DX研修はインソースへ~インソースは「文系」のDX人材が多い会社です!その理由とは

~ 内部人材のDX人材化に向けた インソースの事例紹介 ~

DX人材の分類(推進担当/開発担当)とレベル分け

昨今、デジタルトランスフォーメーション(DX)が組織経営に欠かせないものとして重要性を増しています。DXとはITとデータを活用した破壊的イノベーションのことを意味しており、あらゆる分野で活用・検討が進んでいます。このような社会で、あらゆる組織でDX化の推進は重大ミッションとなっており、どのようにDXを進めれば良いか、どのようにDX人材を確保すれば良いかと頭を悩ませている方が多いのではないでしょうか。

インソースでは、DX人材を「推進担当」「開発担当」の2つに分け、いずれも内部人材から育成するためのレベル分けをいたしました。多くの企業が、DX人材は、ITやデータを扱う専門職であり、特別な素養が必要であると誤解する中、既存の内部人材からDXを推進してきたインソースのDX教育事例をご紹介いたします。


インソースグループではこのDX実現に、非IT部門の方が積極的に貢献できるようになるサービスとして「初心者向けDX人材育成プラン」をご用意しました。

WEBアプリ開発人材育成コース

AI開発人材育成コース

データ活用人材育成コース

以下図のように、「DX推進」は、現場管理職が中心になってプロジェクトを進めます。そして、「DX開発」は、レベルの違いはありますが、全ての部門の一般職のメンバーが担うことができるようになります。

DX人材
DX人材

インソースに「文系」のDX人材が多い理由

◆経営者が文系のDX人材だった

インソースの代表が、経営学部卒で元システムエンジニアの経歴を持つ、まさに文系のDX人材でした。システムエンジニアが利用者側の業務に精通していないことにより、うまく使われないシステムが多々あることを理解していたため、インソースのシステム開発においても現場のメンバーを開発の中心に携わらせました。これは、見事にうまくはまり、全社員がシステム開発に携わる風土が作られていきます。

◆システム開発部門も一般社員が担っている

システム開発経験のある中途人材ももちろんいますが、インソースでは、適性があれば未経験の文系人材がシステム開発部門に異動することも多々あります。全社員へのIT教育・DX教育を行う中で、理系や文系のバイアスなしに人を見てみると、あらゆる人材がシステム開発部門でも活躍しうるということが分かります。

◆基幹システムを全従業員の要望(要件定義)で作り上げ、日々進化させている

インソースでは全従業員が日常的に使用している基幹システムの改善において、皆で要望を考え、要件定義・システム設計も一般社員が中心となって行います。先述のとおり、利用者自身が要件定義をする方が、使いやすいシステムができるためです。こうした仕組みがうまくまわる理由は大きく2つあります。

理由①:全従業員が「システムは文系人材でも設計できる」ことを知っている
インソースでは、社内SEがシステムを開発する「内製化」を進めており、 日常的に、現場のメンバーと一緒にシステム改善を進めています。

理由②:あらゆるメンバーが「自分の要望がシステムとして形になる」体験をしている
現場の従業員であれば、誰でもシステム開発の推進ができます。現場業務を知り、改善方法が分かり、システムの利用シーンを 具体的に思い浮かべることで、「使いやすいシステム」「業務効率化につながるシステム」ができあがっていきます。

インソース社内におけるDX教育の事例

インソースでは、全社員がITやデータ活用、AI・RPA活用などの研修を受講しています。加えて、一部の社員は、プロトタイプ作成やシステム開発自体を担うための研修も受講しています。IT開発で必要な知識やスキルは習得に時間がかかると思われるかもしれませんが、初級教育であれば、1~2カ月で習得可能です。なお、これらの研修は「公開講座」「講師派遣型研修」などで、多くの皆さまにもご活用いただいているものと同じものです。

2019年の育成の実績としては、「レベル0」で6名、「レベル1」で31名、「レベル2」で39名、「レベル3」で35名、「レベルX」で53名、計164名の社員をDX人材として改めて教育し、先述の①~④の上流だけでなく⑤の下流工程まで担える社員も養成しました。こうした特性を持つ人材にプログラミングなどのIT教育を行うことで、2019年春は一般社員からもプログラミングができるIT人材を8名育成しました。

以下は、インソースで行った具体的な研修内容と、対象者別のDX人材要件を表にしたものです。それぞれの対象者に各スキルを身につけさせる「DX人材育成」によって、DX推進が進められています。

DX人材

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