• LMS機能数日本No.1 研修のプロ、インソースが作った日本最大級のLMS「Leaf Lightning」

    アクティブユーザー数万人※1以上

    • ※1 累積のユーザー数ではなく、現在ご利用中のユーザーアカウント数のみを集計した数値です。

    • ※2 調査方法 WEB上に情報公開されているLMSに関する機能の数を調査、比較/調査範囲 日本国内でサービス提供されているLMS101件 2024年4月

    • ※一般社団法人日本クラウド産業協会(ASPIC)主催 第18回「ASPICクラウドアワード2024」基幹業務系ASP・SaaS部門にて「経営改革貢献賞」を受賞

    ~Leafシリーズをご利用のお客さまへお知らせ~

    Leafシリーズで利用しているサーバーに関して、品質向上と可用性強化のためにサーバー増築を2025年12月1日より順次実施します。

    お客さま側で必要な作業はありませんが、Leafのサーバー情報をアクセス許可先として登録しなければならないお客さまには、新しいサーバーの情報を提供しますので、お申し付けください。(アクセス許可の制御をせずに利用されているお客さまは、登録不要です)

    インソースのLMSを
    導入したお客さま(一部)

    • 行政
      (官公庁・自治体)
    • 製造業
    • 流通・運輸・倉庫
    • 不動産・建設
    • 人材派遣・教育
    • 情報通信・IT
    • サービス業
    • 金融・証券
    • 医療・介護・福祉
    • その他
    • 地方公共団体情報
      システム機構

      (約186,400人)

    • 東京市町村総合事務組合

      (約56,000人)

    • 横浜市教育委員会

      (約31,100人)

    • 国家公務員共済
      組合連合会

      (約25,200人)

    • 横浜市

      (約24,500人)

    • 農林水産省

      (約22,200人)

    • 厚生労働省

      (約19,100人)

    • 大阪府教育庁

      (約15,500人)

    • 札幌市

      (約14,700人)

    • 新潟県

      (約14,600人)

    • 北海道

      (約13,900人)

    • 茨城県自治研修所

      (約13,600人)

    • 愛知県

      (約13,300人)

    • 船橋市

      (約13,100人)

    • 神奈川県

      (約11,900人)

    • 千葉県

      (約11,700人)

    • 公益財団法人
      児童育成協会

      (約11,500人)

    • 京都市

      (約9,600人)

    • 札幌市教育委員会

      (約9,300人)

    • 福岡市

      (約9,200人)

    • 公益財団法人
      東京都福祉保健財団

      (約9,020人)

    • 広島県自治総合
      研修センター

      (約8,270人)

    • 独立行政法人
      労働者健康安全機構

      (約7,140人)

    • 日本看護協会

      (約6,820人)

    • 新潟県教育委員会

      (約6,600人)

    • 秋田市

      (約6,530人)

    • 独立行政法人
      国民生活センター

      (約5,780人)

    • 中小企業基盤整備機構

      (約5,660人)

    • 一般社団法人
      日本自動車連盟

      (約5,490人)

    • 下関市

      (約5,000人)

    • 福井県

      (約4,950人)

    • 宮崎市

      (約4,700人)

    • 人事院

      (約4,190人)

    • 新潟県病院局

      (約4,110人)

    • 奈良県

      (約4,090人)

    • 山梨県職員研修所

      (約3,770人)

    • 川口市

      (約3,740人)

    • 独立行政法人国際協力機構

      (約3,300人)

    • 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター

      (約3,220人)

    • 公益財団法人
      総合健康推進財団

      (約1,220人)

    • 川崎重工業株式会社

      (約88,200人)

    • 【東芝グループ】

      (約300,000人)

    • 三菱ケミカル株式会社

      (約14,400人)

    • 住友重機械工業株式会社

      (約13,900人)

    • いすゞ自動車株式会社

      (約12,100人)

    • 株式会社リコー

      (約11,800人)

    • 株式会社アドヴィックス

      (約8,000人)

    • 株式会社UACJ

      (約7,450人)

    • 株式会社プロテリアル

      (約7,230人)

    • ファナック株式会社

      (約7,000人)

    • デンカ株式会社

      (約6,850人)

    • 帝人株式会社

      (約6,840人)

    • DOWAホールディングス
      株式会社

      (約6,700人)

    • 株式会社SCREEN
      ホールディングス

      (約5,500人)

