内部人材のＤＸ人材化で実現するデジタルトランスフォーメーション

昨今、デジタルトランスフォーメーション（以下ＤＸ）が組織経営に欠かせないものとして重要性を増しています。ＤＸとはＩＴとデータを活用した破壊的イノベーションのことを意味しています。ＡＩが様々な分野で導入されつつある現代において、ＤＸの重要性はさらに高まり続けるでしょう。それに比例するようにＤＸを実現できる人材（以下ＤＸ人材）が今以上に必要となります。

しかし、多くの組織がＤＸ人材の確保に課題を抱えています。その背景として、ＩＴやデータは「専門職」が担うものという誤解や、ＤＸ人材には特別な素養が必要と考える企業が多いことがあげられます。人手不足の中、ＩＴやデータを専門にしている人材の採用は難しいのが実情ではないでしょうか。

実は、ＤＸ人材は既存の内部人材から育成できます。プログラミングなどの高度な専門知識がなかったとしても、ＩＴやデータ活用の基本知識を持ち、事業全般に活用できるならば、ＤＸ人材として十分に組織に貢献できるのです。

図表１のように、経営者から現場社員までＤＸを正しく理解し、その上で個人の特性を見極めてレベル分けし、育成を進めることで、スピード感をもって内部人材をＤＸ人材化することができます。

一般社員のDX人材化が高品質な仕組みをつくる

ＤＸ人材に求められるＩＴスキルを因数分解すると、図表２のように、①現状把握・分析力、②ＩＴ・データ活用の知識、③ＩＴ・データの特性を踏まえた設計力、④他者（利用者）視点でのデザイン力、⑤ＩＴ独特のモノづくり力（プログラミング力など）となります。①～④の上流工程のスキルにおいては技術知識はわずかでも問題ないことがわかります。つまり、担い手を短期間で育成できます。加えて、上流工程は高コストのＩＴコンサルや上流ＳＥに任せるより、業務をよく知る社内人材が自らスキルをつけて担った方が早くて安く、かつ現場のニーズにぴったりあった高品質な機能や仕組みをつくることが可能です。一方で⑤の勘定系業務やミッションクリティカルな業務、手のかかるプログラミング、テストなどの下流工程は引き続きプロのエンジニアが担った方がトータルコストが低くなります。図表３のように、例えばウェブアプリケーションの開発も、分業することで生産性と質の向上が見込めるでしょう。

本格的なＩＴ人材も一般社員から養成できる

実は、特性を見極めて育成することで、ＩＴ開発を行うエンジニアのような本格的なＩＴ人材を育成することも可能です。例えば小さな点にこだわる人や集中力がある人は、プログラミングなどに向いている傾向があり、そういった人材は、意外と社内に多く存在する場合もあります。加えて、ＩＴ開発の業務は一般的な業務特性と異なる場合も多いので、現状あまり活躍できていない人材が潜在的な能力を発揮し、本格的なＩＴ人材として活躍することも考えられます。そもそも内部人材は業務を熟知しているので、外部人材と比べて、すぐ的確な設計・開発ができる可能性が大きいのです。

ＩＴ開発で必要な知識やスキルは習得に時間がかかると思われるかもしれませんが、初級教育であれば、１～２カ月で習得可能です。

インソース社内におけるＩＴ教育の現状

インソースでは、全社員がＩＴやデータに関する基本的な理解を促す内容の研修を受講しています。

自社研修サービス「公開講座」「講師派遣型研修」「ｅラーニング」を活用して、社員は仕事の空いたタイミングで自由に教育を受けることができ、組織としても効率的に育成を進めることができています。2019年までに、「レベル０」で６名、「レベル１」で３１名、「レベル２」で３９名、「レベル３」で３５名、「レベルＸ」で５３名、計１６４名の社員をＤＸ人材として改めて教育し、先述の①～④の上流だけでなく⑤の下流工程まで担える社員も養成しました。