あらゆる人事課題の解決を支援する
研修・コンサルティング
研修やコンサルティングを通じて、働く個人の、そして組織の力を最大限引き出すお手伝いをしております。
研修は新入社員研修やハラスメント研修といった定番のものはもちろん、DX推進やニューノーマル、リモート時代に対応した研修、最新の行動経済学を取り入れた研修など時代を先取りする研修を毎月多数開発しております。高品質なコンテンツを廉価に提供しているため、年間万人以上の方に受講いただいております。
そこで、お客さまの組織に潜在している優れたスキル・ノウハウを引き出し、それを組織に浸透させ、組織を活性化させることをわたしたちは使命としております。
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なぜ、高品質な研修コンテンツを提供できるのか
今の声を反映した、変化し続けるコンテンツであるため
研修会社は大きく分けて2つのパターンがあります。1つは、講師が自分で研修テキストを作成して、自分で登壇するもの。そしてもう1つは、講師とは別の人が研修テキストを作成して、講師はそれをもとに登壇するものです。
当社は後者のスタイルであり、社内にはコンテンツ開発の専門部隊がいます。組織の課題や現場における課題を日々収集・分析し、コンテンツ開発に活かしています。
研修テキストは完成することはありません。組織・個人の悩みや課題は時代とともに変化するため、それらに対応すべく、毎日改編し続けています。
なぜ、廉価に提供できるのか
同じ内容の研修を「講師派遣」「公開講座」「オンライン」
の3つの手法で一度に全国展開できるから
研修やコンサルティングを通じて、働く個人の、そして組織の力を最大限引き出すお手伝いをしております。
研修は新入社員研修やハラスメント研修といった定番のものはもちろん、DX推進やニューノーマル、リモート時代に対応した研修、最新の行動経済学を取り入れた研修など時代を先取りする研修を多数開発しております。
また、研修だけでなく、長いものでは3年かけてじっくりと組織の課題に向き合うコア・ソリューションプランや、教育・研修体系構築支援、アセスメントなどのコンサルティングも提供しております。
組織の生産性を高めるIT支援・コンサルティング
インソースグループには名※1のITエンジニアがおり、業務効率化のための様々なシステムを自社内で開発しています。1つの研修を実施するにあたっては、「研修タイトル」や「研修の目的」はもちろん、「講師の到着時間」「受講者数」「座席の配置」など様々なことを確定させていきます。また、営業がヒアリングしてきたそれら情報を講師やコンテンツ開発担当者などに共有する必要があります。これらを自社開発システムで一括管理しているため、業務の効率化が進んでおり、これが廉価に提供できる理由のひとつとなっています。
また、主に人事・総務部門の方に向けたシステムを自社SEが開発し、提供しております。組織※2の人事の方々のお悩みを伺ってきた当社だからこそできる、かゆいところに手が届く次世代型LMS「Leaf」は、高品質なのに廉価ということで大企業の方を中心にお取引いただいております。
さらに、社内での徹底した情報共有や積極的な業務効率化のための自社システム開発に取り組んできたノウハウをもとに、組織におけるDX推進コンサルティング行っております。
そのうえ、当社の営業の根幹でもある自社システムをベースに開発した、リモート営業管理支援ツール「Remote-Plants」の販売を開始するなど、システムの分野においても拡大していっております。
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なぜ、高品質で廉価なシステムを提供できるのか
こだわり尽くした機能が開発済みだから
当社では、システムにおいてもお客さま先の人事制度に合わせ、カスタマイズしてご提供しています。例えば、次世代型LMS「Leaf」はカスタマイズしたものであっても、比較的短期間で納品しているため、ご好評いただいています。
それを可能にしているのが、20種類以上のオプションパーツ。「SSO対応」や「Google・Outlookカレンダー連携」から、「人事評価シートWEB化」など様々なパーツがあるため、お客さまは廉価でシステムの多機能化が可能となっています。
数字でみるインソースの実績
BtoBをメインとしているため、普段あまり目にすることがないインソース。数字に注目してみてみると、意外と世の中に浸透してきていることがわかります。
<研修関連事業>
■年間研修実施回数 ※1
回
■年間研修受講者数 ※1
人
■研修カリキュラム数 ※2
3,140種類
王道の新入社員研修から、SDGs、行動経済学研修など今話題のもの、さらにはハイブランド向けや保育士、スポーツ業界向けなど、何でも揃っています。
■次世代型LMS「Leaf」契約社数 ※2
組織
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インソースの実績~上場について
- 2016年7月 東京証券取引所 マザーズ市場上場
- 2017年7月 東京証券取引所 市場第一部に市場変更