    • 本田技研工業株式会社

      (約5,320人)

    • 富士電機株式会社

      (約4,950人)

    • 株式会社ファンケル

      (約4,380人)

    • 株式会社カネカ

      (約4,360人)

    • 三島光産株式会社

      (約4,160人)

    • 富士産業株式会社

      (約4,000人)

    • 株式会社青山製作所

      (約3,740人)

    • 株式会社
      レンタルのニッケン

      (約3,200人)

    • 株式会社TMEIC

      (約3,140人)

    • オークマ株式会社

      (約3,080人)

    • 月島ホールディングス
      株式会社

      (約2,920人)

    • マルハニチロ株式会社

      (約2,660人)

    • ナブテスコ株式会社

      (約2,480人)

    • 日野自動車株式会社

      (約2,440人)

    • 株式会社ニフコ

      (約2,310人)

    • イーグル工業株式会社

      (約2,200人)

    • 今治造船株式会社

      (約2,020人)

    • 東亞合成株式会社

      (約1,960人)

    • 三陽工業株式会社

      (約1,880人)

    • 株式会社
      ホンダテクノフォート

      (約1,800人)

    • エスペック株式会社

      (約1,630人)

    • 株式会社ダイナックス

      (約1,590人)

    • 信越ポリマー
      株式会社

      (約1,470人)

    • 新日本空調株式会社

      (約1,400人)

    • 住友商事グローバル
      メタルズ株式会社

      (約1,390人)

    • AGC株式会社

      (約1,380人)

    • SGフィルダー株式会社

      (約55,500人)

    • ロジスティード株式会社

      (約7,500人)

    • 株式会社マツキヨ
      ココカラ&カンパニー

      (約7,020人)

    • 株式会社
      西武ホールディングス

      (約5,980人)

    • 三菱倉庫株式会社

      (約4,470人)

    • 日鉄物流株式会社

      (約3,850人)

    • 株式会社JR東日本
      クロスステーション

      (約3,160人)

    • JFE商事株式会社

      (約2,600人)

    • パルシステム
      生活協同組合連合会

      (約2,280人)

    • 株式会社ネクスコ・
      トール東北

      (約1,870人)

    • ロジスティード西日本
      株式会社

      (約1,800人)

    • イシグロ株式会社

      (約1,770人)

    • 株式会社辰巳商會

      (約1,710人)

    • 富士物流株式会社

      (約1,600人)

    • 帝人フロンティア
      株式会社

      (約1,600人)

    • 株式会社マミーマート

      (約1,370人)

    • キリングループ
      ロジスティクス株式会社

      (約1,300人)

    • 生活協同組合ユーコープ

      (約1,220人)

    • 株式会社エフ・ディ・
      シィ・フレンズ

      (約1,200人)

    • 日本通運株式会社

      (約1,190人)

    • 三井倉庫ホールディングス
      株式会社

      (約1,000人)

    • エイチ・ツー・オー
      リテイリング株式会社

      (約960人)

    • スターゼン株式会社

      (約920人)

    • 東ソー物流株式会社

      (約890人)

    • 株式会社ナップス

      (約880人)

    • 株式会社辰巳商会

      (約880人)

    • 株式会社エヌ・ティ・
      ティ・ロジスコ

      (約870人)

    • 株式会社NAA
      リテイリング

      (約830人)

    • 株式会社C&Fロジ
      ホールディングス

      (約830人)

    • PAIG Japan Automobile Investment 合同会社

      (約720人)

    • DPネットワーク

      (約710人)

    • 株式会社郵便局
      物販サービス

      (約640人)

    • 生活協同組合連合会
      大学生協事業連合

      (約600人)

    • 双日株式会社

      (約590人)

    • キャロウェイゴルフ
      株式会社

      (約480人)

    • 東邦航空株式会社

      (約470人)

    • アサヒロジスティクス
      株式会社

      (約460人)

    • 太陽鉱油株式会社

      (約450人)

    • 三菱マテリアル
      トレーディング株式会社

      (約440人)

    • SBSフレック株式会社

      (約430人)

    • TOTO株式会社

      (約47,500人)

    • 飯田グループ
      ホールディングス株式会社

      (約9,800人)

    • 株式会社
      共立メンテナンス

      (約6,020人)

    • 大東建託パートナーズ
      株式会社

      (約4,900人)

    • 西日本高速道路株式会社

      (約4,210人)

