LMSとは、Learning Management Systemの略で、学習（教育）管理システムのことを指します。

受講者がeラーニング（e-learning）の教材・学習コンテンツを利用するときに、アクセスするシステムで、教育担当者が受講者の視聴履歴や受講内容、アンケートなどを管理するためのプラットフォームとなるものです。

従来、教育は対面で行われるものでしたが、1990年代頃から、受講者が自身の都合に合わせて視聴できるCDやDVD教材が普及しました。そこからさらに、インターネットが発達したことで、2000年頃にeラーニングが普及し、どこからでも、何時でも共通のデータにアクセスできるようになりました。教育担当者にとっても、CDやDVDに比べて、簡単にコンテンツをアップデートできるようになり、eラーニングが新たな教育手法として注目を集めました。

しかし、受講者にeラーニングを一方的に提供するだけでは、教育担当者は「実際の視聴の有無」や「教育内容の定着度」などを把握することができません。また、受講者にとっても「動画を視聴しなさい」と、ただ指示・案内をされるだけでは視聴意欲は湧きません。

eラーニングが登場してから間もなく、「受講率が低く、教育効果が見込めない」や「動画をいくつも管理することが難しい」などの問題が挙げられました。そこで、これらの問題を解消するために登場したのが、「LMS（学習管理システム）」です。

前述の通り、LMSは企業が簡単に、受講者へeラーニングを提供することができると同時に、教育管理の負担を軽減することができるシステムです。LMSには、大きく4つの役割があります。

現在、様々なベンダーがLMSを提供しており、その搭載機能は多種多様です。本節では、一般的なLMSの機能をご紹介いたします。

近年、LMSの進化を語るうえで欠かせないキーワードが「AIによる学習パーソナライズ」です。
従来は、社員全員が同じ教材を順番に受講する一律型の教育が一般的でしたが、今ではAIが受講履歴やテスト結果、スキル診断、職種データを解析し、個々に最適化された学習パスを提示する教育も見受けられます。解度の低い分野を補強するために追加教材を自動でレコメンドしたり、学習が停滞している受講者に適切なタイミングでアラートを送ったりするなど、学ぶべき内容とタイミングの最適化がLMS側で行われます。

スマートフォンを中心とした「モバイルラーニング」という学習形態の利用者が増えています。
特に、営業職や現場スタッフなど、PCに長時間向かえない職種では、スマホで完結する学習環境が習得スピードを大きく左右します。現在のLMSでは、スマートフォンのブラウザでそのまま受講できるレスポンシブ対応は標準であり、通勤時間や隙間時間に短時間で学べる"マイクロラーニング"との相性が非常に良いことが特徴です。

短い動画教材や、３分程度のインプット＋理解度チェックを積み重ねる形式が普及したことで、従来の「まとまった時間を確保して受講する」という学び方から、「スキマで継続する」学びに変化が生まれています。また、スマホ通知によるリマインドにより受講率が向上し、企業側の教育投資の効果も高まっています。

近年のLMSは、単に教材を提供するためのプラットフォームではなく、社員同士が学び合う"コミュニティ空間"として活用されるようになっています。Q&A機能で受講中の疑問を講師や他の社員に相談できたり、実務で役立った気づきを投稿するナレッジ共有スペースが設けられたりすることで、学習内容が受講者内で循環し、学びが深まります。

特に新入社員研修や管理職研修など、同じ立場・同じ課題を持つ人同士がつながることで、研修の継続率や満足度が向上すると評価されており、企業規模を問わず導入が進む分野です。コミュニケーションログをLMS側が蓄積することで、組織内の「学びの文化」を可視化しやすくなる点も大きなメリットです。

LMSの高度化により、受講率・修了率・テスト結果・動画視聴ログなど、従来は把握しづらかった学習データが可視化されるようになってきました。これらの学習ログを"ラーニングアナリティクス"として体系的に分析することで、今後どの研修に投資すべきか、どの部門に学習支援が必要か、研修の改善ポイントはどこかといった判断がデータに基づいて行えるようになります。

特に、学習データと業務成果を結びつける分析は注目度が高く、営業成績や顧客満足度と学習量・理解度の関連性を定量的に確認する企業が増えています。「教育は費用ではなく投資である」という考えを裏付けるためにも、データドリブンな研修運営の重要性は今後さらに高まっていくと予測されます。

LMSの導入を検討するときは、つい細かい機能に着目してしまうことが多いですが、まずは導入の目的を明確にしましょう。「教育の強化」を第一目的とするのか、「教育担当者の管理業務の生産性を高めたい」のか、「教育以外にも人事業務全般を改善」したいのか、など、自社のニーズを洗い出すことが大切です。

