シルバー人材センター向け研修:現場で使える研修ならインソース

シルバー人材センター向け研修

21/08/17 更新

シルバー人材センター向け研修

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研修の特徴・目的

シルバー人材センターを取り巻く環境や、人材育成の傾向

全国で加入会員数が７０万人を超えるシルバー人材センターですが、「高年齢者の生きがいと地域社会の活性化」を目的としていた就労が、「生活のための就労」を求められるようになってきています。変化国内における労働人口の減少に歯止めがかからないことや労働者派遣法が改正されたことからも、組織そのものが変革を迫られているのではないでしょうか。

現状では法的規制などによりその変革を進めることに様々な困難がありますが、それを踏まえたうえでも、会員と組織のさらなる発展や活躍を促すためには、人材育成が欠かせません。

人材育成における課題は、大きく「会員向け」と「職員向け」で異なります。会員向けでは、定年まで所属していた組織と異なる業種や職種での新たな仕事に就き、これまで関わったことのないような方と接する場面も増えるため、いち社会人としてのきちんとしたビジネスマナーや接遇の基本・マインドの習得が必須です。働く先の組織・個人宅のルールや業務フローに従い、より良くしていこうという健全な積極性も求められます。

職員向けでは、自身より年上の会員の方と円滑にコミュニケーションをとるスキルや、様々な組織に対し会員の方をアピールしていく営業力が必要とされています。

インソースでは、これまでにも多くのシルバー人材センターさまとのお取引実績がございます。蓄積したノウハウを活用し、テキスト内に会員さまが現場で困っている事例を想定したケーススタディのカスタマイズ作成も可能です。年配の会員さまにも分かりやすく、モチベーションを高めていただける研修をご提案いたします。

シルバー人材センター向け研修の特徴とポイント

会員のテクニカルスキル、ヒューマンスキルを高める

会員のほとんどが６０歳以上の方です。その方々がこれまでのビジネス経験で培ってきたマナーや接遇意識は、現代に求められるものと少しずれているケースがあります。

雇用先の皆さまとお互いが気持ちよく働けるよう、また、雇用先のお客さまとが気持ちよくサービスを活用いただくためにも、最低限の基本マナーや接遇を再度学ぶことは重要です。

また、慣れない環境下で初めて「接客」の最前線に立つ、年下の若手上司から指導や指摘を受ける、以前は部下に任せていたパソコンでの処理を自分で行うなどでストレスを感じたり悔しい想いをされる方も少なくありません。怒りをぐっとこらえ、落ち込む気持ちを奮い立たせるコツを身につけ、雇用先の同僚とスムーズに信頼関係を築き、前向きな気持ちで新たな仕事に取り組んでいただくための多様なプログラムを多数ご用意しています。

▶ベテランのためのビジネスマナー研修（半日間）
▶怒りのマネジメント研修～怒りの感情を上手にコントロールする（半日間）

会員のフォローができる、頼れる職員を目指す

職員の方は、会員の皆さまが安心して働けるような細やかなフォローのため、傾聴の姿勢を持つことや分かりやすい説明といった高いコミュニケーション力が求められます。

また、会員に働いてもらう業務の募集活動のために、民間企業と同じような「営業力」も必要です。時には会員から、もしくは会員に対するクレーム対応や、業務内容に関する交渉・調整なども行うこともあるでしょう。

このほか、会員向けのセミナー・講習会を企画して、会員の更なるスキルアップや会員同士のコミュニケーションの機会を増やす取り組みも大切な役割のひとつです。

▶ベテラン世代の活かし方研修～年上の部下への関わり方を学ぶ（１日間）
▶営業研修　～セールスプレゼンテーションスキル編（１日間）

シルバー人材センター向け研修ご検討のお客さまからのご質問

他のシルバー人材センターでは、どのような研修を実施することが多いでしょうか？

Ａ.会員の方向けには接遇・マナー研修、職員の方向けにはコミュニケーションや営業力の向上のための研修がおすすめです。また、高齢の会員の方が多いため、２～３時間の短時間プログラムを設計することが多いです。

▶ベテランのためのビジネスマナー研修（半日間）
▶ベテラン世代の活かし方研修～年上の部下への関わり方を学ぶ（１日間）

当組織の状況を踏まえたケーススタディは作れますか？

Ａ.作成可能です。受講者が頭を悩ませがちなシーンや人事ご担当者さまが想定されている課題をご教示いただくことで、貴社オリジナルの「リアル」なケーススタディを作成できます。現場の実態に即したケースで演習を行うことで、普段困っていることやその解決策などについて受講者同士で考え、共有することができ、そのまま現場の実践につなげられるという、高い研修効果が見込めます。

また、ケーススタディの作成にあたっては、受講される方々にあらかじめ事前課題アンケートを実施することを推奨いたします。受講者の悩みや課題を具体的に汲み取り、ケーススタディへの活用やテキスト内に事例として反映いたします。