人事・総務・財務・法務向け研修
～「ヒト」「モノ」「カネ」「知財」を活かす人材づくり

人事・総務・財務・法務向け研修の特徴
人事・総務・財務・法務向け研修に込めた想い
事例紹介
おすすめプログラムのご紹介（人事・総務）
おすすめプログラムのご紹介（財務・法務）
おすすめ研修のカリキュラム（人事・総務）
おすすめ研修のカリキュラム（財務）
おすすめ研修のカリキュラム（法務）
関連サービスのご紹介
人事・総務向け研修　よくあるご質問と回答
財務向け研修　よくあるご質問と回答
法務向け研修　よくあるご質問と回答

人事・総務・財務・法務向け研修の特徴

１．個々の業務に直結した多種多様なカリキュラム

専門性が求められるコーポレート部門の仕事においては、個々の業務に直結した内容の研修プログラムが不可欠です。また、受講者の数が限られることも多いため、集合研修だけでなく、公開講座型の研修ニーズが高いのも特徴です。

（１）教育担当者・・・研修企画力向上研修、講師養成研修　等
（２）採用担当者・・・面接スキル向上研修、ダイバーシティ推進研修　等
（３）総務担当者・・・システム担当者向け研修、ファイリングの仕方研修　等
（４）財務担当者・・・財務基礎研修、会社の見分け方研修　等
（５）法務担当者・・・契約書の見方研修、コーポレートガバナンス研修　等

２．実践を第一に考えられたプログラム

実際に業務に携わってきたエキスパートから、仕事の醍醐味や勘所をヒアリングして開発したプログラムです。ファシリテーター役の講師は、いわゆる学者や先生ではなく、経験が豊富なビジネスパーソンが担当いたします。

人事・総務・財務・法務向け研修に込めた想い

人事・総務・財務・法務を担当される方を応援したい

法令改正や雇用環境の変化、高まるコンプライアンス意識などにどのように応えていくか。コーポレート部門には、常に「変化への対応」が求められます。
会社全体の「ヒト」「モノ」「カネ」「知財」を統括する部門として、その仕事が経営に与えるインパクトは大きく、しくじることが許されない責任の重い部門でもあります。
人から人へと伝承されることが多いコーポレート部門の仕事のスキルを、何とか効率的に身につけられるようにできないか、また、コーポレート部門の皆さまを応援したい、そんな思いを持って、現場に寄り添った、手軽で効果のあるプログラムをインソースでは一つひとつ開発してまいりました。

■研修のゴール（研修を通じて受講者にできるようになってほしいこと）

コーポレート部門のノウハウを「効率的」かつ「効果的」に身につける

１．それぞれの役割の理解深耕と意識の向上
２．「実践」で役立つ具体的なスキルの習得

事例紹介

事例紹介①　情報通信・ITサービス業の場合

例年各部署からIT研修に登壇する講師を選出しており、次に、IT研修に登壇する予定のある方が研修を受講しました。自信を持って登壇に臨めるように、例年挙がる不安点を解消するべく、内容をカスタマイズしました。

不安点

「即答できない質問にどう答えればよいか」
「通常業務との並行で準備時間がとれない」
「人前で話すのが苦手」

【どのようなソリューションを提供したか？】

■研修講師養成研修

研修を進めるうえでの基礎知識（話し方、立ち居振る舞い、時間調整、時間配分等）と受講者との関係づくり（質問への答え方等）を学んでいただきました。
１人１分間の発表をビデオに録画し、客観的、かつ視覚的に確認するパートも盛り込みました。

【なぜ当社からのソリューションの一手が響くのか？】

「研修のシナリオ」を作るなど、実務に活かせる演習や、更にそれらの内容について受講者間で意見交換するなど、頭の中の理解だけではない研修が、理解を深めることにつながったからです。

事例紹介②　経営課題である「人材獲得」に必要なスキルの習得

通年で中途採用を行っている製薬会社で実施しました。もともと各課の役職者（課長以上）が面接者になることが多い中、近年になって、組織風土や業務内容とのミスマッチによる退職というケースが出てきていました。まずはスキルのばらつきを埋める意図で研修を実施しました。

【どのようなソリューションを提供したか？】

■採用面接者向け研修

・マインド：面接官の目的、心構え
・知識：コンピテンシー面接と情報収集のポイント
・スキル：応募者の能力を見抜く力、洞察力

を踏まえ、面接の演習を通じて実践力を身につける内容としました。

【なぜ当社からのソリューションの一手が響くのか？】

抽象的な「価値観」や「人生」については言葉だけで議論することが難しいです。そのため、まずは多数の受講者が「同じケース」に取り組んで意見交換をすることで、多面的な評価から、自社に合うか合わないかという判断基準を持つことを学ぶことができたからです。

