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改めて考える「働き方改革」
日本においてはこれまで、男性社員による長時間労働が一般的であり、組織側から見れば、時間と人材を必要なだけ活用できました。
しかし近年、労働力不足や育児などによる時短勤務者の増加により、従来の仕組みが成り立たず、何らかの対策を打たなければ、業績は落ちる一方になってしまいます。
このような状況を受け、平成２８年９月に実施された「第１回 働き方改革実現会議」において、
「賃金引き上げと労働生産性の向上」「時間外労働の上限規制の在り方など長時間労働の是正」などが取り上げられていくことが発表されました。
「働き方改革」がもたらすもの
「働き方改革」により、長時間労働が是正されることはよいことばかりでしょうか。
例えば、個人にとっては余暇が増える一方で、定時で帰ることにより、その分残業代が削減されてしまいます。また、組織にとっては、
従業員がこれまでと同じペースで仕事をしていると、勤務時間が短くなる分、売上高・利益が減ってしまします。
つまり、単純に「長時間労働の是正」を行うだけではなく、限られた時間でいかに生産性をあげていくことができるかどうかが課題となってくるのです。
「働き方改革」以降の組織とは
「限られた時間でも、生産性をあげ成長し続けること」を大前提に今後、組織は次の２点で変わっていくと考えられます。
第一に、「働き方の一層の多様化」です。今後、「時間あたりの成果」で評価されるようになってくるため、
働く時間や場所がどんどん自由になっていくと考えられます。そのため、「資源配分の采配」を担うマネージャーの役割がますます重要になっていくことが予想されます。
そして第二に、「成果主義の台頭」です。これまでのように、同期が足並みを揃えて昇進・昇格するのではなく、
成果をあげることのできた人だけが昇進・昇格していくでしょう
また、残業は全員ができるものではなく、成果を確実に出すことのできるある種の「権利」となっていくかもしれません。
その結果、「できる人」と「できない人」の格差が広まっていくことが予想されます。
ぜひ、「インソースグループフォーラム2017」にお越しください。
「インソースグループフォーラム 2017」では、このような流れを受け、今後組織として、個人として、どのように
「働き方改革」を実践していけばよいのかを具体的にお伝えいたします。
本グループフォーラムがみなさまの「働き方改革」の一助になれば、幸いです。
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