DX（デジタルトランスフォーメーション）研修

20/07/03 更新

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研修の特徴・目的

ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）とは

データとＩＴ技術を活用して破壊的イノベーションを実現することです。具体的には次のとおりです。

①データとＩＴを活用し、新しいビジネスモデル、新商品、新サービスを実現すること
②データとＩＴを活用し、業務プロセスを改善・再構築し、ダイナミックな生産性向上やコスト削減を実現すること

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ＤＸを推進するうえでの3つのポイント

経営戦略上、ＤＸ活用を具体的に明示する

想定されるディスラプション（「非連続的（破壊的）イノベーション」）を念頭に、データとデジタル技術の活用によって、どの事業分野でどのような新たな価値（新ビジネス創出、即時性、コスト削減等）を生み出すことを目指すか、そのために、どのようなビジネスモデルを構築すべきかについての経営戦略やビジョンを提示する必要があります。

まずは経営層からコミットする

ＤＸ推進には事業、仕事の進め方、組織、教育、企業文化の変革が不可欠です。よって、経営トップがＤＸ推進をコミットし、主導することが不可欠です。

ＤＸ推進のための体制を整備する

データやデジタル技術の活用の取組を推進・サポートするＤＸ推進部門の設置や、全社各部門においてＤＸの取組を先行して実行する人材の育成・確保を進めること必要です。

ＤＸ人材を育成するためのポイント

システム活用・開発工程の上流部分を内製化すればＤＸ導入は大きく前進する

■システム活用・開発の手順

業務を熟知する自社で上流部分（上図①～④）を内製化すると、安く早く、高品質（現場にぴったり）のシステムができ、生産性向上に大きく寄与します。

ＩＴスキルを分解して考えれば、ＤＸ人材は増やしやすい

上記工程①～⑤を進めるのに必要なのがＩＴスキルですが、ＩＴスキルは次の5つのスキルに細分化することができます。

ＩＴスキルは次の5つのスキルに細分化

とくにＩＴの専門知識が必要なのは「ＩＴ独特のモノづくり力」だけで、それ以外のスキルは高度な知識が不要なため、誰でも身につけることができます。

ＤＸ教育のステップ

＜ステップ１＞経営層を含む全社でＤＸを理解し、共通言語化を図る

ＩＴ・ＡＩの仕組みや得手不得手、コスト感を大まかに学び、業務改善にデジタル技術を活用できるようになることを目指します。全社員が共通して認識することで、ＤＸを早く進めることができるようになります。

＜ステップ２＞部門内にＤＸ推進者を作る

ＤＸを先行して実現するために、各部署の管理職とＤＸ中核人材を育成していきます。

◆管理職
ＤＸによって何を実現するかを各部署で考えられるようになることを目指す

◆ＤＸ中核人材
ＤＸを実現するためのシステム活用・開発を担えるようになることを目指す

ＤＸ人材育成体系

対象者ごとにＤＸ人材要件を定義し、それぞれ必要となる研修を体系化し提供することで、組織のＤＸ推進を支援します。

ＤＸ人材育成体系

ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）研修ご検討のお客さまからのご質問

インソースのＤＸ研修の特徴は何ですか？

単なる技術研修・操作研修にとどまらず、業務でＩＴやデータをどのように活用すれば効果的かという観点で研修体系が組み立てられています。

とくに基軸となるのが「システム・ＩＴ理解研修」です。

業務の流れの中で、どこまでを自動化対象とするか、自動化するにしてもExcel/RPAを使うのがよいか、システム開発するのがよいか、といったことを費用対効果と天秤にかけながら考えていただける研修となっております。

ＤＸ推進の最初の一歩として、まずはご受講をご検討いただけますと幸いです。

どのような業種・職種の受講者を想定されていますか？

ＩＴ専門部署ではない一般部門の方、および管理職・経営者の方を主に想定しています。業務のことを一番よく知っているのはＩＴ専門部署の方ではなく一般部門の方だからです。

ご自身が担当している業務について、どこに課題があり、どうすれば効率的かが分かっており、将来の事業環境を予測できるということが、費用対効果の高いシステムを作り、ＤＸを実現するためにはもっとも重要な要素となります。

「デジタル人材養成講座」では、部署別・役職別に目指すべき習得目標を定め、モデル研修体系をご紹介しております。ぜひご参考にしていただければ幸いです。

ＤＸ研修と言ってもたくさんの種類があるようですが、どのように選んだらよいですか？

部署別・役職別に目指すべき習得目標を定め、モデル研修体系として「デジタル人材養成講座」をご用意しております。こちらのモデル研修体系を元に、ご受講予定の人数やご予算、スケジュール等、貴社のご事情を踏まえて、アレンジいただくことができます。

弊社にてご提案することもできますので、ご不明点等ございましたら、何なりとお問合せいただけますと幸いです。