ポイントは以下の２点です。
①お客さまの課題や取り組みの段階に応じて、適した解決策をご提示できる
②意識と行動の両面からアプローチし、現場での実践につなげていただける

それぞれのポイントについてご説明します。

①「働き方改革」とひとくちに言っても、直面する課題やアプローチは様々です。インソースは創業以来、あらゆる業界のお客さまの組織変革や成長を支援してまいりました。その豊富な実績から、「働き方改革」という大きなテーマに対しても、課題に応じて適した解決策をご提示することが可能です。
組織課題を洗い出したいとお考えのお客さまにはアセスメントや組織診断を、「残業削減」「ダイバーシティ推進」といった具体的な課題をお持ちのお客さまにはテーマに応じた研修を、といったように、トータルソリューションのご提供から改革の一部である研修のみの実施まで、お客さまのニーズにお応えする形でサービスをご提供しております。

②「働き方を変える」ということは、価値観を変える、ということでもあります。そのため一筋縄ではいきません。中長期的な視点での取り組みが必要です。
インソースの働き方改革推進研修は、ただ時短ノウハウやコミュニケーションの取り方をお伝えするというものではありません。行動の根底にある「意識」にもきちんとアプローチし、なぜ今働き方改革なのか、腹落ちしたうえでスキルの獲得につなげてまいります。

可能です。
例えば「残業削減」が課題とおっしゃるお客さまには、まず残業が減らせない理由をヒアリングいたします。そのうえで、仕事の進め方の問題なのか、管理職層の意識の問題なのか、アプローチすべき点を明確にし研修の内容に反映しております。
働き方改革で取り上げられるのは「長時間労働の是正」「ワークライフバランス」「ダイバーシティ」など、大きなテーマであることがほとんどです。組織の重要課題にどこから切り込んでいくのか一緒にお話させていただきながら、カスタマイズをいたします。

働き方改革以降、実施数の伸びた研修は以下の通りです。

①タイムマネジメント研修
メンバーだけでなく、管理職層に対しても、実施回数や頻度が格段に増えました。限られた時間の中でいかに成果をあげるか、意識と行動の面からお伝えいたします。好評なのは、自身の時間の使い方を可視化する演習や、チームの時間の使い方を３０マスの時間割で考える演習です。残業が削減され、スキルの不足を時間で埋めることができない時代です。いかに持ちうる時間を有効に使うか問う本研修は、受講者さまからも「大事なポイントに気づかされた」「明日から意識を変えたい」と好評価をいただいております。

タイムマネジメント研修　～仕事の効率アップ編（１日間）

組織のタイムマネジメント研修　～管理職としてチームの業務効率を上げる編（１日間）

②生産性向上研修
働き方改革を受けて開発した研修です。日本が誇るトヨタ生産方式に着想を得て、かんばん方式を活用したオフィスワーカーの仕事術をぎゅっと詰め込みました。「タイムマネジメント」は知っているが違う切り口のものを探している、という方におすすめの研修です。

メンバー向け生産性向上研修　～仕事の見直しと明文化による生産性向上（１日間）

管理職向け生産性向上研修　かんばん方式を応用した管理職の生産性向上（１日間）

③ダイバーシティ推進研修
多様な働き方が当たり前となりつつある今、あらためて多様な人材・働き方について理解し、ダイバーシティ時代の成果の出し方を学びます。これまではダイバーシティ推進というと「女性活躍」「障がい者雇用」というテーマでのご要望が多くございましたが、最近は「男性のワークライフバランス」「LGBT」といった新たなキーワードでの研修をご提供することも増えています。

ダイバーシティ・グローバル時代の働き方を考える研修

④コミュニケーション研修
離職の主な原因は、半径５ｍの人間関係と言われています。そのくらい、仕事でかかわる相手との関係性やコミュニケーションは、働く人にとって大きなテーマです。昨年はコミュニケーション分野の実施実績が大幅に伸び、管理職に対するコミュニケーション研修の実施もぐっと増えました。多様な人材をマネジメントする立場の管理職にとっても関心の高いテーマです。

コミュニケーション研修

可能です。
これまでにも、様々なテーマの研修でケーススタディを作成してまいりました。業界・業種ごとに作成しておりますので、サンプルをご提示することもできます。自社の制度活用を題材にしたワークショップや、シニア社員のマネジメントなど、現場のお悩みに即した内容でケーススタディをおつくりいたします。

ございます。
働き方改革を実現するためには、メンバーの行動を変えるよりも、管理職層の意識と行動を変えた方が効果があります。方針の提示と細やかなマネジメントによりメンバーの行動を変化させる研修が好評をいただいております。

