自社で研修をつくる力～ＤＸ時代に学びを組織の資産に変える方法

ＤＸ時代、企業に求められるのは「学びを資産化する力」です。研修内製化は単なるコスト削減にとどまらず、変化に即応できる組織を築くための重要な戦略となります。

研修内製化とは～コスト削減の先にある真の目的

研修内製化とは、これまで外部の研修会社に委託していた教育プログラムを、自社で企画・設計・運営できる体制へと切り替えることを指します。

多くの企業がまず着目するのは「コスト削減」ですが、内製化の本質的な価値はそこに留まりません。真の目的は、「自社の課題に即した研修を迅速に提供し、学びを即座に組織力へと変えること」にあります。

近年では、ＤＸの推進や生成ＡＩの台頭により、教材作成や運営の工数は劇的に削減されつつあります。外部依存から脱却し、自社で育成のサイクルを回す力をつけることは、変化の激しい現代において組織の成長スピードを格段に高める鍵となるのです。

一口に研修内製化といっても、そのアプローチは一様ではありません。企業の現状やリソースに応じて、主に以下の３つのスタイルが考えられます。

社内講師育成型：現場の社員を講師として登用するスタイルです。現場のリアルな知見を伝えられるのが強みですが、講師経験のない社員でも安心して登壇できるよう、事前のトレーニングやマニュアル整備が成功の鍵を握ります。
教材・コンテンツ自作型：自社独自の研修資料やテキストを作成し、プログラム化する方法です。現在は生成ＡＩを活用することで、従来膨大な時間を要していた草案作成を短時間で行うことが可能になっており、着手へのハードルが下がっています。
ハイブリッド型：初年度は外部研修会社のプロによるサポートを受けながら並走し、次年度以降に向けて徐々に社内講師や教材を整備していく、最もリスクの少ない移行モデルです。

内製化には大きなメリットがある一方で、乗り越えるべき壁も存在します。これらを事前に把握しておくことが重要です。

最大の利点は、自社の課題に即した内容へ柔軟にカスタマイズできる点です。現場の実情に合った研修は受講者の納得感が高く、その内容は「組織知（ノウハウ）」として社内に蓄積されます。また、外部委託費用の削減はもちろん、自社のタイミングでスピーディーに実施できる機動力も大きな魅力です。

一方で、立ち上げ時の負担は決して軽くありません。教材作成やプログラム設計には相応の時間と労力が必要です。また、社内に教育設計の経験者がいない場合、手探りでの進行となりがちです。特に、登壇経験のない社員をいかにして「教えるプロ」に育てるかという仕組み作りは、多くの企業が直面する課題といえます。

実際に内製化を進める際は、以下のステップで着実に足場を固めていくことが推奨されます。

基本設計：まずは自社の課題と学習目的を明確にし、研修プログラムの全体像（誰に、何を、どう教えるか）を設計します。
教材作成：テキストや資料を作成します。ゼロから作るのではなく、既存の資料をベースに改編するのも効率的です。生成ＡＩも有効に活用すると良いでしょう。
講師育成：社員講師に対し、登壇練習やロールプレイングを実施。フィードバックを繰り返すことで、実践的なスキルを養います。
運営フロー構築：集合研修・オンライン研修の双方に対応できるよう、運営マニュアルや進行台本を整備し、当日の動きを標準化します。
試行と改善：最初から全社展開するのではなく、まずは小規模に試行します。効果測定を行い、改善を重ねながら徐々に範囲を広げる「スモールスタート」が鉄則です。