ＨＱと現場をつなぎ、多国籍チームを強化する〜外資・グローバル企業に求められるワークショップ型研修

「ＨＱ（本社）のビジョンが日本法人の社員まで届いていない」
「国籍や文化の違いから社員同士がお互いを理解できていない」
「頻繁な組織改編により社内での不安感が高まっている」

これらは、外資・グローバル企業の人事担当者から当社に寄せられる代表的な課題です。従業員の専門性や多様性は大きな強みである一方で、理念浸透や相互理解の不足により、心理的安全性の低下といった組織課題を抱えやすいのも特徴です。

本コラムでは、外資・グローバル企業特有の課題を整理し、その解決策としてワークショップ型研修がどのように機能するのかを解説します。単なる座学ではなく、体験と対話を軸にしたアプローチだからこそ可能な「自己理解」と「相互理解」のプロセスを紐解いていきます。

外資・グローバル企業が抱える３つの特有課題

１. ＨＱビジョンの日本法人への浸透不足（ＨＱと日本法人のギャップ）

ＨＱが新しい経営理念やビジョンを掲げても、日本法人の社員がそれを「自分ごと」として捉えられないケースは少なくありません。

翻訳された資料は存在しても、日々の業務にどう結びつければよいのかが曖昧になり、「理解はしているが、具体的な行動や仕事の取り組み方は変わらない」という状態に留まってしまうことがよくあります。

特に外資・グローバル企業では、ビジョンや行動指針をKPIや評価制度に反映させるスピードが速い一方で、日本法人の対応が十分に追いつけないというジレンマが生じやすい傾向にあります。

２. 多国籍・多文化チームの相互理解不足

外資・グローバル企業では、国籍やバックグラウンドが多様な社員が同じチームで働くのは日常です。業務上の連携は問題なく進んでいても、お互いの人となりや価値観を知る機会が乏しく相互理解が不足する傾向があります。

その結果、会議では必要な情報共有はできても、安心して意見を出し合う心理的安全性が十分ではなく、イノベーションが生まれにくくなります。組織の表面上はフラットに見えても、文化や言語の違いからくる見えない壁が存在しています。

３. 組織変革・フラット化に伴う不安感（心理的安全性の低下）

外資・グローバル企業は戦略転換や組織再編が他企業に比べて起こりやすい特徴があります。部署統合、マトリクス組織への移行、フラット化といった変革は避けられませんが、社員に大きな不安を与えています。

「自分の役割はどうなるのか」「この先も必要とされるのか」といった疑問は、心理的安全性の低下を招き、組織全体のパフォーマンスを下げる要因となります。加えて、リモートワークやフリーデスクの導入により自然な会話が減り、不安が解消されにくいというご相談も多く寄せられています。

なぜワークショップ型研修なのか

これらの課題に共通するのは、「一方的に伝える」だけでは解決できない点です。新しいビジョンを説明しても社員が「自分ごと化」できなければ行動変容にはつながらず、文化や価値観の違いを言葉だけで理解するにも限界があります。

だからこそ、対話と体験を通じて社員自身が考え、感じ、表現する「ワークショップ型研修」が効果を発揮します。ワークショップの最大の特長は、社員一人ひとりが主体的に参加することで納得解を得られることです。

例えば「レゴ®シリアスプレイ®」では、手を動かして作品をつくり、その意味を語ることで、抽象的な理念や価値観を具体的に可視化できます。「インプロ（即興演劇）」では、失敗を恐れず挑戦する体験を通じて心理的安全性を高めることができます。さらに「ワールドカフェのような形式」では、少人数での対話を繰り返すことで、多様な視点を自然に交わし相互理解を深めることができます。