ENERGY vol.07(2021年冬号)掲載
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企業価値を押し上げるESG開示 3つの鉄則
上場・非上場を問わず、SDGs推進の一環で行うESG対応は、積極的に開示することが大切です。開示を繰り返すことで投資家や消費者からの信頼度が高まります。ESG対応の開示には、次のような3つの鉄則があります。
【鉄則1】非財務情報を徹底的に洗い出す
ESG対応として開示する情報は、財務諸表には記載されないことから「非財務情報」と呼ばれます。以下の表も参考に社内の非財務情報を洗い出しましょう。
【鉄則2】非財務情報をガイドラインに沿って開示する
非財務情報はガイドライン(所定の開示方法)に沿って開示することで、評価を得やすくなります。以下は上場企業向けの例ですが、非上場企業でもこれらの例に沿って非財務情報を開示することが可能です。
【鉄則3】社外からの評価を次策に反映する
ESG対応の開示後、上場企業の場合は投資家からの要望が出たり、格付け機関からの評価が届きます。非上場企業の場合は、自社アンケートなどから消費者の意見を吸い上げます。それらの結果を今後のESG対応に反映させて、企業としての信頼度を上げていきます。

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本コラム掲載号の記事一覧
2021 WINTER
Vol.07 " 人" づくりから始めるSDGs
vol.7は国際的に注目度が高まる「SDGs」がテーマです。SDGs推進によって企業は「顧客獲得」と「資産向上」という2つのメリットを享受できます。全社員を取り込んだ「社内向けESG」「社外向けESG」によってSDGs経営を実現し、VUCAの時代に勝ち残る方法をお伝えします。
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2023 AUTUMN
Vol.12 今日からはじめるDX
Vol.12は「中堅・成長企業でのDXの進め方」がテーマです。他社リソースを上手に活用するために身につけたい「要求定義と要件定義」を解説しました。2人の「プロの目」によるDXの取組みへのヒントに加え、身近なアプリではじめるDXを活用事例とともに紹介します。DXお悩みQ&Aでは、中小・成長企業特有の事例を取り上げました。DXをはじめるなら「今」です。
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プロジェクト成功のカギを握る「要求定義と要件定義」
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経営トップはインボイス制度を契機にデジタル化を推進すべき【辻・ITコンサルティング株式会社】
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