックを単なる法令対応ではなく、「組織変革のきっかけ」として活用したい組織に適しています。

メンタルヘルス領域に特化した専門性を活かし、組織のストレス状況を丁寧に分析するサービス。職場ごとの課題を可視化し、改善提案まで行うことで、働きやすい職場づくりを支援します。
「パワハラ・インデックス（職場のパワーハラスメントリスクを測る新尺度）」や「レゾナンス・インデックス（長期就業意欲を測る新尺度）」などの他サービスベイとの統合分析、退職者予防コンサルティングなども可能で、専門性を重視する組織に向いています。

ストレスチェックの実施から高ストレス者面談、産業医対応までをオンラインで一括支援できるサービスです。クラウド上で運用が完結しやすく、複数拠点やリモート勤務が多い企業でも導入しやすいのが特徴です。
産業医面談や衛星委員会支援なども組み合わせられるため、ストレスチェックを入口に産業保健体制全体を整えたい組織に向いています。

ストレスチェックの実施機能に加え、健康診断、面談記録、産業医対応などを一元管理できる健康管理プラットフォーム型サービスです。ストレスチェック単体ではなく、人事・労務・健康管理業務をまとめて効率化できる点が強みです。
受検管理や分析機能も備えており、健康管理の業務効率化や、健康経営を見据えてデータ活用を進めたい組織に向いています。

クラウド型で導入しやすく、シンプルなＵＩと操作性が特徴のストレスチェックサービスで、回答の自動集計機能や結果報告書の電子申請など、ＷＥＢで完結する機能が特徴的です。
労務管理やタレントマネジメント機能との連携により、既存の人事業務に組み込みやすい設計です。必要な機能を効率よく備えており、スムーズに法令対応したい組織に適しています。

精神科医・産業医が監修、開発したメンタルチェックなどを備えた「リスククラウドサービス」、ウェビナーやメンタルヘルス予防eラーニング等の「マネジメントサービス」、「カウンセリングサービス」等、10種類以上のクラウドサービスで構成された「ELPISシリーズ」の一つです。
単なるストレスチェックではなく、従業員の心身の健康管理に関する情報や教育をクラウドで運用したい組織に適しています。

管理者、受検者双方が直感的に操作できる、わかりやすいＵＩが特徴的なシステムで、ストレス状態だけでなく、プレゼンティーズムやエンゲージメントなども可視化できます。システム提供のみに留まらず、管理職向けフィードバックガイダンス、メンタルヘルス研修など事後施策オプションも豊富。組織の健康状態を幅広く把握し、人材戦略や組織開発につなげられる点が特長です。
業務コストを削減しつつ、人的資本経営や健康経営を推進したい組織に向いています。

ストレスチェックを「実施して終わり」にせず、人材開発・組織改善に活かすことを重視したシステム提供型サービス。厚生労働省準拠のストレスチェックに加え、独自尺度として「コーピング（ストレス対処力）」などを加えた測定ができ、組織課題を多面的に可視化できます
標準搭載された健康経営サーベイ「Seeds」でプレゼンティーズムや睡眠・運動習慣等のサーベイ実施ができるほか、エンゲージメントサーベイ「Qraft」とも連携でき、ストレスチェックを起点に健康経営や人的資本経営まで広げたい組織に適したサービスです。

ＷＥＢ受検システムの多くがASP（SaaS）での提供です。同時にアクセスできる人数に制限がある場合、受検開始日や終了間際にアクセスが殺到すると、一部の人はログインできなくなる可能性があります。アクセス数制限の有無は、ＷＥＢ受検を検討する場合、確認しておきたい事項です。

勤務期間中の受検では業務が優先され、「うっかり未受検」のまま終了してしまうことがあります。未受検者一覧の確認や、未受検者へのリマインドメール送信機能があると、受検漏れの防止に役立ちます。
また、受検状況をリアルタイムで確認でき、必要に応じて受検期間を延長できると、より高い受検率が期待できます。

受検者向け機能として、回答の一次保存やパスワード再発行機能があるかも重要なポイントです。一次保存ができれば、途中で中断しても回答を続けやすくなります。
また、パスワード再発行を受検者自身で行えると、ログインに関する問合せ削減につながります。 システムのUI（画面設計）やデザイン面だけでなく、受検者にとって便利な、細やかな機能があるかどうかも確認しておきましょう。

システムの定期メンテナンス時間が、希望する受検期間と重ならないかも確認しておきましょう。事前に把握できれば、メンテナンスを避けたスケジュール設定をする必要があります。
また、夜間にシステム停止が発生する場合もあるため、夜勤者がいる職場では特に注意が必要です。「受けたいときに受けられない」ことがないよう、事前確認が重要です。

委託業者によって、システムの設定をどこまで任せることができるのかは多種多様です。マニュアルに沿って担当者が設定するタイプのものもあれば、セッティングから委託業者側で対応してくれる運用代行型のサービスもあります。作業代行は可能だが別途オプション、というケースもあるので、事前に確認しておきましょう。

担当者向けヘルプデスクや受検者向け相談窓口の有無を確認しておきましょう。チャットボットやサポートセンター、専任担当者がつくタイプなど多様な形態があります。マニュアルだけでは対応が難しい場合もあるため、サポート体制は重要です。
また、導入時の操作説明会を実施する業者や、運用代行により管理者の操作負担を大幅に減らせるサービスもあります。

初めてＷＥＢ受検を導入する際、または他システムからの乗り換えを検討する場合は、営業担当のデモンストレーションや説明だけでなく、実際テスト操作や体験利用をしてみましょう。「思っていたのと違った」とならないよう、イメージをすり合わせておくことが大切です。

ストレスチェックの後に行う場合は、一般的なメンタルヘルス研修（セルフケアやラインケア）だけでなく、職場環境改善に特化したプログラムを選ぶのがおすすめです。制度の意義や結果を踏まえた内容の方が、より高い効果が期待できます。
また、選定時は「とりあえずメニューにあるから実施する」「何かしらやっておけばよいだろう」ではなく、「結果の悪い部署を改善したい」「専門家の助言を得たい」「各部署で自発的に改善を進めたい」など、目的を明確にして選ぶことが重要です。

ストレスチェック後、医師による面接指導が必要になった際、通常は自組織の産業医等が対応しますが、日程調整や対応人数、拠点対応の面で難しい場合もあります。
そのため、委託先で医師面接指導まで対応できるか、また追加費用がどの程度かかるかを事前に確認しておくことが重要です。

委託業者によっては、カウンセリングサービスや健康相談窓口の設置まで依頼できる場合があります。自組織内で恒常的に用意しておくことが理想ではありますが、費用面や体制面で難しい場合、ストレスチェックの後一定期間だけ用意してみるのもよいでしょう。

システムには、組織ごとに専用環境を用意する「シングルテナント方式」と、複数企業で同じ環境を利用する「マルチテナント方式」があります。
「マルチテナント方式」は低コストな運用ができる一方で他社と環境を共有するため、情報漏洩などのセキュリティリスクが０ではありません。一方、「シングルテナント方式」は組織ごとに専用環境（ＵＲＬ）が用意されるため、より高いセキュリティを確保できます。

データを保存するサーバーが海外サーバーの場合、万が一漏洩した場合は日本国の法律が適用されず、データの回収ができない場合があります。国内で受検をする場合、サーバーも国内にある方が安全といえます。

ＩＰアドレス制限をすると、許可したＩＰアドレス以外からは受検システムにログインすることができません。自社オフィスのみ、など受検システムを利用できる環境・端末を制限することで、高いセキュリティを維持できます。