2019-10-04

「人材育成」をどうやってスタートしたらいいの？　というご質問を経営者の皆さまや人材育成のご担当者さまからよくいただきます。しかし、実務に使えるガイドのようなものはまず見かけません。そこで、株式会社インソースを創業し１６年間、様々な組織の人材育成に携わってきた経験を踏まえ、新たに人材育成をご検討の皆さまには実務的なガイドを、またベテランの人材育成担当者の皆さまには問題解決の小さなヒントとしてご活用いただけるガイドを作成しました。

2019-10-04

仕事を取り巻く環境は激しく変化し、求められる知識やスキルも変化しています。ビジネスモデルも複雑になり、合併や買収など予想しなかったことが起きるのも普通なのが現状です。このような中で、顧客やマーケットのニーズを的確にとらえ、最適な商品やサービスを開発・提供するべく知恵を絞ることは、企業組織の持続的な活動のためには不可欠になってきました。そこで、脚光を浴びるようになったのが、"考える葦"である人間の「思考法」です。

2019-10-04

女性リーダー育成研修や女性活躍推進研修をご検討されている組織からは以下のようなお悩みをよくおうかがいします。「管理職やリーダーになりたくない女性が増えており、管理職比率が一向にあがらない」「結婚や出産を機に離職する女性が多く、どうにか歯止めをかけたい」インソースでは、これまで数多くの組織で女性リーダー育成や女性活躍推進の支援を行い、さまざまなお悩み・ご要望にお応えしてまいりました。また、弊社は全従業員数のうち57.3％が女性で、管理職の割合も19.8％と「女性が活躍する会社」でもあります（2019年3月末時点）。

2019-10-04

予算と時間が限られている中で人材育成を効率的に実施するためには、人材アセスメント（以下、アセスメントという）から得た結果（エビデンス）を活用して「エビデンスに基づいた人材育成」を行うことが重要です。これにより、教育の効率化や教育投資の最適化を実現し、多様な人材の能力を活かすことにつながります。

2019-10-04

働き方改革が発表された2013年を契機に、「単純に残業時間を減らそう」というよりも「時間あたりの生産性を高めよう」という意識が広まってきました。育児や介護をしながら働く人も増え、企業や個人におけるタイムマネジメントの重要性は年々高まっています。

2019-10-04

内定者研修をご検討されている組織からは以下のようなお悩みをよくおうかがいします。「効果的な内定者研修をやりたいが、どのようなテーマで実施すればよいのか悩んでいる」「内定辞退が多く、何とか食い止めたいが、どのような教育が効果的か」インソースでは、これまで数多くの組織で内定者研修の支援を行い、「内定者同士のチームワークを高めたい」「入社に向けてマインドセットやスキル強化を行いたい」などのさまざまなお悩み・ご要望にお応えしてまいりました。

2019-10-04

昨今、「ナレッジマネジメント」が組織の持続的な活動のためには不可欠になってきました。 仕事を取り巻く市場や組織が激しく変化する時代、企業間競争を勝ち抜くためには、他社より先に新たなナレッジ（知識・ノウハウ）を生み出さなければならないからです。また、人材の流動化により、業務に必要なナレッジが社内に残らなくなるリスクが意識されるようになったことも大きな要因です。

2019-10-04

近年、テレビや新聞、インターネットなどのさまざまなメディアで、もはや見かけない日はない「ハラスメント」という言葉。「パタハラ」「ケアハラ」など、ハラスメントの種類を指す新しい言葉もどんどん増えています。ハラスメントとは何か、どのような言動がハラスメントにあたるのか、ハラスメントをしない・受けないために、どのようなことに気を付けたらいいのか、また周りでハラスメントを見かけたときにはどうしたらいいのかについて、本記事では解説します。

2019-10-04

昨今、部下・後輩のモチベーションに関するお悩みのご相談を受ける機会が増加しています。「部下・後輩の仕事に対するモチベーションが下がっているようだ」「部下・後輩のやる気を引き出したいが、どうすればよいかわからない」本記事では、これまで数多くの組織でモチベーション向上研修を行い、さまざまなお悩み・ご要望にお応えしてきたインソースの経験から導き出された、部下・後輩のモチベーションを効果的に上げる方法についてお伝えします。ビジネスの現場における具体的なモチベーションアップ方法を掲載しておりますので、ご一読いただければ幸いです。

2019-10-04

「リーダーシップ」とは、チームでの目標達成や課題解決に向き合う際に必要な「指導力・統率力」のことをいいます。チームの力を最大限に活かすリーダーシップを発揮するには、時代の傾向や組織のあり方などの状況をふまえて行動することが求められます。