    • ポラス株式会社

      (約4,000人)

    • 野村不動産ソリュー
      ションズ株式会社

      (約3,610人)

    • タマホーム株式会社

      (約3,480人)

    • 株式会社ハウスメイト
      パートナーズ

      (約3,350人)

    • 野村不動産
      パートナーズ株式会社

      (約3,320人)

    • 株式会社鴻池組

      (約2,980人)

    • 野村不動産株式会社

      (約2,910人)

    • 株式会社ネクスコ東日本
      エンジニアリング

      (約2,910人)

    • 三菱地所株式会社

      (約2,300人)

    • 株式会社シーテック

      (約2,200人)

    • 三菱地所プロパティ
      マネジメント株式会社

      (約2,200人)

    • ジェコス株式会社

      (約1,840人)

    • スペースバリューホール
      ディングスグループ

      (約1,580人)

    • スペースバリューホール
      ディングス株式会社

      (約1,500人)

    • 三菱地所コミュニティ
      株式会社

      (約1,480人)

    • みずほ不動産販売
      株式会社

      (約1,450人)

    • 三菱地所レジデンス
      株式会社

      (約1,420人)

    • 三菱UFJ不動産販売
      株式会社

      (約1,210人)

    • ショーボンド建設
      株式会社

      (約1,100人)

    • 西日本高速道路エンジニア
      リング関西株式会社

      (約1,100人)

    • 株式会社
      URコミュニティ

      (約1,020人)

    • 株式会社不動テトラ

      (約1,010人)

    • 日比谷総合設備株式会社

      (約970人)

    • 東京不動産管理株式会社

      (約970人)

    • NECファシリティーズ

      (約960人)

    • 大日本土木株式会社

      (約940人)

    • 大末建設株式会社

      (約860人)

    • 株式会社三菱地所設計

      (約840人)

    • 大成温調株式会社

      (約810人)

    • 株式会社パルコ
      スペースシステムズ

      (約720人)

    • JFEテクノス株式会社

      (約650人)

    • 株式会社
      学生情報センター

      (約550人)

    • アイディホーム株式会社

      (約540人)

    • 株式会社ハリマビステム

      (約440人)

    • 株式会社白青舎

      (約410人)

    • 株式会社東京海上日動
      HRA

      (約31,000人)

    • 株式会社ナガセ

      (約29,200人)

    • 株式会社リクルート
      スタッフィング

      (約12,800人)

    • 株式会社やる気スイッチ
      グループ

      (約2,500人)

    • ウェルビー株式会社

      (約2,480人)

    • パーソルワークス
      デザイン株式会社

      (約2,200人)

    • トランスコスモス
      株式会社

      (約2,100人)

    • MS&ADグラン
      アシスタンス株式会社

      (約1,760人)

    • フジアルテ株式会社

      (約1,670人)

    • パーソルエクセル
      HRパートナーズ株式会社

      (約1,340人)

    • ヒューマンアカデミー
      株式会社

      (約1,090人)

    • NEC VALWAY
      株式会社

      (約1,000人)

    • NRIプロセス
      イノベーション株式会社

      (約410人)

    • 三井物産人材開発
      株式会社

      (約330人)

    • 京王ビジネスサポート

      (約330人)

    • 株式会社
      パソナジョイナス

      (約310人)

    • CHD

      (約16,300人)

    • MXモバイリング
      株式会社

      (約7,890人)

    • JAE研修管理システム

      (約7,200人)

    • コネクシオ株式会社

      (約5,060人)

    • 株式会社関電システムズ

      (約2,560人)

    • 株式会社ラネット

      (約2,500人)

    • 株式会社ゼンリン

      (約2,480人)

    • 株式会社クレスコ

      (約1,900人)

    • 株式会社エヌ・ティ・ティ
      エムイー

      (約1,800人)

    • パーソルビジネス
      プロセスデザイン株式会社

      (約1,600人)

    • 株式会社デジタルハーツ

      (約1,340人)

    • 株式会社ニーズウェル

      (約1,300人)

    • 株式会社エスシーシー

      (約1,210人)

    • NTTデータマネジメント
      サービス株式会社

      (約1,210人)

    • 株式会社クロップス

      (約1,030人)

    • 株式会社中央
      コンピュータシステム

      (約960人)

    • 株式会社CIJ

      (約920人)

    • チームラボ株式会社

      (約910人)

