働きやすい職場を実現するダイバーシティ推進の３ステップ～全社員が行動を変える実践的アプローチ

「ダイバーシティ」という言葉を聞くと、女性活躍や外国籍社員、シニア、障がいのある社員など少数派マイノリティ層への配慮を思い浮かべ、「自分には関係ない」と感じる社員が多いのではないでしょうか。

しかし本来、ダイバーシティ推進は、すべての社員の働きやすさと組織の強さにつながる普遍的なテーマです。人事・ダイバーシティ推進担当者の皆さんには、現場の社員一人ひとりに「自分ごと」として捉えてもらう土壌づくりが求められています。

無意識の線引きが自分ごと化を遠ざける

まず多くの社員にとって、ダイバーシティは「制度的な課題」や「少数派のための取り組み」に映りがちです。制度やポリシーは整っていても、それがなぜ自分に関係あるのか、日々の業務の中で感じられなければ、人は本気で取り組みません。

また、「多様性＝誰かのための配慮」と捉えることで、「自分には関係ない」「自分は恵まれている」と無意識に線を引いてしまうのです。そうなると、たとえ研修や制度があっても、現場に変化は訪れません。

本格的な変革を促すためには、まず「多様性を活かす職場が、全社員の働きやすさにつながる」という視点で語ることが重要です。具体的には以下のようなアプローチが有効です。

組織の変化を「見える化」する：年齢構成、雇用形態、働き方の多様化、業務の幅の広がりといったデータを可視化して現実を示します。「これまでのままでは成り立たない」という実感を促すことができます。
「自分ごと」に落とし込む事例を共有する：多様なバックグラウンドを持つ社員が実際に抱えていた困りごとや、職場にあった壁を「可視化された声」として伝えます。制度や理念ではなく「人」のリアルを伝えることができます。
「一人ひとりの行動」の入口をシンプルにする：いきなり大きな制度変更をする必要はありません。まずは、「会議での発言機会を均等にする」「業務の分担を見直す」「挨拶・声がけのときにひと声添える」など、今日からできる小さな一歩が重要です。

これらのステップは、研修・教育機会の中に組み込んでいくことも可能です。組織として「多様な人材が活躍できる環境」を整えるために、「多様性がもたらすメリットとリスク」「働きやすい職場とは何か」「一人ひとりがどう行動するか」を考える機会を提供しています。