「技術は一流、事業は三流」を脱却せよ。～マーケティングを学び、単なるエンジニアでなく、事業を生み出すになる～【無料相談付き】

人事/総務/財務/法務

エンジニアが事業を動かすための考え方と実践を解説します

No. 99K261386

26/06/11 更新

講義のねらい
研修プログラム
注意事項
スケジュール

受講対象target

特に以下のような課題や意欲を持つ、入社5年目-15年目程度の若手・中堅のエンジニアの方に最適です。
・技術の壁にぶつかっている方：「いいものを作れば売れる」の限界を感じている
・組織の壁にぶつかっている方：企画を通そうとしても、社内の調整や説得で消耗している
・視座を高めたいマネジメント層：部下を「専門家」の殻から連れ出し、「事業家」へ育てたい

講義のねらいoutline

「いいものを作れば売れる」ー　そんな時代は終わりました。

優れた技術を持ちながら、社内の承認プロセスで足止めを食らい、競合他社の「技術的には劣るがマーケティングが巧みな製品」に敗北する……。

そんな悔しい思いをしていませんか？

「事業開発エンジニア」とは、大きな組織に属するエンジニアでありながら、製品・事業化をリードできる人材のことです。１つの技術だけで製品・事業化されるわけではありません。周辺技術と組み合わせ、営業や調達、生産といった社内の各組織や社外パートナー企業との連携が必要です。

ダイナミックに変化する事業環境変化をとらえ、自社の技術的な強みを活用した事業戦略を構想し、実行のために経営層や社内・社外の関係者を粘り強く巻き込んでいくリーダーシップがエンジニアには必須となっています。企業としても、このようなエンジニアを自然発生的に待っているのではなく、組織的として戦略的に育成していくことが必要となっています。

当セミナーでは、組織に属しながらも事業成果を生み出す「事業開発エンジニア」になるために必要なマインドセットを紹介します。そしてエンジニアが最初に学ぶべきビジネス知識である「マーケティング」の基礎を学んだ上で、事業開発エンジニアになるための「マイ・ロードマップ」を考えていただきます。

※セミナー参加をした希望者にはセミナー後、WEBでの個別コンサルティングも行います（無償）。

主催団体organizer

本コースは、一般社団法人企業研究会が主催しております。

研修プログラム例program

１．技術とは？大きな組織における「優れたエンジニア」とは？
　・技術とは　～技術と科学、技術の範囲～
　・技術はどのように社会に貢献するのか　～技術の進化イメージ、進化・発展のきっかけ～
　・異分野連携が進み、事業化に必要な技術体系も変化していく
　・企業は経済的成果だけでなく、それを超えた目的をもつ
　・大きな組織における「優れたエンジニア」とは

２．エンジニアとして持つべきマインドセットとは
　・単なるエンジニアでなく「事業開発エンジニア」になるためのマインドセット
　・ポイント①：エンジニアとしての「フィロソフィー（価値観）」に基づく高いモチベーション＆魅力的なビジョンと情熱あるリーダーシップ
　・ポイント②：顧客の重要課題の発見
　・ポイント③：顧客の重要課題の深い理解
　・ポイント④：課題解決のための技術的解決アプローチ検討
　・ポイント⑤：製品開発・量産
　・ポイント⑥：市場浸透
　・ポイント⑦：課題解決に取り組む中で必要な知識に自ら気づき、自ら学習
　・ポイント⑧：社内ポリティクスへの対応＆社内の仲間づくり、そして自社の資産を使い倒す
　・ポイント⑨：トップのコミットメント、「事業開発エンジニア」を支援する社内インフラ

３．エンジニアのためのマーケティングの基礎の確認
　・ベストプラクティス事例　～消費財、生産財、フィジカルAI～
　・事業とは
　・事業戦略のアウトプット項目
　・「技術×製品・サービス×ビジネスモデル・エコシステム」の１セット思考で戦略を構想する
　・エンジニアが最初に学ぶべきビジネス知識である「マーケティング」とは
　・技術を顧客価値につなげるマーケティングとは（生産財の場合）
　・マーケティング・ミックス
　・製品戦略　～技術、製品からエコシステムまでを１セットで考える～
　・価格戦略　～価格を決める要因を見極めて、売上・利益を最大化する～
　・広告宣伝、営業戦略　～認知度を高めて、ソリューション営業で受注する～
　・販売チャネル戦略　～直接販売、間接販売～
　・経営トップからみた戦略企画の評価視点

４．（ショート演習）事業開発エンジニアになるための「マイ・ロードマップ」企画
　・自身の経験からエンジニアに必要な「価値観、思考・行動」を考える
　・自社や自身を取り巻く環境変化からエンジニアに今後必要な「価値観、思考・行動」を考える
　・自己診断と今後５年間の自身の「マイ・ロードマップ」の企画（参考資料）
　・マーケットリサーチ手法　～２次情報(AI調査手法の事例を含む）、１次情報～

質疑応答

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