欧米諸国に続いて日本国内でも、企業に対する非財務情報の開示要求が近年高まっています。なかでも「人的資本」に関するものは、2021年以降、内閣官房や金融庁などの政府機関が指針を次々に発信し、一気に注目されています。
インソースは、「JPX日経トピックス400」を含む450社の4,424項目の人的資本情報開示を調査しました(2023年1月時点)。また、プライム上場企業として、年間約200回の投資家ミーティングを行い、日々人的資本開示に関して対話を重ねています。これらの活動から見えてきた日本企業の課題と、どのようにしてそれらの課題に対処し企業価値向上につなげていくかの具体策を、当社代表取締役が解説します。
また、セミナー後半では、人的資本管理ツールの決定版として当社が提供する「Leaf」シリーズの魅力をご紹介いたします。
株式会社インソース 代表取締役 執行役員社長 舟橋 孝之
本セミナーはオンライン会議システムZoomを使用いたします。
参加用URL、パスワードを、開催前日までにメールにてご案内いたします。
なぜ人的資本の向上を進めなければならないのか
海外機関投資家の人的資本評価項目
人事部門・人事部長の役割の変化
人的資本経営に求められるデータ蓄積と数値開示
~インソースが提供するシステム「Leaf」シリーズのご紹介
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