営業職向け(3階層:マネージャー、リーダー、プレイヤー)
営業プロセス管理~3階層並行教育プラン
プランNo.353
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- 若手層
- 中堅層
- 管理職層
対象となるお客さま
- 全業界
- 営業職(3階層:マネージャー、リーダー、プレイヤー)
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よくあるお悩み・ニーズ
- セールス営業から提案型営業へとスタイルを変えさせたい
- マネージャー・リーダーがプレイヤーとしての意識が強く、拠点・チームのマネジメントスキルが低い
- 拠点・チームによって成果のバラつきが大きく、組織全体の業績目標を達成できていない
概要
OUTLINE・FEATURE
提案型営業への転換が進まず、拠点やチームごとの成果に差が出ている組織に向けた研修プランです。営業職のマネージャー、リーダー、プレイヤーの3階層を対象に、1年間でマネージャーとリーダーに2回、プレイヤーに3回の研修を実施します。ソリューション提案力と営業マネジメント力を高め、組織全体で営業活動の考え方を統一します。
期間
1年間
ゴールイメージ
GOAL
- 共通認識をふまえて営業活動をするために、全階層に一貫した軸を元にした考え方・スキルを習得する
- 営業プロセスマネジメントの基本を押さえ、各拠点・チームのノウハウを平準化し、組織の営業活動の基礎を築く
- セールス営業からソリューション(提案型)営業に必要なスキルを身につけ、相手のニーズを引き出す力・提案する力を強化する
詳細
PROGRAM
「ソリューション提案力」「営業マネジメント力」の2軸を中心とし、マネージャーとリーダーに2回、プレイヤーに3回の研修を実施します。
<営業マネジメント力>
個人の感覚に頼るのではなく、営業活動を数値で可視化しながら管理し、目標達成のための営業プロセス管理力を強化します。
<ソリューション提案力>
セールス営業からソリューション営業に必要な「相手のニーズを引き出す力」「提案する力」を習得します。
営業マネージャー
【1回目】営業マネージャー研修~営業プロセスと部下マネジメント
拠点のマネージャーとして必要となる、営業のプロセスマネジメントの考え方とPDCA実践のポイントについて理解を深めます。また、拠点目標を達成するために必要な部下とのコミュニケーションについても学びます。
<プログラム案>
【2回目】営業マネージャー研修~数字を活用したマネジメント
1回目の復習に加えて、販売戦略を立てる際に必要な知識・考え方を学びます。あわせて、戦略立案の際に必要な計数管理・見込み管理といった数字についても取り扱います。最後に実際に戦略を考え、それを受講者同士で共有し、組織内の共通認識の確立や有効な戦略パターンの浸透をはかります。
営業リーダー
【1回目】営業リーダー研修~プロセスマネジメントの基本とソリューション提案
営業リーダーに必要な、数字管理・顧客管理・行動管理・案件管理の4つを学び、プロセスマネジメントの基礎を体得します。ソリューション提案力を向上させ、リーダー自身のスキルアップを目指すと同時にプレイヤーの育成にも役立てます。
<プログラム案>
【2回目】営業リーダー研修~PDCAをまわし、チームの成果を上げる
1回目の復習に加えて、チームの販売戦略立案と、その戦略を実行し目標達成をするために必要な営業活動計画の立て方とメンバーのマネジメント手法をお伝えします。
プレイヤー
【1回目】営業プレイヤー研修~ソリューション提案力向上
主にセールス営業からソリューション営業への切り替えを目指します。具体的には、顧客のビジネス理解や自社でできることの把握といった提案前の準備段階から、ニーズの深堀りやソリューションの考案といった提案に必要な知識・スキルを学びます。
<プログラム案>
【2回目】営業プレイヤー研修~営業計画を活用し成果を上げる
営業の役割や企業の仕組みといった営業職が持つべきマインドを再認識し、成果を上げることができる営業に必要な仕事の進め方やタイムマネジメントの手法を習得します。
【3回目】営業プレイヤー研修~商談のシナリオづくりと行動経済学を活用した商談スキル
営業をするうえで重要な信頼関係構築の重要性を改めて理解します。行動経済学を営業活動に応用し、お客さまにとって最適な選択に導く商談スキルを高めます。
+αのスキル強化
各階層で一貫した教育が完了した後は、研修の中で明確になった個人の課題をフォローすると、さらなる営業スキルの強化が期待できます。
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FAQ
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施策の効果を高める +α のソリューション例
研修と合わせて、属人化しがちな「営業力」を構成する要素を細分化し、個々の営業パーソンがそれぞれの要素をどの程度保有しているかを可視化する営業スキルアセスメントもございます。
研修との併用でさらなるスキルアップが可能です。また、買い切りプラン、レンタルプラン、定額制プランの3つを、教育の目的、人数、期間に合わせて使い分けることで、コスト削減や効率的な教育を行うことができます。


