2026年03月24日更新

インソースの2024年ＫＰＩ（業績指標）の見方

インソースの開示するＫＰＩ（業績指標）は、それぞれ何を示していますか？

直近の業績から数年後までの業績先行指標となっています
さまざまな切り口で当社を評価いただけるよう、多くの数値を開示しています

フレッシュなＫＰＩを開示

当社では適切な投資判断のために、四半期ごとの財務情報の開示だけでは不十分だと考えています。ステークホルダーの皆さまがさまざまな切り口で当社の状況を適切に判断できるように、月次開示のＫＰＩ（業績指標）で大きく７項目、詳細で21項目を日本語と英語でフレッシュな情報を迅速に開示しています。

■月次のＫＰＩ（業績指標）

https://www.insource.co.jp/ir/insmthdata.html

ニュースリリースを活発に開示

また、ニュースリリースも活発に開示しています。これは当社の活動エネルギーの高さと、成長に向けひたむきに頑張っていることを示すためにも積極的に行っています。具体的には、新サービス情報、提携先の拡大などの際に発信しています。

■主なニュースリリースの開示情報

新作コンテンツ
新サービス
業務提携
メディア掲載
キャンペーン情報
拠点出店・移転などのお知らせ
サステナビリティ活動
外部からの評価

■ニュースリリースの開示数

	日本語	月平均	英語
24年9月期	202	16.8	65
23年9月期	197	16.4	62
22年9月期	155	12.9	61
21年9月期	173	14.4	46
20年9月期	225	18.8	22

■月次開示非財務情報

講師派遣型研修事業
- 講師派遣型研修実施回数
  （うち民間企業研修、官公庁・行政組織向け研修、
  ＤＸ関連研修、オンライン研修）
公開講座事業
- 公開講座受講者数（うちＤＸ関連研修、オンライン研修）
顧客基盤
- 「WEBinsource」登録先数
ＩＴサービス事業
- 「Leaf」有料利用組織数、アクティブユーザー数
- カスタマイズ案件数
- ストレスチェック支援サービス納品先数
動画・ｅラーニング事業
- 動画コンテンツ販売件数
- 動画制作・カスタマイズ案件数
- 動画レンタル受講者数
- 「STUDIO」（定額制ｅラーニング）ＩＤ数
お問合せ数
- お問合せ数
コンテンツ開発
- 研修新規開発数（うちデジタルスキル分野数）
- 動画・ｅラーニング新規開発数

ＫＰＩ(業績指標)の見方

直近の業績～講師派遣型研修実施回数、公開講座受講者数、人事サポートシステム・ＬＭＳ「Leaf」有料利用組織数、動画・ｅラーニング販売件数（月次開示）

月次業績の状況は講師派遣型研修の実施回数（売上の約47%）、公開講座の受講者数（売上の約25% ）、人事サポートシステム・ＬＭＳ「Leaf（リーフ）」の導入組織数・アクティブユーザー数（売上の約15%）から推測できます。

半年から２～３年後の業績先行指標～コンテンツ開発数（月次開示）、ニュースリリース（随時）

コンテンツ開発数は開発部門が活発に活動していることの判断材料となります。研修やｅラーニング・動画などのコンテンツは、開発すればすぐ大きな売上が実現されるものではなく、業績に貢献するのは半年後から２～３年後になります。また、売れ筋になるコンテンツは開発したもののうち、わずか３%程度です。

よって、多数のコンテンツを毎月、継続して開発し続けているかどうかが、将来の業績確保のためには極めて重要です。また、提携などのニュースリリースは当社が意欲的に活動しているかどうかの判断材料となります。これらも業績に貢献するのは半年後から２～３年後になります。

当月～半年後の業績先行指標～お問合せ数、WEBinsource登録数（月次開示）

商談、提案、見積、資料送付、システムデモのご希望等は、お客さまのサービス検討段階の判断材料として、当月から３カ月後の業績先行指標となります。また、当社のサービスを購入できる「WEBinsource（ウェブインソース）」の新規登録数は、営業活動が活発であったかどうかの判断材料となり、数カ月後から半年後の業績の先行指標となります。

１～２年後の業績先行指標、直近の販管費指標～社員数（四半期開示）

研修サービスやＩＴサービスを販売する際には、営業担当者からの詳しい説明とともに、お客さまのニーズに合わせたカスタマイズが必要となるため、人員が必要です。またサービス提供にあたっても、さまざまな事柄をお客さまと調整しながら進める必要があります。さらに、新コンテンツ開発、「Leaf」の新機能開発にも人員が求められます。人員増は売上増に必要不可欠です。

ただ、人員増が即売上増につながるわけではなく、業務に熟練する期間が相応に必要であることから、１～２年後の売上の先行指標になります。当然ながら人件費は採用直後から必要になり、販管費のアップ要因です。なおＩＴ化などによる継続した生産性改善により、社員一人当たり売上高や社員一人当たり利益は年々増加しています。

■四半期開示非財務情報