人材をコストではなく、資本と捉えて投資対象とする動きが活発化してきています。
「人財」教育の投資対効果を測る上で、教育効果を定量的に補足していくことが、教育担当者に対して、これまで以上に求められています。
そして、教育施策を講じる上では、前提条件を整えることで、その「効果」を数値化して捉えていくことや、「効果」を高めていくことが可能です。
当セミナーでは、その教育効果の測り方と効果を高める工夫について、ご紹介いたします。
第1部 組織教育の前提を理解し、教育効果を定量的に補足するポイント
テストやアンケートで研修の効果を測定するというのは、従来もされてきた手法ではあります。ただ、単純にテスト・アンケートを実施すればよいかというと、そうではないと当社では考えております。回答者、回答のタイミング、実施する教育テーマの設定、効果が顕在化した際のゴール設定など、様々な観点で前提条件を設定することが重要です。
第2部 効果を高める工夫
多くの場合、教育はその場限りで学べるものではなく、思い出す作業が必要となるため、定着までに一定の時間がかかります。 教育の前後にアンケートやテストなどを行うことで、動機づけを図り、理解を深められます。
また、コンプライアンス教育など必須の内容は、数か月置いて同じことを繰り返すことで効果もアップします。各自が気づいたときに資料を簡単に取り出して目を通せることも、教育の定着においては大事なポイントです。
このように考えていくと、教育に関する情報を一元管理し、資料やコンテンツなどを集約できることが必要です。
エキスパート営業部 第二営業グループ 部長代理 小島圭
本セミナーはオンライン会議システムZoomを使用いたします。
参加用URL、パスワードを、開催前日までにメールにてご案内いたします。
教育の「効果」向上に関して、お客さまの抱える課題
数値化と効果アップの工夫

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