事例紹介③　本社部門に必要な実務スキルの習得

経営本部所属社員のスキルアップの一環で実施しました。
これまで体系的な実務教育を実践していなかったため、教育体系を一新し、法務、労務向けの内容と併せての実施としました。

【どのようなソリューションを提供したか？】

■採用面接者向け研修

【基礎】「売上」・「費用（コスト）」・「利益」について、数字を見るうえでのポイント
【実践】財務諸表を読みこなす

　※受講者に「事前課題」に取り組んでいただくことで、個人で抱えている課題を明らかに
　　することも可能です。

【なぜ当社からのソリューションの一手が響くのか？】

同業者間で比較できる実際の財務諸表（損益計算書・貸借対照表・キャッシュフロー計算書）を用いて経営指標を比較するなど、実務に活かすことができる内容を実施しました。また、受講者間で意見交換するなど、頭の中の理解だけではない研修が、理解を深めることにつながったからです。

事例紹介④　グローバル企業の場合

某グローバル企業の実務担当者向けに、英文契約書研修を実施しました。一般的に、グローバル企業では、海外の仕入れ先や得意先との間で、日常的に英文契約書を締結します。海外における契約の考え方と日本における契約の考え方に大きな差異があるにもかかわらず、日本のように儀礼的に契約を締結しようとすると、思わぬリスクを負うことになります。海外売上の比重が増加していく中で、実務担当者向けに英文契約を学ぶ必要性が発生しました。

【どのようなソリューションを提供したか？】

■採用面接者向け研修

日本と海外における契約に対する考え方の違い、大陸法と英米法の違いを踏まえ、実際の英文契約書を見ながら気をつけるべきポイントを学んでいただきました。

【なぜ当社からのソリューションの一手が響くのか？】

英文契約書について学ぶ研修やセミナーは世の中に多くありますが、インソースの英文契約書研修では、実際にお客さまが使用している英文契約書をテキストに組み込んで実施します。
さらに、弁護士等が講師として登壇するのではなく、同じように実務で苦しんで知恵を得てきた実務家の講師が登壇することが受講者に響きました。

人事・総務向け研修　よくあるご質問と回答

■インソースＨＰ内コンテンツ「全力Q&A」より一部ご紹介

Q1.人事向け研修とセットになるような、おすすめの研修はありますか？

A.おすすめしている研修は、様々なものがございます。

例）

・労務管理研修
・コンプライアンス研修
・個人情報保護研修
・ハラスメント防止研修
・ダイバーシティ時代に備える編（半日間）
・マイナンバー制度研修（半日間）
・ビジネス活用のためのAI・人工知能入門研修
・働き方改革リーダー研修～チームの時間管理で残業削減・生産性向上

Q2.インソースの人事向け研修のポイントはなんですか？

A.次の３点です。

①はじめての人事給与事務研修、研修担当者レベルアップ研修、良い人材を見抜くための採用面接研修、
　研修体系構築研修など、人事部門に求められる基礎知識、実践スキルを学ぶことができる
②「働き方改革」「ダイバーシティ推進」「従業員エンゲージメント」など、最新のキーワードについて
　具体的な実行策を学ぶことができる
③人事評価制度セミナー、教育体系構築セミナーや、システムの面から人事部門の仕事が効率的かつ
　確実に実施できるITサービスの提供など、多面的なご支援ができる

財務向け研修　よくあるご質問と回答

■インソースＨＰ内コンテンツ「全力Q&A」より一部ご紹介

Q1.インソースの会計・経理・財務向け研修のポイントはなんですか？

A.最大のポイントは、「自部署の売上げや費用等の数値が、会社の決算書にどのように結びついているのかを理解してもらいたいというお客さまのご要望に応えている」点です。

新入職員や社員も含め、普段財務諸表に触れない部署の担当者が、自組織・自社・他社の財務諸表を読み取ることができるようになります。
研修では、財務諸表とはこのようなもの、経営分析は一般的にこのように行っている、ということをまずは解説します。他社と比較した場合の事例をまじえて、各ポイントの考え方や、それぞれの数値の見方に対する理解が正しいか、演習で確認しながら進行いたします。さらに、財務分野についてすでに理解の深い職種の方や役員等のレベルに合った研修プログラムも対応しております。

Q2.会計・経理・財務向け研修の受講対象者はどのような人でしょうか？

A.「財務分野、各部署の数値の把握・分析において課題を感じていらっしゃる方」あるいは「潜在的な課題をお持ちの方」が対象者です。

弊社において過去に実施した事前アンケートでは、「新入社員や経理部門以外の社員は財務に興味がない」「知らなくても仕事に困らない」等の回答がありました。しかし、それでは厳しい企業競争（個人競争含む）は勝ち抜いていけないことを、上司または経営層は理解されているものと思います。このような状況を打開するため、会計・経理・財務向け研修はございます。貴組織や貴社にて財務分野について課題を抱えている方がいらっしゃいましたら、ぜひ研修実施をご検討ください。