数字は組織の共通言語

１．全従業員で数字を共有する「全員参加経営」で、業績改善を図る

京セラ稲盛名誉会長の著書（「アメーバ経営」日本経済新聞社、二〇〇六年）には次のようにあります。
「どのメンバーに聞いても、受注、生産、売上、時間当たりなどの今月の数字が、即座に口をついて出てくるまで共有化するべきである。そのうえで、予定達成のための具体的なアクションプランをメンバー個人までブレークダウンし（後略）」「全体朝礼においても、前日までの各部門の実績数字が読み上げられ、全従業員に対し受注状況や生産実績などが知らされている。（中略）もし、予定に対して実績が遅れていても、メンバー全員で挽回していく方法を検討し、対策をすばやく講じることができるはずである。」

２．身近な事柄を点数化することで業績改善を図る

また日本電産では、会社や工場ごとに行われる業務監査（100点満点）において６Ｓ（整理、整頓、清潔、清掃、作法、躾）が点数化され、さらに50点と高い比重を占めています（「日本電産永守イズムの挑戦」日本経済新聞社、二〇〇四年）。６Ｓが重視されるのは、整理整頓ができている組織ほど好業績であるという同社永守会長のご経験に基づくものですが、身近なテーマであるため全員が自分事とすることができ、また、一般に定性的とみなされることを数値化することで目標や課題、進捗を具体的に捉えられることが特徴といえます。

数字を組織の共通言語とすることの具体的な効果