食品メーカー向け研修

21/01/26 更新

食品メーカー向け研修

研修の特徴・目的

食品メーカー業界を取り巻く環境や、人材育成の傾向

外部環境の変化で短期的な需要の増減はあるものの、国内では人口減少・少子高齢化により、中長期的には市場規模が縮小していく流れは変わりません。
このような環境下では、販売量を伸ばすことよりも「付加価値」による商品単価の向上が求められます。ただ、ここ数年で付加価値の評価基準が単なる「贅沢さ」だけではなく、安心・安全に素材が生産され、加工製造されていること、健康への配慮や食品ロス削減などの社会課題の解決に繋がるかどうかということも加わり、消費者の価値観が多様に変化してきています。

消費者ニーズに応えるように、生産者側が単に安い・おいしい・贅沢感が得られるといった「消費の食」ではなく、健康的で誰かの役に立つという文脈のうえで食を楽しめる商品であることをメッセージを込めていかなければ、選ばれなくなってしまいます。

上記のように顧客の要望はますます複雑になってきているため、開発から販売までのサイクルをより早め、数多くの試作を重ねて市場での存在感を示し、その中からヒット商品を生み出さなければ、どの企業も生き残っていけません。こういった背景から、食品メーカー業界では「挑戦する人材」の不足に頭を悩ませていることが少なくありません。

数多くの食品メーカーでの支援実績があるインソースでは、研修の実施だけにとどまらず、個人の挑戦や成長を促す文化や仕組みづくりまで業界事情を踏まえてトータルにサポートいたします。

食品メーカー向け研修の特徴とポイント

生産系の部門で必要な考え方

生産系の職種では、円滑なコミュニケーションと安全衛生面におけるリスク管理の観点が非常に重要です。コミュニケーションロスやオペレーションミスは生産・製造する食品の品質に直接的に影響を与え、その商品が消費者の健康に被害を及ぼす事態となれば、組織に降りかかる損害は計り知れません。起こりうるリスクとはどのようなものか、常に考えておかなければなりません。

このように、絶対に下げることのできない品質と安定してスピーディな製造を維持し続けることと同時に、中長期的に人材の成長スピードを向上させることも中長期的な課題の代表的なものです。工場・生産現場では事業所単位での組織目標で評価されるため、社員が個人の目標や自身のキャリアに対する目的意識が弱くなりがちです。毎日同じ作業を繰り返すことも多く、成長スピードが鈍化しやすい環境にあるため、組織が積極的に体系立てて教育機会を提供する必要があります。

いわゆるベテラン社員の長年の経験に基づいたノウハウを組織の知に還元するナレッジマネジメントや、業務マニュアルの整備も若手の早期育成に有効です。

▶リスクマネジメント研修～未然に防ぐ方法を学ぶ（半日間×２回）
▶目標設定研修　～実現に向けた適切な目標設定（１日間）
▶キャリアデザイン研修ラインナップ
▶業務フロー作成研修～業務の見える化で効率アップ（１日間）

営業・マーケティング部門の必須スキル

営業やマーケティングなどの部門では、変わりやすい消費者のニーズを早く、的確に理解することが求められます。そのうえで売り上げ拡大につながる自社商品を提案する力が重要となってきます。個人のスキルの優劣やチームとしての業務遂行力が、業績に大きく影響することを意識し、常にアンテナを張っておく重要性をお伝えします。

新商品開発においては、生産した食品をどのようにアピールするかも重要です。インソースではＳＮＳを活用した営業・広告・宣伝活動のポイントを学ぶ研修もございます。

▶SDGs研修ラインナップ
▶マーケティング研修ラインナップ
▶トリプルシンキング研修　先の読めない時代に発想力を鍛える（１日間）
▶SNSを使った販売推進力向上ワークショップ初級編２　SNSの発信力を高める（１日間）

食品メーカー向け研修ご検討のお客さまからのご質問

食品メーカー業界出身の講師に研修を登壇してもらうことは可能ですか？

Ａ.可能です。食品メーカーの製造側から、外食サービスの提供側、また商品の企画開発側など、それぞれの立場でビジネス経験がある講師がおります。ただし経験上、同じ食品メーカー出身である必要性はそこまで高くなく、むしろ有形商材を扱う他業界出身の講師の方が学びも多く効果的なケースも多いです。

▶製造業界出身講師一覧
▶食品メーカー出身講師

業務の関係でなかなか集合させることが難しいのですが、集合研修以外でおすすめの教育の手法はありますか？

Ａ.オンラインによって、集合研修も様々な手法が選択肢として増えました。特に製造現場は、日勤と夜勤でシフトを組んで２４時間体制で稼働しているため、なかなか集合研修が難しい事情があると思います。ただ、オンラインツールを活用した集合研修であれば、現場の事務所などから参加ができるため、集合研修がしやすくなっています。