教育の対象者や利用シーンを具体的に描くことが大切です。例えば、「営業の商談スキルを向上させるために、各商材の説明方法を動画で撮影し、展開したい」や「社内で行っている資格試験のためのテストをオンライン上で行い、集計作業を楽にしたい」などです。そうすれば、各ベンダーは、自社が求めている活用方法に合わせて、機能を紹介してくれます。

LMSの料金は、ベンダーごとに、大きく異なります。利用目的と合わせて、予算を検討する必要があります。具体的な利用シーンを洗い出し、LMS導入前後で内容を比較することで、どれほどの費用対効果があるのかを計算しやすくなります。

いくら高度な機能を搭載したシステムを導入しても、実際に現場で使用されなければ、意味がありません。現場で使うことになる担当者にとって、操作が簡単か、使いやすいか、試しましょう。また、利用頻度が異なる受講者の目線に立ち、迷わずに必要な項目・コンテンツにたどりつけるかを確認することも大切です。

トラブルが発生したときに、迅速かつ適切な支援があるのか、各ベンダーのサポート体制も確認しましょう。また、システム導入時に今まで別システムなどで蓄積していたデータを移すことができるのかもポイントになります。自社の利用目的に合わせて、最適なシステムの使い方や仕組みづくりを支援してくれるのかを見極めましょう。

自社のニーズに合わせた対応ができるのか、そのLMSの拡張性やベンダーの柔軟性をみましょう。ベンダーごとにカスタイマイズの可不可やその範囲・料金は大きく異なります。
例えば、働く場所や学習スタイルが多様化している今では、PCだけでなくスマートフォンやタブレットでの学習に対応しているかが肝心です。 また、海外拠点や外国籍スタッフがいる企業では、多言語対応も欠かせません。言語を簡単に切り替えられるか、希望する国や地域の言語で使えるかを確認しておくとよいです。

「データを安全に守れるかどうか」も大切なポイントです。社員の個人情報や受講履歴、研修で使う資料などが外に漏れてしまうと大きなトラブルにつながります。安心して使える かを見極めるためには、ログイン方法がしっかりしているか、許可された人だけが必要な情報を見られる仕組みになっているか、データが暗号化されて安全に保管されているかなどを確認します。

LMSには、大きく分けて「クラウド型（ASP版）」と「オンプレミス型（インストール型・イントラネット版）」の2種類があります。自社にとって、どちらの種類がよいかを検討しましょう。

LMSは、実際には多くの企業で、日々の教育や研修を支える"身近な仕組み"として活用されています。
特に、拠点が全国に広がっていたり、社員数が多かったりする企業ほど、「一人ひとりの学びをどう管理するか」という悩みを抱えています。

例えば、全国に拠点を持ち約6,300人規模の社員を抱える大手金融機関である三菱UFJ信託銀行では、 「研修案内から受講、進捗確認、未受講者への督促まで、一つの仕組みで管理したい」 という目的で、Leafを導入しました。

導入後は、職位別研修、業務別研修、コンプライアンス研修、自己啓発研修など、 あらゆる研修カリキュラムをLeaf上に集約されました。社内外を問わずスマートフォンからアクセス可能となり、 出向者やテレワーク中の社員にも研修を届けやすい環境が整備されました。

その結果、「受講者が迷うことなく研修を確認できる」「研修担当者は受講状況を一覧で把握できる」 「未受講者へのリマインドも一括送信できる」といった運用効率の大幅な改善につながったと評価をいただいています。

• 詳しい導入事例はこちらをご覧ください。

A. 「学ぶ方法」か「学びを支える仕組み」かの違いです。

▶ ｅラーニングとは、
インターネットやデバイスを使って学ぶ「方法」のこと。
たとえば、動画で学ぶ、オンラインでテキストや問題に取り組むなど、
実際の学習手段そのものを指します。

▶ ＬＭＳ（学習管理システム）とは、
そのｅラーニングを「管理・運営」するためのシステムです。

✓ 教材の配信
✓ 学習履歴・進捗の管理
✓ テスト・アンケートの実施
などをまとめて行い、学習をスムーズに回す仕組みを提供します。

まとめると、このようになります。
ｅラーニング ＝ 学ぶ「方法・教材」
ＬＭＳ ＝ その学びを「管理・運営する仕組み」

A. 導入時に必要な作業内容や、追加で導入する機能の有無によって異なります。

機能が充実していても、利用者の同時アクセス数や格納できるコンテンツ数が決まっているシステムだと、途中で利用が制限されたり、利用料が増えてしまうことがあります。LMSは教材コンテンツや教育履歴データを蓄積していくものだからこそ、Leaf Lightningは無制限に低コストで使い続けていただけるようにしています。