教員90万人の研修運用のため、大型利用に最適化されたLeafを導入

複数のベンダーから提案がありましたが、価格面、技術面で評価すると、インソースの提案が最も優れていました。

まず、大型運用の実績について、Leafはアクティブユーザー250万人が常時利用している日本最大級規模のLMSで、他社を圧倒する利用実績を誇ります。リリース以来停止実績0件という抜群の安定性も併せ持っており、大型利用に最適化されたシステム構成・サーバーの構築のノウハウがあります。

特に、運用コストを抑える秘策が響きました。サーバーの多重化により、大量のアクセス集中に耐える環境構築を行うとともに、アクセスの増加に応じて稼働サーバーの台数を自動調整する「オートスケーリング」をすることで、コストを最小限に抑えることができます。また、インソースの独自技術で、動画・スライド教材をLeafにアップロードするだけで、ファイルを格段に軽量化できる機能があります。容量が圧縮されることで、回線負荷を大幅に下げることも可能です。大規模利用でもコストを抑えて運用できるイメージが湧きました。

次に操作性について、LeafはPC・スマホなど手持ちのデバイスでログインでき、操作はクリックが基本です。受講者も1クリックで動画・資料を閲覧したり、資料ダウンロードしたりできるため、受講者も迷わず使えるシステムでした。膨大なデータの管理をどうするかも懸念していましたが、データのメンテナンスを自動化する連携機能があり、効率的な管理ができそうでした。年度末・年度初めなど異動が多い時期も、各教育委員会が配下の組織編成や統廃合に応じて、かんたんにメンテナンスができます。Leafであれば、データの連携を格段に効率化でき、運用上負担にならないことが分かりました。

そして、複雑な組織構造でも、それぞれ教育制度にのっとった運用ができるかという観点もクリアしていました。
教員、学校管理職、教育委員会、教育委員会の研修主催者、システム管理者など、全ての関係者の権限を作成し、管轄する教育を管理できます。教育委員会は、各都道府県の職務研修に沿った教育育成指標を設定する、システム管理者は、全国共通の自主研修に沿ったテーマを設定するなど、研修の実施機関が異なっていても、同じプラットフォームで教育を実施できることも魅力でした。

以上の理由から、Leafが理想に近い教育プラットフォームになると確信でき、導入を決断しました。