    • 株式会社豊田自動織機
      ITソリューションズ

      (約900人)

    • イーソル株式会社

      (約870人)

    • カバー株式会社

      (約830人)

    • 西菱電機株式会社

      (約800人)

    • ウチダエスコ株式会社

      (約780人)

    • jinjer株式会社

      (約720人)

    • NDSソリューション
      株式会社

      (約710人)

    • 株式会社システムエグゼ

      (約690人)

    • さくらインターネット
      株式会社東京支社

      (約660人)

    • NECフィールディング
      株式会社

      (約640人)

    • 株式会社セゾン
      情報システムズ

      (約570人)

    • 株式会社ネットワールド

      (約560人)

    • 株式会社ゼネテック

      (約560人)

    • NTTコムウェア株式会社

      (約420人)

    • NECプラットフォームズ株式会社

      (約410人)

    • 株式会社NTT西日本
      ルセント

      (約390人)

    • NTT西日本ビジネス
      フロント株式会社

      (約350人)

    • 全国社会保険労務士会
      連合会

      (約45,200人)

    • 株式会社
      物語コーポレーション

      (約40,300人)

    • 芙蓉総合リース
      グループ

      (約3,730人)

    • 株式会社メモリード

      (約2,650人)

    • 株式会社
      オリエンタルランド

      (約1,520人)

    • 株式会社リクルート
      ゼクシィなび

      (約1,440人)

    • ジュピターショップ
      チャンネル株式会社

      (約1,190人)

    • 株式会社杉孝グループ
      ホールディングス

      (約1,140人)

    • 株式会社ロイヤル
      パークホテル

      (約1,100人)

    • ソラーレホテルズアンド
      リゾーツ株式会社

      (約1,090人)

    • 株式会社サンリオ

      (約1,040人)

    • 株式会社ジェイアール
      東海ホテルズ

      (約830人)

    • 株式会社
      Do itプランニング

      (約710人)

    • シャープファイナンス
      株式会社

      (約620人)

    • 株式会社グランビスタ
      ホテル&リゾート

      (約600人)

    • 株式会社
      オー・エル・エム

      (約590人)

    • 株式会社バンザイ

      (約430人)

    • 株式会社
      三菱UFJ銀行

      (約156,000人)

    • 三菱UFJモルガン・
      スタンレー証券
      株式会社

      (約28,000人)

    • 三菱UFJ信託銀行
      株式会社

      (約16,300人)

    • 株式会社SBI証券

      (約5,320人)

    • 株式会社みずほ
      フィナンシャルグループ

      (約3,720人)

    • 株式会社
      日本カストディ銀行

      (約3,710人)

    • 株式会社みずほ銀行

      (約2,000人)

    • NTTファイナンス
      株式会社

      (約1,800人)

    • 東海労働金庫

      (約1,100人)

    • 播州信用金庫

      (約920人)

    • 株式会社クレディセゾン

      (約910人)

    • 三菱UFJファクター
      株式会社

      (約850人)

    • エム・ユー・フロンティア
      債権回収株式会社

      (約810人)

    • アイペット損害保険
      株式会社

      (約750人)

    • 東洋証券株式会社

      (約650人)

    • SBIマネープラザ
      株式会社

      (約480人)

    • SBIホールディングス
      株式会社

      (約470人)

    • アフラック生命保険
      株式会社

      (約440人)

    • 大同火災海上保険
      株式会社

      (約410人)

    • 株式会社
      セゾンファンデックス

      (約320人)

    • 株式会社サンウェルズ

      (約4,130人)

    • アッヴィ合同会社

      (約3,480人)

    • 独立行政法人国立病院機構
      久里浜医療センター

      (約3,350人)

    • 株式会社エクラシアHD

      (約3,280人)

    • 株式会社麻生飯塚病院

      (約3,100人)

    • 株式会社メニコン

      (約2,600人)

    • 社会福祉法人どろんこ会

      (約2,080人)

    • オルバヘルスケア
      ホールディングス株式会社

      (約1,900人)

    • 大崎市民病院

      (約1,560人)

    • 中信民医連

      (約960人)

    • 社会福祉法人茨城県
      社会福祉事業団

      (約550人)

    • 伊藤超短波株式会社

      (約500人)

    • 一般社団法人
      日本頭頸部癌学会

      (約490人)

    • クリエートメディック
      株式会社

      (約380人)

    • 特定非営利活動法人
      日本キャリア開発協会

      (約33,400人)