働き方改革リーダー研修　チームの時間管理で残業削減・生産性向上（１日間）

可能です。
自社の同業他社や類似業界でどのような働き方改革の施策を打っているのか知りたいというお話をよく頂戴します。
ご要望いただきましたら、受講者さまの知見となるような事例をご紹介いたします。他社事例を見て、自組織で何ができるのか、などを話し合うワークショップは好評をいただいており、そうした研修設計も可能でございます。まずはお客さまのイメージやご要望を営業にご相談いただきましたら、最適なご提案をいたします。

参考プログラム：【公開講座】業務改善研修～変化に対応し、働き方改革を実現する

研修の最後に、翌日から３カ月かけて取り組む「アクションプラン」を作成いただき、その実施をお願いすることが多くございます。「職場の改善活動を企画書に落とし込む」、「書類の作成フローを見直し、マニュアルをつくる」など、研修内容に応じて設定します。
アクションプランの実施状況の確認は基本的にはお客さまにてお願いしておりますが、弊社にて確認とリマインドを行う「呼び覚まシステム」というサービスもございます。月に１回３カ月間、ＷＥＢ上のアンケートを弊社から受講者さまに直接お送りし、研修内容が身についているか、実践できているかを確認させていただくプラスアルファのサービスでございます。

研修効果を高める「研修呼び覚まシステム」

働き方改革研修はその内容が多岐にわたるため、研修内容や受講者さまによって最適な講師をご提案いたします。ただ、どのような内容で実施するにしても共通しているのは、受講者さまの意識変革に訴求できる講師である点です。

働き方改革研修は「改革」というだけあって、実行に移すにはやはり戸惑いが生じます。これまでのやり方や考え方を変えるということですので、一時的には仕事の進めにくさが生じることもあるでしょう。それでも「改革」を進めていくためには、その必要性がしっかりと受講者さまの心に響き、行動が変わる研修にしなくてはなりません。

そういった意味で働き方改革の研修は、スキル付与に特化した研修とは一線を画しています。弊社の講師は、社会背景だけでなく、受講者のメリットや働き方改革の先にある充実した人生（ワーク・ライフ・キャリア）までお伝えできる講師です。

インソースの講師の特徴

お問い合わせをいただきましたら、主に以下のステップで進めてまいります。
①弊社の営業担当によるヒアリング
日程や場所などの情報に加えて、働き方改革研修を検討されている背景や、研修によって達成したい目的をお伺いします。合わせて、これだけは伝えたいというトップからのメッセージや、弊社ホームページで気になっているプログラムなどがございましたら、ぜひご教示ください。

②ご提案
ヒアリング内容をもとに、お客さまに最適なプログラムをご提案いたします。

（③ご希望があれば公開講座のご見学）
研修内容や講師の様子を実際に見学したい、というお客さまには、全国各地で通年実施している公開講座を無料でご見学いただけます。ご判断の材料としていただければ幸いです。
※ご提案している講師に公開講座登壇の予定がない場合は、研修内容のみのご確認となりますことをあらかじめご了承ください

④実施前打ち合わせ
研修の進め方や事務面での準備状況の確認など、１～３回程度お打合せを行い、研修効果が最大になるように準備を行います。

⑤研修資料納品
お打合せ内容を踏まえたテキストを弊社のクリエイターが作成し、準備物の確認書類と合わせてデータで納品いたします。お客さまにて受講者数分の印刷をお願いいたします。
※テキストの印刷を弊社にて承ることも可能でございます。

⑥研修実施

⑦アンケート結果のご報告
研修当日、受講者さまに簡単なアンケートへのご協力をお願いしております。結果は弊社にて集計し、ご担当者さまにご報告いたします。

インソースの研修の流れ

研修会場のレイアウトは、４～６名１組のグループを受講者の人数に応じて構成する「島型」を推奨しております。グループディスカッションを行い他者の意見を聴くことで、内容の理解を深め、アウトプットの質を高められるからです。受講者人数が４０名を超える場合は「教室型」で実施することもございますが、ワーク比率は研修時間の半分未満、形式は隣同士のペアワークが中心になります。

インソースの研修スタイル

働き方改革研修の場合は、準備いただくものは以下のとおりです。プロジェクターやスクリーンは使用いたしません。
・人数分のテキスト、アンケート、付随資料（インソースから納品した資料やお客さまのガイドラインなど）
・講師用マイク１本
・講師用ホワイトボード２枚、マーカー（なるべく３色程度）

