2022年8月24日

転職時、「ハイブリッドワーク」の有無を重要視する人は約7割

人材サービスのパーソルキャリア（東京・千代田、瀬野尾裕社長）がまとめた「doda ビジネスパーソンと企業のギャップ調査」によると、求人への応募時に「ハイブリッドワーク」の有無を重視する個人は、約7割に上ることが明らかとなった。

転職を検討しているまたは、経験した人を対象に個人調査を、人事担当者を対象に企業調査を実施した。「ハイブリッドワーク」の有無が転職時の「応募基準」にどの程度関係するかを聞くと、個人は全体で計68.0％が「重要視する」と回答、企業も計68.5％が「影響する」と高い割合となった。

企業側へ「ハイブリッドワーク」の実施状況について聞くと、「すでに導入している」、「導入予定である」と回答した企業は計56.5％となり、「導入意向がある（23.5％）」も含めると計80.0％に上った。

個人にも聞くと、「すでに導入している」、「導入予定である」が計43.6％、「導入してほしいと思う」が39.2％となり、計82.8％という高い割合で「ハイブリッドワーク」を実施済みまたは希望があった。

「ハイブリッドワーク」未導入の個人と企業に、「ハイブリッドワーク」導入が勤続意向の変化にどのように作用すると考えるかを聞くと、「勤続意向が上昇する」と回答した個人は計61.9％、「従業員の勤続意向は上昇する」と回答した企業は計50.4％と、それぞれ半数以上が勤続意向の上昇につながると回答した。

「ハイブリッドワーク」導入済みの個人・企業の両者に、ハイブリッドワークを中止することによる影響について聞くと、企業の計47.0％が「従業員の勤続意向は低下する」と回答した一方で、個人では「勤続意向が低下する」と回答した人は計27.1％にとどまり、約20ポイント以上の差が出る結果となった。

パーソルキャリアでは「個人にとってハイブリッドワークは、その有無が勤続意向低下のきっかけとまではならないものの、転職する際には高い割合で求められる要件となるようだ」と指摘する。

ハイブリッドワークの働き方をする上で強みとなると考えるスキル、または従業員に持っていてほしいスキルについて個人・企業に聞くと、個人は「対面/オンライン問わないコミュニケーション能力」（48.0％）に最も多く回答が集まり、以降「ITスキル」（45.6％）、「臨機応変さ」（42.8％）、「タイムマネジメント能力」（38.4％）と続いた。

一方、企業が従業員に持っていてほしいスキルは、「臨機応変さ」（59.5％）が最も高く、次いで、「対面/オンライン問わないコミュニケーション能力」（57.0％）、「課題解決力」（52.5％）、「主体的思考力」（50.0％）となった。

【ハイブリッドワークにおいて個人が強みになると考えるスキル】
1位　対面/オンライン問わないコミュニケーション能力　48.0％
2位　ITスキル　　　　　　　　45.6％
3位　臨機応変さ　　　　　　　42.8％
4位　タイムマネジメント能力　38.4％

【ハイブリッドワークにおいて企業が求めるスキル】
1位　臨機応変さ　　59.5％
2位　対面/オンライン問わないコミュニケーション能力　57.0％
3位　課題解決力　　52.5％
4位　主体的思考力　50.0％

この企業が求めるスキル上位4位のうち「対面/オンライン問わないコミュニケーション能力」を除く「主体的思考力」、「臨機応変さ」、「課題解決力」は、企業の過半数以上が強みになると回答しているが、個人の回答は企業と比べ最大20ポイントの差があらわれる結果となった。

個人向け調査は、2022年7月6日～10日、3大都市圏に住む20～30代の会社員で、転職を検討している又は興味のある150人と、転職を1年以内に経験した100人を対象にインターネットで実施した。

企業向け調査は、2022年7月6日～10日、3大都市圏に住む20～70代の中途採用・人事担当者200人を対象にインターネットで実施した。

配信元：日本人材ニュース