    • 日本大学

      (約15,700人)

    • 全国労働者共済
      生活協同組合連合会

      (約12,500人)

    • 第一三共グループ

      (約9,960人)

    • 【明治グループ】

      (約8,000人)

    • 株式会社日建設計

      (約7,580人)

    • 株式会社KADOKAWA

      (約5,940人)

    • 田辺三菱製薬株式会社

      (約5,080人)

    • EPファーマライン

      (約4,910人)

    • 株式会社トヨタ
      エンタプライズ

      (約4,850人)

    • ファーマライズホール
      ディングス株式会社

      (約3,400人)

    • JAふじ伊豆

      (約2,880人)

    • 一般財団法人
      会計教育研修機構

      (約2,690人)

    • 国立大学法人一橋大学

      (約2,320人)

    • 独立行政法人
      環境再生保全機構

      (約1,850人)

    • TBS

      (約1,840人)

    • 高砂香料工業株式会社

      (約1,750人)

    • 日精ホールディングス
      株式会社

      (約1,700人)

    • SWCC株式会社

      (約1,330人)

    • 株式会社AGS
      コンサルティング

      (約1,250人)

    • 東京都水道局

      (約1,200人)

    • 伊藤忠エネクス株式会社

      (約1,170人)

    • 東京ガス株式会社

      (約1,000人)

    • 株式会社CL
      ホールディングス

      (約980人)

    • 国立大学法人
      筑波大学

      (約830人)

    • NHK営業サービス
      株式会社

      (約810人)

    • 参天製薬株式会社

      (約730人)

    • 山形県下水道協会

      (約710人)

    • プログレ総合研究所

      (約710人)

    • 株式会社ジェイアール
      東日本企画

      (約690人)

    • 株式会社オリエンタル
      コンサルタンツグローバル

      (約680人)

    • JA全農青果センター
      株式会社

      (約600人)

    • 株式会社
      ASA GROUP

      (約530人)

    • 株式会社建設環境研究所

      (約520人)

    • 株式会社新潟日報社

      (約490人)

    • ビューローベリタス
      ジャパン株式会社

      (約490人)

    • 東京化成工業
      株式会社

      (約440人)

    • 岡山大学

      (約410人)

    • リニューアブル・
      ジャパン株式会社

      (約410人)

    • 円谷プロダクション

      (約410人)

    大手企業を中心に導入いただいている理由を
    2つの軸で紹介

    日本最大級の実績

    • LMS機能数日本No.1

      機能

      調査方法 WEB上に情報公開されているLMSに関する機能の数を調査、比較/調査範囲 日本国内でサービス提供されているLMS101件 2024年4月

    • 有料利用組織数

      組織

    • 継続利用率

      %

    3つの無制限

    • データ格納容量 無制限

    • 同時アクセス人数 無制限

      同時アクセス
      無制限
      ログアウトしなくてもご利用の受講者全員が入れる

      同時アクセス数が無制限なので、従業員全体に実施するeラーニングでも定額で一斉受講が可能です。

    • 導入前後のサポートヘルプデスク

      「試用環境URLの発行」、「操作マニュアルの整備」必要に応じた「定例MTG」の実施など、導入時のサポートはもちろん導入後の、担当者さまからの質問も無制限に応えます。

    Leafサービス ラインナップ

    人事・教育ご担当者さまの仕事をたすける、
    システム・サービス

    万人のアクティブユーザーが利用

    研修・eラーニングプラットフォーム(LMS)

    eラーニング・コンテンツ付きLMS

    人事評価システム

    ストレスチェック・ヘルスケア

    よくいただくご質問

    • 興味を持ったのですが、まずは何からしたらいいですか?

      上記の問合せフォームから、気になることをお問合せください。
      1か月間の無料体験利用や、デモの依頼を受け付けています。

    • 導入まで実際にどれくらい時間がかかりますか?

      3営業日以内にまずはお客さま専用環境を発行いたします。

      その後、社員の皆さまのマスタデータ登録を行っていただき、1か月程度で本番運用されるケースが一般的です。

    • プライバシーマーク(Pマーク)やISMS、あるいはそれに代わる資格を所得していますか?

      PマークおよびISMSを取得し、トップマネジメントによるセキュリティ管理体制を敷いています。
      加えて、「リスク・コンプライアンス委員会」による、定期的なリスク洗い出しと対策を行っております。