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事務職・スタッフ部門向け研修

事務職・スタッフ部門向け研修

従来のタスク処理力を強みに昇華して、時代のニーズに適った付加価値の高い人材になる

研修の特徴・目的

「事務職とはこういうもの」というバイアスから脱却する

事務職に求められる役割範囲が広がっている

事務職に求められる利益貢献は、これまで業務効率化やコストダウンが主でした。正確に早く処理することが一番の使命であり、与えられた仕事を粛々と遂行することで一定の評価を得られる状況にあったといえます。しかし近年は、言われた通りにしかできないとみなされた部門は、組織再編や人員削減、外部委託への置き換えなどが求められるケースが増えています。組織全体の生産性向上とともに付加価値も高め、販管費の圧縮と既存リソースの活用により売上向上や利益確保につなげていくことが不可欠です。

仕事のイニシアチブを握れる中核人材を目指す

ＩＴツールの進歩により、事務職の仕事の多くがより正確で早く、低コストで処理できるようになりました。現代の事務職は言われたことをその通りに行うだけではなく、指示の背景を読み取り気を利かせる、より良い方法を提案するなど、人ならではの価値を発揮していくことが求められます。また、役割が明確ではない仕事の巻き取りや、デジタル化・システム化による生産性向上も、事務職が活躍しうる領域であると考えられます。もともと効率化やＰＣ操作に長けている強みを自分や部内の業務に留めず全社で生かしていくことで、組織の業務改革（ＢＰＲ）や自身のキャリア形成につなげることができます。


事務職・スタッフ部門向け研修のポイント

全体最適の視点を養い、セールスマインドやＣＳマインドを発揮する

事務職として長く働いていると、自身の担当業務をいかに最短で処理するかに集中し、定型業務以外の仕事に後ろ向きになってしまうことがあります。しかし、時には顧客の様々なニーズに応えるために、イレギュラー対応を求められることもあるでしょう。他部門や顧客の突発的な問い合わせをまずは快く受け止め、建設的に解決方法を探ることが何より大切です。売上・利益を上げることが会社の使命であり、それらは顧客満足（ＣＳ）や他部門ありきだと認識することで、仕事への姿勢が大きく変わることになります。

人間関係も仕事も円滑にするコミュニケーションで生産性を高める

事務職は社内・社外調整が多く発生するため、相手の話の意図を正確に聞き取り、自分の話を分かりやすく伝えるスキルは必須です。時には書類の督促や納期・人員の交渉など、時には立場を尊重しながらも相手を動かすことも必要になりますが、中には「人との会話が苦手だから事務職を選んだのに」と悩まれる方も少なくありません。苦手意識を払拭するには、単にテクニックを学ばせるだけではなく、実際に職場でどのようなフレーズで対応するかまで、具体的に考えられるようになることが肝要です。

初学者のスキル習得を円滑化し、多様な人が活躍できる組織を目指す

事務職は比較的肉体的負担が少なく、復職者や高齢者など、多様なメンバーが活躍しうるポジションです。リカレント・リスキリングの文脈でＯＡスキルなどは特に人気ですが、現場で求められるスキルはより多岐に渡るため、一から学ぶ側は容易にはキャッチアップできず、教える側も非常に苦労します。弊社は現場のニーズを踏まえた実用的な研修プログラムを常に開発し続けています。また、幅広いテーマを効率よく学ぶための中長期的な企画も併せて提案可能です。

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インソースの事務職・スタッフ部門向け研修のポイントはなんですか？

  

    
インソースの事務職・スタッフ部門向け研修の大きな特徴は、これまでの事務職の姿から脱却しＣＳ向上や組織の生産性向上に向けて積極的に動く意識を高めることにあります。既存の業務の効率化をさらに推進し、経営環境の大きな変化にも耐えられるマインドセットを図ります。
    

  





事務職・スタッフ向けに研修を企画する場合、講師派遣型と公開講座のどちらがおすすめですか？

  

    
テーマによっておすすめが異なります。組織内の事務職全員の意識を変えたいというご要望であれば、実状をふまえ社内でじっくりと話し合える講師派遣型での実施がおすすめです。一般的な営業事務・庶務・秘書などの知識や仕事の進め方であれば、公開講座で多様な研修をご用意しております。また、公開講座では他社の受講者との意見交換を通じて自社の現状を振り返ることもできます。
    

  





当社の現状に合うよう、プログラム内容は変更可能ですか？

  

    
可能です。組織内の課題についてある程度ご要望が明確になっていれば、その解決のためのカスタマイズをいたします。お悩みの中から気になるテーマをピックアップし、複数のプログラムを組合せることも可能です。ご要望がはっきり定まっていない場合には、受講される方々に「事前課題」に取り組んでいただき、その回答から研修内容を決めることもできます。
    

  



    

  

  






 













  
  
  
  



  
  

    

  
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