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「働くを楽しくする」サービスを提供する株式会社インソース（東京本部：東京都荒川区、代表取締役執行役員社長：舟橋孝之、証券コード：6200、以下「当社」）は、この度NPO法人現代経営学研究所（RIAM）との共催で、昨年に引き続き「神戸大学MBA教授陣に学ぶ～経営学の実践知」を開講し、第二期生の受講受付を開始いたしますので、お知らせします。
■「神戸大学MBA教授陣に学ぶ～経営学の実践知」とは
日本で最初に経営学部が設置された経営学のパイオニアである神戸大学。そこに集う教授陣による、通常業務の現場では得られない最新の経営学の講座を、東京で受けられる特別なプレMBAプログラムです。ビジネスパーソンとしての知見をアップデートし、現場での課題解決の一歩を踏み出していただくことを目指しています。
本プログラムは１科目・１日程から受講ができます。初年度となる2024年度は神戸大学MBAのコア科目から８科目を厳選して開講し、のべ154名のビジネスパーソンに受講いただきました。本年度は新たにビジネスエコノミクス、交通論を加えた１０科目のラインナップで開講します。
| プログラム日程・科目 |
≪神戸大学MBA教授陣に学ぶ～経営学の実践知≫ ・10月10日（金）13:00～18:30 戦略論：経営の意思決定を左右する、近年の戦略と価値の本質 原田 勉 (神戸大学大学院経営学研究科 教授) ・10月17日（金）13:00～18:30 人的資本経営：競争優位の源泉としての人的資源管理 庭本 佳子 （神戸大学大学院経営学研究科 准教授） ・10月24日（金）13:00～18:30 イノベーション戦略：コア・コンピタンスを最大限に活かす、両利きの技術経営 宮尾 学 （神戸大学大学院経営学研究科 教授） ・10月31日（金）13:00～18:30 マーケティング：不確実性の価値を取り込むエフェクチュアル・マーケティング 栗木 契 （神戸大学大学院経営学研究科 教授） ・11月７日（金）13:00～18:30 ビジネスエコノミクス： 経済学の分析モデルを企業経営の意思決定に活用する実用的知見 松井 建二 （神戸大学大学院経営学研究科 教授） ・11月14日（金）13:00～18:30 財務会計：ビジネスパーソンの共通言語である財務諸表の理解と分析 北川 教央 （神戸大学大学院経営学研究科 教授） ・11月21日（金）13:00～18:30 ファイナンス：企業価値向上に不可欠なファイナンス的思考 森 直哉 （神戸大学大学院経営学研究科 教授） ・11月28日（金）13:00～18:30 組織行動論： 多様性を活かし成果を生み出す、インクルーシブ・リーダーシップの実践 砂口 文兵 （神戸大学大学院経営学研究科 准教授） ・12月５日（金）13:00～18:30 交通論：交通サービスの特徴とコロナ禍の需要予測からの議論 三古 展弘 （神戸大学大学院経営学研究科 教授） ・12月12日（金）13:00～18:30 経営倫理：企業とビジネスパーソンが持つべき「責任という倫理」 國部 克彦 （神戸大学大学院経営学研究科 教授） ６科目以上の講座へのお申込み・事前課題の提出・講座受講により、本シリーズの修了証を発行いたします。※MBA習得に関わる単位の認定はございません |
| 講座構成 | 各講座は、科目のベースを学ぶ「オーバービュー（90分）」、科目に関連する現代的なトピックを深掘りする「コア（90分）」、学びを深める「ケース討議・演習（90分）」で構成されます。加えて事前課題として、ケース討議の資料の読み込みやレポートの作成などのある科目もございます。また各講座の最後には教授への質疑応答や、他受講者との名刺交換ができるミニ懇親会（軽食あり）を実施します。 |
| 対象者 |
・リーダー、マネージャー、管理職層の方、30〜40歳代のビジネスパーソン ・MBAや経営学に興味のある方、最新研究を学び視座を高めたい方 |
| 定員 | 各科目36名 |
| 会場 |
インソース有楽町セミナールーム 〒100-0006 東京都千代田区有楽町１－７－１ 有楽町電気ビル北館６階 |
| 受講料 | １科目 48,000円（税込） |
| 申込期間 |
各科目開催日の２～６営業日前まで ※２週間前までに開催催行人員に達していない場合は中止となります。 ※１科目ごとの申込みが必要です |
| 申込方法 |
当社Webページ、またはWEBinsourceよりお申込みください。 https://www.insource.co.jp/webins/index.html |
| 主催 | 株式会社インソース、NPO法人現代経営学研究所 |
| 後援 | 神戸大学大学院経営学研究科 |
今後も、あらゆる人が「働く楽しさ・喜び」を実感できる社会の実現に向けて、産学連携を通じて、地域や社会課題を解決できる人材育成を支援してまいります。
以上
本記事のＰＤＦファイルは、こちらでございます。
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