2020年04月17日 ニュースリリース

2020年度新入社員の傾向

2020年度新入社員の傾向

約15,000名の新入社員が受講(うち約6,000名の新入社員にオンライン研修を実施)
デジタルネイティブ世代だからこそオンラインにも順応

新入社員向けのコンテンツを多数開発している株式会社インソース(本社:東京都千代田区、代表取締役執行役員社長:舟橋孝之、証券コード:6200、以下「当社」)はこの度、2020年度新入社員研修に登壇した講師の報告書を分析し判明した、2020年度新入社員の傾向をお知らせいたします。

 2020年度の新入社員研修は、新型コロナウイルスの影響もあり、対面型もしくはオンライン(Zoom(※)を使用)にて実施しております。今年実施が増えたオンライン研修について傾向を分析したところ、対面型と同様の傾向がみられた一方で、オンラインで実施したからこその傾向もみえてきました。

■オンラインで実施したからこそみえてきた新入社員の傾向
約6,000名(2020年4月1日~17日の累積受講者数)の新入社員にオンライン研修をご受講いただきました。登壇した講師からのコメントを分析した結果、以下のような傾向がみられました。

  • ・オンラインで研修を受講することに抵抗がない
  • ・Zoomの使い方に慣れている人が多い
  • ・画面越しに「うなずき」や「笑顔」などのリアクションを徹底していた

Zoomの操作につまずく新入社員はあまりいませんでした。オンラインで自分の顔を見せ、リアクションを取りながら研修に参加することに抵抗感をみせる受講者は少なかったです。デジタルネイティブ世代だからこそ、対面とは異なるオンラインの受講環境にもすぐに順応できていました。また、画面越しではありますが、他の受講者の発表に対し、「うなずき」や「笑顔」などを返すことができていました。他の人が発表しやすい環境を自主的に作ろうとする姿勢がみられました。

■2020年度新入社員の傾向
2020年4月1日~10日に新入社員研修に登壇した講師の報告書を分析した結果、以下のような傾向があることが判明しました。


<良い点>
◇素直で真面目
講師の話を真剣に聴き、指示された通りに実践できていました。また、自分のできていないことを素直に受け止め、改善しようとする意識がみられました。


◇積極性がある
ワークの役割分担(リーダー・タイムキーパー等)を積極的に引き受けるなど、ワークを円滑に進めるために、積極的に動ける人が多い傾向があります。


◇協調性があり、チームで協力できる
チームのメンバー全員で協力して、ワークに取り組む姿勢がみられました。また、相手の目を見て、うなずきながら話を聴くことができており、協調性の高さがうかがえました。


<課題点>
◇学生気分が抜けていない
社会人としての自覚が足りない受講者が見受けられました。休憩時間になると、学生気分に戻ってしまい、「見られている・評価されている」という意識が欠如してしまう傾向があります。


◇わからないことを質問できない
わからないことがあったとしても、質問をしないという人が多くいました。自分から質問することに抵抗を感じる人が多い傾向があります。


◇敬語に自信がない
適切な敬語を使うことができていない傾向があります。電話応対やビジネス文書などのワークを行うと、正しい敬語を使えているか自信がない様子の受講者が多くいました。


■総括 ~2020年度新入社員に対して、今後求められる教育
例年とは異なり、オンライン研修やeラーニング等を活用して新入社員研修を行った組織が多数ありました。知識のインプットをすることはできましたが、実践する機会が不足することが懸念されます。研修を受けっぱなしにするのではなく、フォロー研修や、通信添削、eラーニングなどを組み合わせて行うことで、知識を定着させることが必要です。


そして、新入社員への教育に加えて、これから新入社員を現場で迎える上司・OJT担当者向けの教育も求められます。例年とは異なる環境で社会人生活をスタートさせる新入社員を即戦力化させるためも、上司・OJT担当者の指導力を高めておくことが大切です。また、今後も在宅勤務や自宅待機が続く新入社員の不安を払拭しケアをするためにも、新入社員のメンタリングを行うことが有効です。


<参考>
新人・若手のためのオンライン通信教育「オンライン通信教育ベーシック」
オンライン研修・自宅学習・フォローアップを組み合わせた新しいタイプの通信教育

<ラインナップ>
①文書力強化コース
②敬語特訓コース
③ロジカルシンキングコース
④企画力アップコース
⑤会社の数字を知るコース

※Zoomの名称、ロゴは、Zoom Video Communications, Inc.の米国および日本を含むその他の国における商標または登録商標です。


数値は速報値にて決算発表時の数値と異なる場合があります。細心の注意を払って掲載しておりますが、その正確性を完全に保証するものではありません。

以 上

本記事のPDFファイルは、こちらでございます。

お問合せフォームへ