DX推進プロジェクトの企画書に必要な5つの項目
デジタルトランスフォーメーション(DX)の波が押し寄せる中、企業・組織が事業を維持するためには、DX推進による生産性向上が欠かせません。DX推進にあたり、まず必要になるのが企画書です。この企画書には、どんな項目があればよいのでしょうか?
DX推進プロジェクトの企画書に必要な5つの項目
以下の5つの項目を順を追って整理することで、業務のデジタル化に向けた具体的かつ実行可能なDX推進プロジェクトの企画書が作成できます。
- 実施のねらい
- 実施事項
- 費用対効果
- 開発・導入に伴うリスク
- 企画の詳細(業務フロー図やユーザーインタフェース案)
1.実施のねらい
まずは、DX推進プロジェクトのねらいを記します。DX推進におけるよくある失敗は、システム開発やツールの導入自体が目的に成り代わってしまうことです。DX推進によって「何をしたいか」を明確にしておく必要があります。企画におけるニーズの部分を明確にしておきます。
2.実施事項
次に、実施のねらいをどのような方法で達成するかという「実施事項」を示します。どんなシステムをどのような期間で導入するかなど、プロジェクトを進めるための具体的なアクションを簡潔に記載します。
3.費用対効果
プロジェクトの可否が判断されるポイントの一つが経済的な視点です。最初はコストがかかっても、長期的には生産性の向上や業務効率化につながる投資であると示すことが必要です。コストパフォーマンスの試算データがあると、説得力が増します。
4.開発・導入に伴うリスク
どんなプロジェクトにも、計画通りに進行しないリスクがつきものです。仕様変更が発生し、開発の遅延や予算超過が起こることはもちろん、システムが納品後に期待通りに動作しない、障害の頻度が多いなど、安定して使用できない可能性もあります。こうしたリスクを事前に洗い出しておくことが必要です。セキュリティ対策の充実や、法令順守・コンプライアンス面での配慮も忘れてはなりません。
5.企画の詳細
基本的な事項をおさえたら、企画の詳細を記述します。さまざまな表現の仕方がありますが、新旧の業務フロー図を見比べられるようにするとわかりやすくなります。
また、DX推進の企画を具体的に伝えるにあたっては、ユーザーインタフェース案の添付が有効です。DX推進プロジェクトの企画が伝わりづらいのは、システム導入後の具体的な作業イメージを持ちづらいからです。新しいシステムが、既存のシステムとどれだけ一致し、どれだけ使いやすくなるのか、ビジュアルを具体的にイメージできることが大切です。
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DX企画力研修では、業務のデジタル化を具体的に企画できるようになるために必要なポイントを学ぶことができます。ねらいは、効率化の成功の鍵となる、「使いたくなる」システムのアウトプットイメージを固められるようになることです。企画書作成の演習を通して、実務に自信を持つことができるようになります。
よくあるお悩み・ニーズ
- 業務を効率化するために取り入れたはずのシステムが使いづらい
- DX推進のために業務をデジタル化したが、現場でなかなか定着しない
- 必要な機能を取り入れた操作画面をイメージしたうえで、システム開発者に伝えたい
本研修の目標
- 業務全体のうちシステム化すべき具体的な作業を選べる
- システム開発に欠かせない5つの要件を理解する
- 操作しやすい画面デザインを検証したうえで提案できるようになる
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