はたらコラム

こんなにもある! 「在宅勤務」の落とし穴、注意点を総括!

2020.03.16

  • ビジネス

近年、さまざまな企業が「在宅勤務」を導入している。安倍内閣は「働き方改革」を推進しており、「在宅勤務」のようなオフィス外で働くケースは徐々に増えてくるだろう。この記事を読んでいる方のなかには、育児や介護に直面し「在宅勤務」を検討している人もいるかもしれない。この記事では「在宅勤務」を選ぶ際の注意点について解説する。

自律性が求められることをまずは認識する

「在宅勤務」は言うまでもなく自律性が求められる。自分でスケジュール管理、工程管理を行う必要があることは十分に理解したほうがよい。

これまで会社員として上司の管理下で働いてきた人は、「在宅勤務」になると自由さだけでなく自己管理の難しさも同時に実感することになるだろう。

「在宅勤務」を導入している企業では、社員の自律性を重んじているわけだが、多くのトラブルを経験していることも忘れてはならない。

「家庭」と「仕事」をキッチリと分ける

自宅で働くということは、家庭と仕事の境界がなくなる可能性をはらんでいる。会社に行けば否応なく仕事のスイッチが入るが、家庭ではついついダラけてしまう。

ダイニングで仕事をしようとしても、集中力を維持することは大変難しい。というのも、ダイニングは基本的に食事をする場所だからだ。

「在宅勤務」を希望するなら、ぜひ仕事部屋をつくろう。家庭と仕事を切り離すことで、メリハリのある生活を送ることができる。

誰も見ていないからといってだらしない服装はNG!

自宅で過ごしているからといってだらしない服装を決してしてはいけない。仕事中は、スーツなどの正装とはいかないまでもある程度フォーマルな服装でいるべきだ。

というのも、服は家庭と仕事を切り替えるスイッチの役割を果たすからだ。寝間着のまま仕事をしても、眠気が優位になり、集中することが難しい。仕事着は思った以上に重要なので、自分に合ったものをぜひ検討してほしい。

規則正しい生活を心がける

たとえ無遅刻無欠勤の人であっても「在宅勤務」になった途端、生活が乱れることもある。これまで就業時間というある種の“縛り”があったからこそ規則正しい生活を送れていたのである。

「在宅勤務」をしたいのなら、この“縛り”を自分自身で設定しよう。できれば、会社の就業時間中は仕事に集中するよう心がけたい。朝7時に起床している人は、たとえ「在宅勤務」になり、通勤時間がなくなったとしてもベッドに長時間こもっていてはいけない。同時刻に起床するよう努力しよう。自由に働く時間を決められるからといって、昼夜逆転生活を送るなど論外だ。

「在宅勤務」だからこそ仕事の質が重要視されると心得る

「在宅勤務」をしている会社員が増えているとはいえ、未だに少数派に留まっている。やはり、世間的に見れば、まだまだ特殊な就業形態と言っていいだろう。そのため、「在宅勤務」の意義が十分に理解されていない企業の場合、同僚からの心証がよくないケースもあり、注意が必要だ。

だからこそ、仕事の質、アウトプットを高めるべきだ。質の高い仕事をしていれば、たとえ「在宅勤務」をしていても文句を言ってくる同僚はいないだろう。

しかし、逆の場合は別だ。仕事の質が低くなってしまった場合は、「在宅勤務しているからだ」などと陰口をたたかれ、評価が落ちる恐れもある。

スマフォ、マンガ本など誘惑物を遠ざける

スマフォやマンガ本など仕事に関係のないものはデスクから遠ざけよう。こうした誘惑物があると、仕事効率が著しく悪化する。

「在宅勤務」では、管理者がいないことから、長時間休憩を取りがちだ。スマフォでゲームなどはもってのほか。「別の部屋に置く」「仕事が終わるまで鍵のかかった引き出しに入れる」などの工夫をしたい。また、フェイスブックやツイッターなどのSNSもやりすぎ注意。

上司や同僚とのコミュニケーションが難しい

「在宅勤務」の場合、メールや電話などでコミュニケーションを取りながら働くことになる。このような通信ツールが発達してきたからこそ、「在宅勤務」が可能になっているのだが、思わぬ落とし穴がある。

メールを送ったものの、その内容が適切に伝わっていなかったという経験をしたことがある人もいるだろう。対面で相手の顔を見ながら説明したほうがうまく伝わるケースもあるが、「在宅勤務」の場合、出社しなければそれも叶わない。

チームワークが求められる仕事を「在宅勤務」で手がける場合は、週に1度出社してミーティングの時間を設けるなど意識してコミュニケーションを取る時間を作ったほうが無難だ。

安倍内閣の「働き方改革」が「在宅勤務」を後押し

安倍内閣は不退転の決意で「働き方改革」を推進するという。今後、「在宅勤務」を推進する企業向けの補助金メニューが増えてくるだろう。

労働者にとって、通勤時間の削減など時間の有効活用につながる「在宅勤務」だが、注意すべきことは思った以上に多い。「在宅勤務」を検討する際は、どのような障害、ハードルがあるか今一度確認しよう。

配信元:日本人材ニュース

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