次世代の経営幹部候補向け
テスト・研修・個別面談で「部長力」を養成するプラン
プランNo.464
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- 管理職層
- 部長・経営層
対象となるお客さま
- 全業界
- 将来経営幹部となる上級管理職
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よくあるお悩み・ニーズ
- 若手~管理職までの教育体系は構築されているが、上級管理職向けの教育体系がない
- 自分の周りに同じような立場のメンバーがおらず、これからどのような成長が望まれているのかもうまくつかめておらず漠然とした不安がある
- これまでにも経営幹部を目指す社外セミナーや勉強会に参加したことはあるが、そこでの学びが単なる知識のままになっていて、活用に至っていない
概要
OUTLINE・FEATURE
上級管理職向けの教育制度がなく、学びを職場で生かしきれていない組織に向けた研修プランです。将来の経営幹部となる上級管理職を対象に、1.5年~2年程度かけてアセスメントテスト、5回の公開講座、講師との面談を繰り返します。部長職に求められる知識と活用力を高め、学んだことを現場の実践につなげます。
期間
1.5年~2年程度
ゴールイメージ
GOAL
- 一般的な組織の部長職に求められる能力を、「知識と活用力」の両面から客観的に見えるようにする
- 自分と近しい立場にある他組織の方と共に部長級向け研修を受講し、視野を広げる
- 自身が管轄する業務の中での施策について、個別に相談したり進捗状況を伝えたりする機会を提供する
詳細
PROGRAM
初年度、初回は上級管理職向けのアセスメントテストを実施し、経営幹部が習得しておくべき内容とそのレベルを認識します。結果を確認したうえで異業種交流型の公開講座に参加し、他社の受講者と学びを深め、その後講師との面談でこのあとに職場で実践することを定めます。次の研修受講直前に掲げた目標をどの程度達成できたかを報告・フィードバックする面談を設けます。このような「研修受講~目標設定面談~実践~成果面談」を3カ月単位で繰り返します。
上級管理職向けアセスメントの実施
今後経営幹部への昇格が見込まれる対象者にテストを実施します。これから約1年半ほどをかけて学ぶことのレベルを知ることを目的とします。
1~5回目:公開講座受講後に目標計画面談を実施。その後約3カ月間の職場実践を経て、
再び講師と面談
1回目:上級管理職研修~部長に求められる4つのマネジメント(2日間)
インソースの階層別研修では、その冒頭に役割認識・好ましい心構えを時間をかけて丁寧にお伝えます。先のテスト受検でこれまでと同じ取り組み方ではその職責を担うことができないのでは、とプレッシャーを感じている受講者に、これから身につけていくべきことを大きく4つに分解してその概要を解説します。
2回目:新市場開拓のための戦略研修~新たな市場を見つけるフレームワーク
これまでは自身の上司である経営層が組織方針を定めてきましたが、次世代では自分がその立場になります。本講座ではこれまで自組織が戦ってきたフィールドにとどまらず、隣接市場の開拓や新たな市場の創出に挑戦していくことの重要性をとらえるとともに、STPマーケティング手法の活用を学びます。
3回目:(半日研修)人的資本経営を知る研修~ESGのS(社会)を重視する人材戦略
ヒトのマネジメントも、課長クラスだったころとは異なるアプローチをしていくことが求められます。この人的資本経営を推進するための組織体制づくり、望まれる前向きな変化、そして人材教育における投資対効果の定量化ノウハウを習得したうえで、自組織に置き換えて課題・障壁を考えられるように導きます。
4回目:投資判断基礎研修~損益分岐点分析と投資評価の基礎を学ぶ
自部署だけではなく、組織の「カネ」の運用を視座を上げて見られるようになるためのプログラムです。設備投資などを決断する際の判断軸を確立させること、キャッシュフローの適正化のための施策を自組織の現状に当てはめて検討できることが目標です。営業サイドや製造部門など、自分が管轄していない部門からの視点を得られているかを、個別面談で確認します。
5回目:(半日研修)リスク管理・内部統制研修~基本と現場での効果的な展開
経営幹部になると、現場のリスクマネジメントの責任者という立場に加え「組織内部の活動が正しく統制されているかどうか」を見極めて、法律違反を起こさない仕組みの設定や運用にその力を注ぐ必要があります。本講座は内部統制システムの自律的改善と最強チームの両立を図るうえで求められることの双方の習得を目指します。
講師との振り返り面談の実施
各研修受講後、継続して振り返り面談を担当する講師とオンラインもしくは対面で面談を行っていただきます。
階層別テスト【上級管理職】の再受験
初回に受検した階層別テストを再度受けてもらい、どの程度知識が増えたのか・理解が深まったかをそれぞれ確認します。 候補者の日々の業務実績に加えて、上記15カ月間の研修受講後の取り組みと・本テスト結果を総合的に鑑みて、部長職への昇任の是非を貴組織の役員クラス・人事部ご担当者さまにご検討いただきます。
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