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RJP

RJPとは、Realistic Job Previewの略で、直訳すると「現実的な仕事情報の事前開示」という意味です。求職者に対して自社の良い面でなくネガティブな面も含めたリアルな情報を開示することで入社後のミスマッチや早期離職を防ぎ、人材の定着率向上につながる採用手法として近年注目されています。本音採用（Realistic Recruitment）とも呼ばれています。

RJP 理論は、1970年代にアメリカの産業心理学者によって提唱されました。RJP理論に基づく採用活動は、企業のありのままの姿を見せることで応募者数が減るリスクはありますが、自社で働く意欲の高い求職者のみを集められるため、結果的に企業の安定的な成長につながります。

RJP理論がもたらす効果として、以下の4つが挙げられます。

① ワクチン効果
職場や仕事に対する過剰な期待を抑え、入社前後のギャップから来る失望を軽減できる

② スクリーニング効果
より多くの情報を与えることで、企業との適合性があると自己判断した人材を集められる

③ コミットメント効果
ネガティブ情報を隠さないことで「誠実な企業」とアピールでき、入社後の帰属意識向上につながる

④ 役割明確化効果
自分に求められる役割が明確になると、入社後その役割を果たせる業務に就くことでモチベーションや満足度が向上する

情報開示にあたっては、採用担当者と現場担当者との間で、仕事内容や人間関係などに対する「認識のずれ」が起きていないか注意する必要があります。自社の実態を正しく伝えるために、具体的な業務内容や難易度など、それぞれの担当者が連携して認識を共有することが重要です。現場のリアルな声や感情面の情報を集めることで、「大変そうな仕事だけどチャレンジしてみたい」という求職者の就業意欲向上にもつながります。

また、トライアル雇用やインターンシップなどの体験就業は、情報開示の手法として有効なだけでなく、企業と求職者の適合性をお互いに確認できるメリットがあります。求職者と企業が、お互いに選択し合う関係であることがRJPの中核をなす考え方です。

企業にとって自社のネガティブ情報を開示することは、勇気がいるかもしれません。しかし、これからの時代は、外形を繕っても内容が伴わなければ、早期離職を加速させ人材の確保は難しくなります。
自社の事情に合わせたRJPの導入で、採用のミスマッチ削減と雇用の安定を図り、企業の成長につなげましょう。

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