その他ご不明点などございましたら、事前に営業担当者へお気軽にご相談ください。

原則としては、講師１人あたり２０～３０名程度でお願いしております。大人数で実施した実績もございますが、意見交換が有効にできないため、おすすめはしておりません。
また、受講者数が２０名に満たない場合でも、１名さまから講師派遣型で実施はできますが、研修効果・費用対効果を鑑みますと、少人数の場合は弊社公開講座をおすすめしております。ご希望の日時で公開講座の開催予定がない場合でも、貴社内で４名さま以上お集まりいだけましたら、 ご希望の日程で公開講座を開催することも可能です。
※ご希望の日程で公開講座を開催する場合、他社の受講者さまも参加される可能性があることをあらかじめご了承ください

４名以上受講者さまがいれば、ご希望の日程で公開講座を開催！
研修リクエスト

もちろん、対応させていただきます。
大至急であれば、最低１週間を目安にお時間を頂戴することで、研修を実施させていただきます。
その場合、細かいプログラム内容のカスタマイズはお受けできず、弊社において実施実績の多い標準版テキストの中からお選びただくという点につきましてはご容赦ください。
とは申しましても、研修効果が最大限高まるよう、弊社の総力を挙げて研修のクオリティ向上に尽力いたします。まずは弊社営業担当までご相談ください。迅速対応をお約束いたします。

貴社向けカスタマイズをどの程度実施するかによって、必要な準備期間は異なります。
「一般的な知識のインプットでいいからとにかくすぐやりたい！」ということでしたら、ご発注の１週間後の実施も可能な限り対応させていただきます。貴社の方針を研修内に盛り込んだり、ケーススタディを職場でありがちなものに変更したりといったカスタマイズをご希望の場合は、最低１カ月、なるべく２カ月以上の期間をいただき、お打ち合わせしながら準備を進めていきたいと考えます。

働き方改革関連法案や政策そのものについて、インソースは「賛成」か「反対」かを申し上げるつもりはございません。ただ、労働人口減少が著しい現代において成果を上げ続け、組織が生き残るためには、働き方に対する意識をこれまでと変えることは不可避であると言ってもいいでしょう。
そういう意味では、働き方改革のキーワードとしてあがっている「長時間労働の是正」や「女性や若者・高齢者・障がいのある方の活躍推進」「柔軟な働き方の受容」について、インソースは積極的に各組織のご支援をしていきたいと考えています。

インソースの考えていること　実践的「働き方改革」に対応するために

組織マネジメント・キャリア・働き方診断サービスがございます。仕事の進め方や、キャリアに対する意識・傾向を調査し、組織課題によりフィットした施策を打つことが可能になります。

組織マネジメント・キャリア・働き方診断サービス

「働き方改革と声高に言われているが、何からすればよいのか？」「課題がいっぱいあってどこから手をつけていいか分からない」というお客さまには、まず組織診断で自組織の現状と課題を数字で明らかにすることをおすすめしております。本サービスをご利用いただいたお客さまからは、「意外だったが極めて重要な課題が浮き彫りになり、次の打ち手が明確になった」などご感想をいただいております。実際にインソース内でも実施をしましたが、気づきにくい非効率や改善点が挙がり、社内でもすぐに対策があがりました。

全テーマ共通の、講師派遣と公開講座の違いはこちらにございます。
研修ってどうやるの？

働き方改革推進研修における講師派遣型研修のメリットは、自組織の課題にダイレクトにアプローチできる点です。よくある一般的なお困りごとでなく、ピンポイントでの課題解決につながるスキル付与やワークショップを実施することができます。また、働き方改革を自組織で進めていくうえで、自社の方向性や目指す姿に対し社員の皆さまの共通認識を醸成することができる点も特徴です。「働き方」という大きなテーマに向かうにあたり、組織全体で一体感をお持ちいただくことができます。

働き方改革推進研修における公開講座のメリットは、他社の取り組みを知り、意見交換を通して新たな知見を受講者同士で手に入れることができる点です。様々な組織の多様な悩みを知り、自組織の立ち位置や現状を知ることは、変革を起こす際のステップとして有効です。柔軟な視点で、一歩引いて自組織を見ることで、新たな気づきを得ていただけます。受講者さまのアンケートにも、そうした意見交換の有用性に対したくさんのコメントをいただいております。

■公開講座　働き方改革推進対応研修　プログラム例

タイムマネジメント研修～仕事を効率的に進めるための時間管理を学ぶ

組織のタイムマネジメント研修～管理職の立場から組織の効率化を目指す

生産性向上研修～仕事の見える化でムダなく成果につなげる

生産性向上研修～明確な指示で、部下のパフォーマンスを高める

ダイバーシティ研修～働き方改革を目指し、多様な働き方を実現する

コミュニケーション研修