「教えない文化」からの脱却！人を育てる組織風土の醸成が未来を拓く｜社員研修,教育職員研修人材育成ならインソース

「背中を見て育て」の文化が根付いた組織では、自分自身が指導を受けた経験がないために、部下・後輩の指導・育成の必要性を感じていない社員もいます。

しかし、少子高齢化による労働力減少や、目まぐるしい市場変化の中で、組織の成長を支えるのは「人」に他なりません。いかなる組織においても、人材育成は欠かせないのです。

部下・後輩の育成が、企業価値向上につながる

業務の複雑化や社員数の急増などによって、教える時間の確保が難しくなり、組織の一体感が失われ、「人を育てる文化」の希薄化につながっています。明確な指導基準や育成体系がなければ、個人の成長は運任せになり、組織全体の能力向上は望めません。結果として、一部の優秀な社員に業務が集中し、組織の硬直化や若手の離職につながるリスクもあります。

時代の変化への対応力を高め、イノベーションを生み出すためには、属人的な経験則に頼るのではなく、人材育成の仕組みをつくることが重要な戦略といえます。

企業が持続的に成長し、激動の時代を勝ち抜くためには、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる組織風土が不可欠です。そのためには、経営トップの強いコミットメントと、組織全体の粘り強い取り組みが求められます。

意識改革し、人材育成の仕組みをつくる

人を育てる組織風土を醸成するためには、次のことが重要です。

組織の誰もが、人材育成は組織全体の責務であるという共通認識を持つ
指導内容や評価基準を標準化し、可視化する
継続的な教育機会を提供し、社員の成長を組織全体で称賛する文化をつくる

これらを実現するためには、研修やワークショップを通した意識改革や、評価制度の見直し、eラーニングの導入などが有効です。未来を拓くのは、いつの時代も「人」への投資です。社員がいきいきと成長を実感できる組織への変革が求められています。

現場のＯＪＴから、組織全体に波及させる

まずは現場の部下・後輩指導を活性化することが、組織の風土醸成の第一歩となります。そのためには、まず職場のメンバーをＯＪＴ指導者に任命し、指導を担当させることで、ＯＪＴを制度として確立させていく必要があります。

ＯＪＴ指導者に任命されたメンバーは、指導する中で、何度教えても部下・後輩が同じミスを繰り返す、部下・後輩が報告してくれないなど、さまざまな課題にぶつかります。そのとき、指導者が自身の指導方法を振り返るとともに、上司・先輩にアドバイスを求める、部下・後輩指導に関する研修を受講するなどして、他者の力を借りることも効果的です。

部下・後輩指導をメンバーに任せることで、ＯＪＴ指導者を中心に、指導の輪は組織全体に広がっていきます。こうして「人を育てる文化」は少しずつ育まれていくのです。