全階層向け
ミッションが共有されている「強い組織」をつくるプラン
プランNo.402
-
- 若手層
- 中堅層
- 管理職層
- 部長・経営層
対象となるお客さま
- 全業種
- 全階層
-
よくあるお悩み・ニーズ
- 組織の理念やミッションを掲げているものの、各部門・各課の業務においてそれが実行されておらず、形骸化している
- 組織の目的や目標に向かって、部内のメンバーや組織内のステークホルダー同士が一致団結しようという意識が低い
概要
OUTLINE・FEATURE
経営理念が現場まで浸透せず、組織の目標に向かって団結する意識が弱いことに悩む組織に向けた研修プランです。新人から役員までを5階層に分け、階層ごとに1回ずつ、計5回の研修を実施します。それぞれが果たすべき役割を認識し、組織のミッションの実現に向けて一丸となるための考え方とスキルを身につけます。
期間
1階層につき1回、計5回
ゴールイメージ
GOAL
- 新人・若手には、周辺配慮・全体最適・主体性の重要性を理解し、事業拡大に自ら貢献していく意識を醸成する
- 中堅層には、チームや部署の問題解決に積極的に取り組む「課題設定力の強化と実行力」を身につけさせる
- 管理職・役員層には、誰もが納得し協力しようと思えるビジョンをつくり、それを全社にしっかりと浸透させるスキルを習得させる
詳細
PROGRAM
組織の構成員を5階層(新人、若手、中堅、次世代リーダー・管理職、上級管理職・役員)に分けて、組織の使命と目標を実現に導くマインドセットと実践スキルの習得を目指します。新人・若手には周辺配慮・全体最適・主体性発揮のマインド強化を、中堅層にはリーダーシップをもって問題解決に取り組む力を、管理職・経営者向けにはビジョンを計画に落とし込んでメンバーをまとめ導くノウハウを身につける研修を実施します。
新人
新入社員フォローアップ研修 周辺配慮を意識した仕事の進め方(1日間)
新入社員の方は1年目は業務を覚えることがまず最初の課題です。本研修では入社から半年程度を経過したころに、いち早く部署のミッションに自らもコミットできるよう、周りへの気遣い・配慮、空気を読む力である周辺配慮と全体最適についての意識醸成を図ります。
若手
若手社員向けビジネスマインド強化研修~主体性、業務・役割の領域拡大、自分で考える(1日間)
若手社員(2~5年目)に求められるのは、部署のミッションに積極的に関与する主体性や、業務や役割の領域を広げるための心構え・行動、自分で判断できるために必要な考え方です。受講者同士で業務の悩みを共有する機会を設け、前向きに自分たちの課題に向き合うことで成長を促進するとともに、改めて組織への帰属意識を高めます。
中堅
課題設定力研修~主体的な問題解決のための手法とマインド(1日間)
中堅クラスになると、与えられた業務の遂行だけで満足するのではなく、部署や組織に貢献しようとするプラスαの意識を持ち、自ら旗振り役となって部署やチームの解決すべき課題を設定してメンバーに働きかけていく役割も期待されます。本研修は、組織のミッションを完遂するメインプレイヤーとして「何を自らが行うべきか」の課題設定スキルの習得を目指すプログラムです。
次世代リーダー、管理職
次世代リーダーや課長クラスの管理職層は、組織のミッションをブレイクダウンした部署目標を達成するために、その内容を自分の言葉で部下に熱く語り、関係者全員をうまく巻き込みながら業務を円滑に遂行することが不可欠です。本研修では、そのために必要な説明力、リーダーシップ、巻き込み力を高めるスキルとノウハウを学びます。
上級管理職、役員
中期経営計画の立て方研修~実務に耐えうる計画策定のノウハウを学ぶ(1日間)
部長級の上級管理職・経営層の方々向けには、組織のミッションをふまえた中期経営計画を策定するための調査・分析から、事業別計画の立案、実行と進捗管理までを習得する研修を実施します。達成すべき目標から逆算して実行すべき活動とその数値目標の設定、計画達成の要となる行動修正力を身につけます。
研修のプロがお答え 全力Q&A
FAQ
関連サービス
LINK
施策の効果を高める +α のソリューション例
人事サポートシステムLeafをご用意しております。受講者との連絡や出欠確認など、研修事務の効率化をはかる「研修管理」機能や研修内容の定着させる「課題・テスト」「動画教育」機能など、豊富な機能がございます。
お客さまが今、紙やExcelでお使いの人事評価シートをそのままWEB化して、運用を効率化していただく人事評価シート WEB化サービスがございます。過去の評価結果や、今まで受けてきた教育の履歴がシステム上で一元管理することができます。
研修との併用でさらなるスキルアップが可能です。また、買い切りプラン、レンタルプラン、定額制プランの3つを、教育の目的、人数、期間に合わせて使い分けることで、コスト削減や効率的な教育を行うことができます。


